2020年は世界中で新型コロナウイルスの感染が拡大し、大きな関心を集めてきました。
しかし、単語の検索頻度が調べられる「Google トレンド」というツールで「新型コロナウイルス」について調べてみると、4月下旬を境に検索頻度が大幅に減少していることがわかります。
このことから、世間の関心は新型コロナウイルスから他のものへ移ってきていることがうかがえます。
そこで今回は、「新型コロナウイルス」の検索頻度が4月下旬を境に減少した理由と、新型コロナウイルスに代わるトレンドワードとなっている新たな単語を10個厳選して紹介します。
「新型コロナウイルス」検索数が大幅減少
Googleでは「Google トレンド」という、単語の検索頻度を調べられるツールを提供しています。
Google トレンドにて「新型コロナウイルス」の検索数の推移を調査すると、以下のような結果となりました。
今回の調査は、期間を12か月、地域を日本に設定した上で実施しました。
グラフに表れているのは、最高値である100を基準に、全ての検索数に対しその単語の検索数が占める割合を示した検索インタレストを相対的に表した数値です。
100は該当キーワードの人気が最も高く、50は人気度が半分、0は該当キーワードに対するデータが十分でなかったことを意味します。
「新型コロナウイルス」は、4月19日から4月25日の期間に最も検索されており、その後は検索頻度が大きく減少しています。
9月27日から10月3日時点での人気度はわずか「4」となっています。つまり検索数最盛期の4月下旬に対して96%減しており、日本で新型コロナウイルスが流行する前の1月中旬から下旬の水準まで下がっていることが明らかになりました。
4月下旬が「新型コロナウイルス」検索ピークであった訳
政府は4月7日、7都府県に向けて緊急事態宣言を発令し、4月16日には全国に対象を広げたことから、国内における新型コロナウイルスへの関心が一気に高まりました。
その後5月25日には、全ての緊急事態宣言が解除されましたが、4月下旬は緊急事態宣言の真っ只中にありました。
また、4月下旬は毎日10名以上の患者が新型コロナウイルスへの感染により死亡していたことから、新型コロナウイルスに対する危機意識の高まりも顕著でした。
これらの要因が重なり、多くのインターネットユーザーが新型コロナウイルスについて調べていたと考えられます。
「コロナ」は7月下旬にも再度検索数上昇、その理由は？
![▲[コロナの検索頻度]：Google トレンド](https://static-media.kutikomi.com/uploads/editor_upload_image/image/2204/main_a36b0d8a4c231a97cd6f666c9af7b9b9.png?auto=format "▲[コロナの検索頻度]：Google トレンド")
ちなみに、「新型コロナウイルス」の略称として検索されたであろう「コロナ」について見てみましょう。
同じくGoogle トレンドを用いて調査したところ、4月下旬にやはりピークがあった後、「新型 コロナ ウイルス」とは異なり7月下旬にも検索頻度の上昇が確認されました。
4月下旬の検索頻度の上昇は「新型 コロナ ウイルス」と同じく、緊急事態宣言や死者数の増加が原因とみられます。
一方で7月下旬の検索頻度の上昇は、第2波となった感染拡大がこの時期に発生したこと、そして略称としての「コロナ」が普及したことも原因とみられます。
なお、新型コロナウイルスの感染拡大第2波は7月中旬から始まり7月下旬にピークを迎え、8月中旬から下旬にかけて鎮静化しました。
新型コロナが気になる地域、気にならない地域
検索頻度を都道府県別に見ると、最も「新型 コロナ ウイルス」を検索している都道府県の上位3地域は福井県、群馬県、熊本県でした。
一方、最も「新型 コロナ ウイルス」を検索していない都道府県の下位3地域は東京都、秋田県、青森県でした。
【最新版】47都道府県「コロナ対応」スタンス総まとめ！GoTo賛否は？独自施策は？【2020年9月】
新型コロナウイルスの感染拡大による大混乱がはじまってから既に9か月以上が経過しました。政府による緊急事態宣言は5月25日付で解除されましたが、その後は各都道府県が独自の緊急事態宣言を発令したり、独自の営業自粛要請をするなど、都道府県ごとに異なる感染拡大防止策が採られています。そんな中、7月22日にはGoToキャンペーンの第1弾となるGoToトラベルが始まり、各都道府県には域外からの観光客の受け入れという新たな課題が生まれました。観光客の受け入れに対する都道府県の対応はさまざまで、観光客を歓...
