Googleマイビジネスを活用して、新規顧客の獲得や、販売促進につなげたいと考えている事業主の方は多いのではないでしょうか。
一方で、何から手を付ければよいか分からないなど、悩むことも多いでしょう。
そこで本記事では、Googleマイビジネスの成功事例を交えながら、活用方法や注意点などを紹介していきます。
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※Googleマイビジネスは、2021.11.5よりGoogle ビジネスプロフィールという名称に変更されました。
これに伴い、2022年にスマートフォン向けGoogleマイビジネスのアプリが終了します。
アプリ終了前に、これまでと同じように快適に使えるよう今から準備しておきましょう！
Googleマイビジネスとは？
まずGoogleマイビジネスについての概要を説明していきます。そして、Googleマイビジネスの特徴を押さえた上で、Googleマイビジネスを活用していくメリットについて説明していきます。
Googleマイビジネスの概要
Googleマイビジネスとは、Googleが提供している無料のサービスのことです。
Googleで「レストラン」といった業種などで検索すると、検索結果に店舗の名称や住所、地図や写真、そして口コミまで書かれている情報が表示されているのをご覧になったことがあるかと思います。
そこに記載されている店舗情報を管理するのが、Googleマイビジネスです。
このサービスに登録することで、集客や販売促進などに役立てることが可能になります。
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Googleマイビジネスとは？
Googleマイビジネスの特徴
Googleマイビジネスの特徴は、まず無料で情報をGoogleのプラットフォームに掲載できることです。そして、掲載できる情報と、使用できる機能も大変充実しています。
これらの機能を効果的に活用することで、サービスの認知拡大や、新規顧客の獲得などにつながる可能性が高まります。
具体的に使用できる機能機能は以下の4つです。
まず1つ目は、 Google 検索やGoogle マップ上に情報を掲載できる機能です。社名や店名・サイトのURL・電話番号・住所・営業時間など、基本的な情報はすべて網羅できます。
2つ目は、テキストや写真、動画を掲載できる機能です。たとえば、店舗の内観や外観、商品やメニューといった見込み顧客が知りたいと考えられる掲載することができるので、来店前に魅力を十分に発信することができます。
そして3つ目は、口コミを管理できる機能です。実際に来店したお客様から寄せられた口コミに対して返信でき、ユーザーと双方向的なコミュニケーションを取ることができます。
最後に4つ目が、インサイトと呼ばれる分析機能です。たとえば掲載している店舗情報の表示回数や、店舗情報を閲覧したユーザーがウェブサイトへアクセスした回数などの分析が可能なので、集客方法の改善に役立ちます。
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Googleマイビジネスを使うメリット
Googleマイビジネスを活用することで得られるメリットを紹介していきます。
まず、日本のスマートフォンユーザーが使用する地図アプリで、Googleマップの利用率は7割近くを占めていると言われています。また、Googleは検索エンジンの中でも世界トップの利用率を誇る巨大プラットフォームです。
そこに、店舗や事業所の情報を「無料」で掲載できるというのは大きなメリットです。
また、検索結果の1位のクリック率は、2017年のInternet Marketing Ninjas（インターネット・マーケティング・ニンジャズ）社の調査で21.12％と言われています。
そのため、検索結果の上位に掲載されると閲覧数・クリック率が高くなり、多くの人の目に触れることができます。こうした点においてもGoogleマイビジネスへの登録は大きなメリットと言えるでしょう。
さらに、口コミの管理ができるとお伝えしたように、実際に来店したお客様と双方向的なコミュニケーションを取ることができるというメリットもあります。ユーザーからの「生」の声を吸い上げることで、商品開発やサービスの見直しなど、顧客満足度を高める活動に活かすことができます。
そしてテキストや画像、動画などを投稿することも可能なので、店舗の魅力や情報を視覚的に伝えることができます。特に動画は伝えられる情報量がテキストよりもはるかに多いため、うまく活用することができれば店舗への誘導へとつなげることができるでしょう。
Googleマイビジネスの成功事例3選
ここまでGoogleマイビジネスの概要とメリットについて解説してきました。
ここからは「Googleマイビジネス」を活用し、集客や認知拡大を行い、ビジネスを軌道に載せた会社や事業社様の紹介をしていきます。
1. 有限会社マルヒロ
まずご紹介するのが、400年以上の歴史を持つ「波佐見焼」を制作・販売する「有限会社マルヒロ」です。
こちらの会社は、外国産の安い焼き物の低価格競争に巻き込まれてしまい、売上が落ちてしまいました。そこで、もっと多くに人に知ってもらうために、展示会を行うも集客ができずに、お店をたたむことまで検討していたと明かしています。
