日本の主要SNS、8種類のサービスを解説！Facebook・Twitter・Instagram・YouTubeからnote、

SNSはユーザー同士がつながり、コミュニケーションができるウェブサービスです。日本ではFacebookやInstagram、Twitter、LINEなどが普及しており、海外在住のユーザーとのやりとりにも利用されています。

SNSは消費行動にも影響を与えています。インフルエンサーの紹介する商品に関心を抱いたり、口コミや実際の利用風景などを検索したりするだけでなく、昨今ではSNSにEC機能を連携させる動きも顕著です。

今回は日本の主要SNSサービスを紹介します。

1. Facebook
2. Twitter
3. Instagram
4. LINE
5. note
6. TikTok
7. YouTube
8. Pinterest
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1. Facebook

Facebook - ログインまたは登録

Facebookは、2004年2月、創立者であるザッカーバーグがアメリカでサービスを開始しました。日本でのサービスは、2008年5月より提供されています。

世界の月間アクティブユーザー数は23億7,500万人、国内の月間アクティブユーザー数は2,600万人です（いずれも2019年4月時点）。

Facebookを活用して情報発信をしている企業や自治体もみられます。例えば、株式会社ネオキャリアでは、新卒採用専用のアカウントを開設しています。投稿内で社内の様子や新サービスのリリース情報など、就活生に役立つ情報を、画像とともに発信しています。自治体では、沖縄県金武町でもアカウントを開設しています。ゴミ収集や施設の開館など、生活にまつわる情報のほか、新型コロナウイルスの関連情報も発信しています。

Facebookは現地時間の6月29日、ライターが無料または有料のニュースレターを配信できるサービス「Bulletin」を立ち上げたと発表しました。立ち上げ段階においては、Facebookは手数料をとらず、収益の100％がライターのものになります。

2. Twitter

「いま」を見つけよう / Twitter

2006年7月、アメリカでTwitterのサービス提供が開始され、2008年4月に日本語版が利用可能となりました。Twitterとは、英語で「鳥のさえずり」を意味しており、日本語では全角140文字以内（英語では半角280文字以内）のつぶやきを投稿できます。

世界の月間アクティブユーザー数は3億3,500万人（2018年9月時点）、国内の月間アクティブユーザー数は4,500万人（2017年10月時点）と、Facebookと比較すると、日本での利用率が高いと考えられます。

Twitterは現地時間の1月26日、オランダ発のニュースレター配信サービスのRevueを買収したと発表しました。その2日後には、米国版TwitterでRevueのサービスが利用できるようになり、2月2日からは日本からもアクセス可能となっています。Revueでは、購読者となったフォロワーや顧客、ファン向けにニュー無料または有料のニュースレターを配信できます。

3. Instagram

Instagram

アメリカで開発されたInstagramは、2010年10月にサービス提供が開始されました。日本語アカウントは2014年2月に開設されています。現在、飲食・美容・習い事（教室）など、あらゆる業界のマーケティングに活用されています。

世界の月間アクティブユーザー数は10億人（2018年6月時点）、国内の月間アクティブユーザー数は3,300万人（2019年3月時点）です。

Instagramは、画像や動画コンテンツのシェアにとどまらない機能があることが特徴です。店舗の予約機能、サイトを直接訪問できるショッピング機能など、集客に直結する機能があります。

また、コンテンツの形式も、24時間で投稿が消えてしまう「ストーリーズ」、15秒の短い動画を閲覧・投稿できる「リール」、最長60分の縦長動画を投稿できる「IGTV」、ストーリーズを残しておける「ハイライト」などさまざまです。

4. LINE

LINE｜いつもあなたのそばに。

LINEは韓国で開発され、2011年6月よりサービス提供が開始されました。メッセンジャーツールとしての側面が強く、オープンに他者とつながれるFacebookやTwitter、Instagramとは異質な存在ではありますが、クローズドなSNSとして機能しています。

世界の月間アクティブユーザー数は2億1,700万人以上（LINE2017年2月-9月媒体資料より）、国内の月間アクティブユーザー数は8,800万人以上（LINE2021年7月-12月媒体資料より）です。

ソーシャルメディアとしての役割には、公式アカウントのフォローやオープンチャットなどがあります。公式アカウントは、企業や組織と、消費者をつなぐ機能ともいえます。情報発信だけでなく、ショップカードの発行や電話受付けでき、集客に有効な機能です。また、企業はメッセージの開封率などの測定も可能で、より有効な情報発信をするために工夫ができます。また、公式アカウントの有料プランに登録すると、来店予約の受付も可能です。

5. note

noteの公式サイト

note ――つくる、つながる、とどける。

noteは、文章や写真、イラストのほか、音楽、映像など、作品を配信できるサイトです。2014年4月よりサービス提供が開始されました。

魅力的だと感じたコンテンツへの「いいね」機能は、ログインなしでもできます。ログインした場合は、気に入ったクリエイターのフォローや、投稿へのコメント、また、有料記事の設定ができます。

個人向けに利用されてきたnoteですが、2021年4月からは、大手広告会社の博報堂と業務提携を結び、企業向けサービス「new branding with note」がリリースされました。法人向けサービス「note pro」を活用し、企業によるコンテンツが発信できるようになったほか、「コンテスト」機能で、企業が決めたテーマに関係するコンテンツを募集できるようになりました。今後、企業によるnoteの活用も増加していくと考えられます。

6. TikTok

TikTok公式サイト

TikTok - 見つけよう、次の瞬感を。

TikTokは、主にスマホユーザー向けに、15秒といった短い動画を投稿できるサービスです。2016年に中国でサービス提供が始まり、2019年10月より日本にもリリースされました。

若年層を中心に人気が拡大しており、世界の月間アクティブユーザー数は5億人（2018年7月時点）、国内の月間アクティブユーザー数は950万人（2019年2月時点）です。

個人のみならず、企業もアカウントを開設し、投稿ができるため、企業や製品のアピールにも使用されています。例えば、江崎グリコではポッキーの公式TikTokアカウントを開設しており、ポッキーの日である11月11日に合わせて「#ポッキー何本分体操」の動画投稿キャンペーンを行いました。

7. YouTube

YouTube

動画投稿サービスであるYoutubeは、2005年12月にサービスが開始されました。

世界の月間アクティブユーザー数は、全インターネット人口の約3分の1にあたる20億人（2020年3月時点）と、非常に多くの人に利用されているサービスだといえます。

日本国内の18〜64歳の月間アクティブユーザー数は6,500万人以上（2020年12月時点）です。世代ごとの利用率は、10〜20代では9割、30〜40代では8割と、若年層の間で人気が高いことが特徴です。

最近ではYouTuberと呼ばれる投稿者が、視聴者への影響力を持つとして注目されており、その存在感は年々増加しています。2020年1月から12月に投稿された動画で、同期間に最も多く再生されたYouTubeチャンネルとしては、TikTokのフォロワー数が日本最大の「Junya.じゅんや」で、期間中8億8810万回再生されました。

動画のジャンルは、日常を記録するビデオブログ（Vlog）、バラエティ系、商品紹介系、ゲーム実況系など、多岐にわたります。