最も検索している都道府県の上位3地域に入った福井県知事と群馬県知事は、それぞれGo To Travel（トラベル）キャンペーンに肯定的な見解を示しています。
熊本県も、商店街に補助金を配布したりイベント人数制限を緩和したりするなど、経済活動の活発化に向けた動きがみられます。
一方で、最も検索していない都道府県の上位3地域に入った東京都知事は、Go To Travel キャンペーンを肯定的に捉えています。
しかし、秋田県知事は否定的な見解を示しており、青森県知事も動向を観察し、必要があれば移動制限を発令すると述べていることが特徴的です。
東京都を除き、経済復興に向けた施策の実施に積極的な地域ほど新型コロナウイルスに関する情報を調べており、消極的な地域ほど調べていないことがわかります。
「新型コロナウイルス」に代わる新たなトレンドワード10選
4月下旬をピークに検索頻度が減少してきた「新型コロナウイルス」ですが、世間や一般消費者の視線はどこに向かったのでしょうか？
「新型コロナウイルス」に代わる新しいトレンドワードを10個厳選して紹介します。
1.「デジタルトランスフォーメーション」
![▲[デジタルトランスフォーメーションの検索頻度]：Google トレンド](https://static-media.kutikomi.com/uploads/editor_upload_image/image/2205/main_e88d29b3950a5ed2db3715255435c154.png?auto=format "▲[デジタルトランスフォーメーションの検索頻度]：Google トレンド")
デジタルトランスフォーメーション（DX）とは、デジタル技術を導入して既存の業務やサービスをよりよいものへと変革させることを指します。
アフターコロナの世界では、社会的距離（ソーシャルディスタンス）をはじめとする人と人との間の接触制限が重要視されています。
そこで、業務やサービスにデジタルトランスフォーメーションの考え方を導入することで、新しい生活の中でも今までの業務やサービスをより効率よく続けられます。
たとえばアプリで頼めるデリバリーやテイクアウト、パソコンで参加できるバーチャルオフィスやバーチャル会議室などがデジタルトランスフォーメーションの例として挙げられます。
【業界別】デジタルトランスフォーメーション（DX）成功事例紹介
AIやIoTなどのテクノロジーを産業構造に適応させて、新しいシステムを作り上げようというデジタルトランスフォーメーション（DX）が進んでいます。デジタルトランスフォーメーションを導入することによって、作業の効率化や顧客の大量のデータ収集が容易になるなど、企業にとっては大きなメリットとなります。今回はデジタルトランスフォーメーションを実際に導入している事例を業界別に解説します。目次デジタルトランスフォーメーション（DX）とはデジタルトランスフォーメーションとはデジタルトランスフォーメーション...
2.「国内 ツアー」
次にピックアップしたのは「国内 ツアー」です。検索結果には、各旅行会社の国内ツアーに関するサイトや、国内の観光地に関する記事が多数表示されました。
海外旅行に行けない状況のなか、国内旅行の需要が高まり、国内ツアーの検索頻度が上昇していると考えられます。
後述の「Go To Travel キャンペーン」を利用して国内旅行に出かける一般消費者からの需要の高まりが、「国内ツアー」の検索頻度が上昇した要因になっているといえます。
コロナで注目「マイクロツーリズム」事例8選：観光業・ホテル・飲食店の救世主となるか
いわゆる第2波が心配されていた新型コロナウイルスですが、西村経済再生相は8月31日の記者会見において「（新規感染者数の）下降傾向が見えてきている」と発表しており、専門家らで構成する厚生労働省の助言機関も「7月末が感染拡大のピーク」との見解を示しています。コロナウイルスは、これまで指定感染症の5段階中2番目に高い危険度とされてきましたが、8月26日には「2類相当」解除に向けて見直しが進められるなるなど「アフターコロナ」に向けて準備が進められており、観光地の宿泊施設や飲食店などからは一刻も早い...