しかし、息子が後を継ぎ、波佐見焼の技術を詰め込んだ新しい日用食器を開発し、ブランド化を行いました。そのブランド食器を従来の発信方法から「Googleマイビジネス」を活用した情報発信へと切り替えました。
「マルヒロ」と検索することで、営業時間やアクセス情報がヒットするようにし、また新着ブランドが出た際は、写真付きで投稿するなどして、常にユーザーとの交流を大切にしたといいます。その結果、多くの人に愛される「ブランド」へと会社を変えていくことに成功しました。
＜参考＞
2. 株式会社あさひ
次に紹介するのが、大型の自転車販売店舗を全国に展開している「株式会社あさひ」です。
こちらの会社は、「チラシ広告」で集客を行い、売り上げを伸ばしてきた会社でした。しかし、近年急速に加速したデジタル化の影響により、売り上げの伸びを感じなくなり、新たな集客施策を考えるに至ったそうです。
そこで、スマホを活用する若者世代に対しては、従来のチラシ広告に加えて、デジタル広告を活用する取り組みをはじめました。同時に、「Googleマイビジネス」も活用し、キャンペーン情報を投稿したり、「Googleアナリティクス」を活用し、来客予測を立てたり、広告の戦略を立てるようになりました。
その結果、店舗の売上を+10%、来客数を+7.6％ 増加させることに成功しました。
＜参考＞
Google 広告と Google マイビジネスを活用し、売上アップと来店コンバージョンの計測に成功（店舗集客：あさひ様）
3. 合同会社 ヴァレイ
最後にご紹介するのが、アパレル向けの衣料品を作る「合同会社 ヴァレイ」です。
こちらの会社は、海外の低価格の商品との競争で生き残りが厳しい状況だったそうですが、「縫製技術を守りたい」という想いから息子がお店を継ぎました。そこで、営業担当を雇い新規の顧客開拓などに尽力したそうですが、中々成果が出ずに頭を悩ませていました。
新たな施策として、時間と費用を抑えることができる無料の「Googleマイビジネス」に注目し、さらに効果を高めるため課金型の有料広告である「Google広告」の運用も開始しました。
それぞれ運用をはじめたところ、出稿してから約5か月で問い合わせは4倍、売上げは2倍以上の伸びを実現し、新たな顧客の獲得と、ビジネスの拡大に成功しています。
＜参考＞
Google 広告活用事例（お問い合せ増加 : ヴァレイ様）
Googleマイビジネスを効果的に活かすには？
「Googleマイビジネス」を活用することは、ビジネスを加速させる上で多くの可能性を秘めています。そこで、効果的な活用の仕方について、解説していきます。
また、利用する上で気を付けたいポイントにも触れていきます。
まずは登録
ここでは、Google マイビジネスへの登録方法を解説します。
まずGoogleマイビジネスのトップページにアクセスして、「ご利用を開始」を選択します。そして、ビジネス名や住所、業種などの基本的な情報を入力していきます。
つぎに、オーナー確認のページへと進みます。オーナー確認の手順は以下の通りです。
- Googleアカウントでログイン
- お店の名前で検索
- 「このビジネスのオーナーですか？」をクリック
- 「利用規約に同意します」にチェックを入れる
- 確認コードを電話orハガキで受け取る
- 確認コードを入力
上記で説明した手順が、これからGoogleマイビジネスを始めるための方法です。
一方で、お店の名前などをGoogleで検索すると、すでに店舗情報が表示される場合もあります。これは、店舗情報をユーザーが登録できるためです。
オーナー確認を行わないと、オーナーとして店舗情報を編集できない状態になっているため、店舗情報がすでに登録されている場合も上記の手順を確認して手続きを進めるようにしてください。
登録後の手順
「Googleマイビジネス」に登録した後は、住所や電話番号、営業時間といった店舗の基本的な情報を埋めていきます。Webサイトを持っている場合は、URLを掲載することでサイトへの誘導にもつながります。
※Google マイビジネス上の機能を使い、簡易的なWebサイトを作成することも可能です。
また、店舗の内観や外観、商品やスタッフなどの写真を追加します。登録した情報はGoogleマップ上に掲載されますので、できる限りの情報は埋めるようにしましょう。
工夫すべき点や注意点は
Googleマイビジネスの運用には注意点もあります。
たとえば、投稿される口コミは決して良いことばかりではなく、ネガティブな口コミを書かれることもあります。明らかな悪意があったり、根拠がないものであれば削除することもできますが、Googleが削除を承認しなかった場合その悪い口コミは残ってしまいます。
この場合は、返信して「事実でない部分は訂正する」「的確な批判なのであれば、これから改善していく旨を伝える」といった対応が必要です。
一方、口コミを社員に書かせたり、サクラに頼むなどの行為が露見した場合、Googleから店舗情報を削除される可能性や、ネット上で炎上する可能性もあります。運用をする場合は、ガイドラインに定められた使用方法を確認しましょう。
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