3.「GoToトラベル」
国内旅行の需要喚起として大きな功績を果たした「Go To Travel キャンペーン」ですが、もちろん検索トレンドでも大きな進展が見られます。
検索結果には、「Go To Travel キャンペーン」の利用方法や具体的な割引情報、各ホテル予約サイトのGo To Travel キャンペーン特設ページなどが多数表示されました。
10月からは東京が対象として追加されたため、今後もさらなる関心の高まりから検索頻度の上昇が予想されます。
「Go To Travel」本日スタート、45.2%がキャンペーン開始で国内旅行再開に前向き
45.2％の人がキャンペーンを利用した国内旅行に前向き全国的に深刻な新型コロナウィルスの新規感染者数が増加する中、本日7月22日から観光事業に従事する事業者をサポートするために「Go To Travelキャンペーン」が開始されました。しかし東京在住または東京を目的とする旅行をキャンペーンの対象外にするなど、政府は難しい舵取りを迫られています。そんな中、株式会社エアトリは7月15日に「エアトリ」ユーザー男女7,787名を対象として2020年6月26日～7月13日に実施した「Go To Tra...
4.「ホテル 割引」
「Go To Travel キャンペーン」など起因とした国内旅行需要の高まりの表れとして「ホテル 割引」も注目です。
検索結果には、ホテルの宿泊料金が割引になるGo To Travel キャンペーンのほか、各宿泊予約サイトや各自治体が独自に実施している割引に関する情報も、多く表示されました。
Go To Travel キャンペーンの開始に伴い、夏休みやシルバーウィークには多くの人々が旅行に出かけたため、同時にホテルの割引に関する検索頻度も上昇しました。
今後も、年末年始に向けた国内旅行の計画などから、引き続き検索頻度が上昇することが予想できます。
【速報】GoToトラベル 予算追加へ：「GoToプラン」割引制限・販売停止が相次ぎ
観光需要の回復政策「Go Toトラベル」について、観光庁は10月13日、追加の予算を配分する方針を観光庁が固めました。関連記事「GoTo」割引変更 一覧表「GoTo」効果は"リゾートホテル"で顕著「GoTo」延長へ、1月以降も【完全版】いまさら聞けない「Go To キャンペーン」徹底解説目次「Go Toトラベル」に追加予算：旅行予約サイトの割引商品停止、縮小受け旅行予約サイト（OTA）各社の動きは「Go Toトラベル」に追加予算：旅行予約サイトの割引商品停止、縮小受け「Go Toトラベル」...
5.「2021年 海外」
では、海外旅行需要はどうでしょうか？「2021年 海外」について見てみましょう。
検索結果には、2021年の海外旅行パッケージや2021年に海外旅行に行けるかどうか、海外の感染流行状況に関するを記事が多くみられました。
2020年は世界中で海外渡航の制限が設けられ、多くの人々が予定していた海外旅行を中止せざるを得ませんでした。
このことから、2021年は海外旅行に行きたいという意欲や関心が高まっていることがうかがえます。
6.「2021年 オリンピック」
また、いわゆる「インバウンド」と大きな関わりのある国際的イベントと言えば、2021年に延期が決まったオリンピックです。
「2021年 オリンピック」の検索結果には、2021年に延期された東京オリンピックの日程や開催可否、開催形態に関する記事が多く表示されます。
東京オリンピックによる経済効果を期待する声のほか、安全に開催できるのかといった疑問や不安の声も、検索結果に反映されているといえるでしょう。
いずれにせよ、日本国内における東京オリンピックへの関心は、引き続き比較的高い状況が続くとみられます。
外国人観光客の入国、オリンピックに向け本格検討 4月再開の可能性も…インバウンド向けコロナ対策案は？
10月3日、日本政府は来年夏に開催される東京オリンピックに向け、訪日外国人観光客の入国解禁について、本格的に検討し始めたことがわかりました。インバウンド向けの新型コロナウイルス対策案についても詳細が一部示されました。目次「観光客」の入国について、初の本格検討へアプリによる健康管理や専用の「発熱センター」設置を検討「観光客」の入国について、初の本格検討へ日本政府は来年夏に延期された東京オリンピック・パラリンピックの開催に向け、訪日外国人観光客の受け入れ再開をめぐり、本格的な検討を始めました。...
7.「大阪万博」
オリンピックの次にインバウンド需要を創出するとされる「大阪万博」はどうでしょうか。
大阪万博は、2025年に大阪での開催が決定しています。アフターコロナの日本にとって、東京オリンピックに次ぐ大きなイベントとなることが期待されています。
2020年8月末には、ロゴマークが決定したことがSNS上で話題となったため、Googleにおける検索頻度も大幅に上昇しました。
【大阪万博】経済効果は1.9兆円、インバウンドは300万人誘致：必ず知っておくべき、2025大阪万博の経済効果・インバウンドへの影響・IRと
2018年11月24日未明に、2025年に開かれる大阪万博開催が正式に決定されました。「人類の健康・長寿への挑戦」がテーマとなっている今回の万博では、どのような催しが開催されるのか、ご紹介します。目次2025年 大阪万博開催決定大阪万博とは大阪万博の経済効果は1.9兆円見込みインバウンドへの影響は？IRとの相乗効果まとめ：2020年以降もインバウンド需要を刺激するイベントが続く2025年 大阪万博開催決定日本時間11月24日未明、2025年の万博開催地が大阪に決定しました。1970年の日本...
8.「GoToイート」
2020年10月1日から始まった「Go To Eat キャンペーン」は、9月以降から検索頻度が急上昇しています。
検索結果には具体的な割引情報のほか、詳しい利用方法に関する記事などが多く見受けられます。
キャンペーンが始まったばかりであることから、まずは具体的な利用方法を把握しようと検索する人が多いようです。
9.「食事 割引」
「Go To Eat キャンペーン」に関連し「食事 割引」も見てみましょう。
検索結果には、「Go To Eatキャンペーン」に関する情報のほか、各事業者や各自治体が独自に実施している食事の割引に関する情報、食事の割引が受けられるグルメクーポンサイトやアプリに関する記事が多く見受けられます。
特に、おすすめのグルメクーポンアプリのまとめ記事が上位に表示されているのが特徴です。
緊急事態宣言が解除された後も、検索頻度には幅がありますが、Go To Eat キャンペーンの影響もあり、今後も注目を集めるワードになることが予想できます。
「GoToイート」どうお得？"最大12,000円分還元"も！キャンペーン情報まとめ
10月1日より、Go To Eat（イート）キャンペーンが開始されました。Go To Eatキャンペーンでは、対象の予約サイトから予約して飲食すると時間帯や来店人数に応じて500〜10,000ポイントがもらえる「ポイント付与」と、都道府県ごとに発行される25%上乗せの食事券を購入できる「プレミアム付き食事券」の2つのキャンペーンが実施されます。プレミアム付き食事券の開始はもっとも早い新潟県でも10月5日からとなっていますが、食べログ、ぐるなびなどオンライン飲食店予約サイトでは「ポイント付与...
10.「GoToイベント」
最後が「Go To Event（イベント）キャンペーン」です。このキャンペーンは、Go To キャンペーンの一環として、10月中旬以降に開始が予定されているキャンペーンです。
対象となるイベントやエンターテインメント事業の入場料や参加料が最大20%割引となるか、割引額相当のクーポン券が付与されます。
政府は9月下旬にキャンペーンの開始予定時期を10月中旬以降に設定すると発表しました。
このことから一気に検索頻度が上昇したとみられており、今後もさらなる関心の高まりが予想されます。
Go To Eventキャンペーンとは？対象イベントや割引内容など解説
新型コロナウイルスの影響を受けた事業者に対して、国や自治体から「Go To Eventキャンペーン」などの様々な支援や補助の案内が発表されています。支援や補助は嬉しい反面、支援政策のすべてを把握することは、多くの事業者にとって負担や手間となっていることも考えられます。この記事では、イベントやエンターテインメント関連の事業を営む方に関わる支援の1つである「Go To Eventキャンペーン」に焦点を絞り、具体的な支援内容や今後の動向について説明していきます。関連記事Go To キャンペーン事...
アフターコロナへと移りつつある社会のトレンドワードに注目
「新型コロナウイルス」は、緊急事態宣言の発令などを受け、4月下旬が検索ピークとなりましたが、その後の検索頻度は減少しています。
その代わりに、2021年に予定されている東京オリンピックなどのイベントをはじめ、外食や国内旅行、海外旅行に関するトレンドワードが見受けられるようになりました。
新型コロナウイルスの感染が収束へと進みゆく中、世間の関心はアフターコロナを見据えた旅行やイベントの計画へと移りつつあるといえるでしょう。
今後も社会の変化に伴うトレンドワードの変化に注目し、事業のプロモーション施策の検討に役立てることが求められます。
口コミラボ 最新版MEOまとめ【24年9月・10月版 Googleマップ・MEOまとめ】
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