飲食店のオンライン施策6選|無料で活用できるWebツールを紹介

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新型コロナウイルスの感染再拡大により、2回目の緊急事態宣言の発令が1月7日に決定されることになりました。

またそれに先駆けて、首都圏の1都3県では、営業時間短縮や外出自粛などを要請する「緊急事態行動」が8日から31日まで実施されます。

今回の緊急事態宣言では、飲食店の営業時間短縮が主要な対策となっており、さらなる売上減少が懸念されます。では、少しでも売上減少を食い止めるためにできることはあるのでしょうか。

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緊急事態宣言で、これまで以上に「オンライン」での情報発信が重要に

前回の緊急事態宣言(4月7日〜5月25日)では外出自粛要請、飲食店など店舗に対する休業要請が実施されました。

以下は、日本フードサービス協会の調査による飲食店の業態別売上高をグラフ化したものです。緊急事態宣言の影響で飲食業界全体の売上高が減少していることがわかります。そして今もほとんどの業態で完全回復には至っていません。

飲食店 売上高
▲2020年10月までの飲食店の業態別売上高:口コミラボ編集部作成

今回の緊急事態宣言でも、飲食業界は大きな打撃を受けることが予想されます。

そこで、飲食店の売上減少を少しでも食い止めるためには、オンラインでの積極的な情報発信が必要だと考えます。その理由は3つです。

  1. 事前に目的を決めてから外出するようになるから
  2. これから来店しようとする人に、営業時間などの必要な情報を伝える必要があるから
  3. Google ビジネスプロフィールなどのツールは無料で使えて、集客力が高いから

以下で1つずつ解説します。

1. 事前に目的を決めてから外出するようになるから

今回の緊急事態宣言では、1回目と違い外出自粛は20時以降と限定的ですが、それでも外出は減るでしょう。また「緊急事態宣言」という言葉の重みで、制限されていない20時以前の外出や1都3県以外の外出も減るおそれがあります。

当然ながら、外出機会が減少すれば、「外出した先でふらっと飲食店に入る」といったことも減ります。

無闇に移動することを避け、事前に目的を決めてから外出する「目的意識の強い外出」が増えるでしょう。

そのため外出するより前にお店の情報を知ってもらう必要があり、オンラインでの情報発信がより重要になってきます。「安全・安心」を求めるコロナ禍では、家から近い距離にある・行ったことのあるお店が好まれるため、特に地域住民や既存顧客にどれだけアピールできるかが鍵となるでしょう。

2. これから来店しようとする人に、営業時間などの必要な情報を伝える必要があるから

飲食店を探す際、Google マップや食べログ上では営業中だったので行ってみたら休業中だった、という経験をしたことがあるのではないでしょうか。そうなってしまうと、お店に入っていなくても印象は悪くなってしまいますよね。

緊急事態宣言下では営業時間を短縮して営業するお店が増えるため、営業時間外に来店してしまうという問題が発生しやすいと考えられます。

また、これから来店しようとする人は「自分が行こうとする時間にお店が開いているのか」と不安を感じるでしょう。確実に営業しているとわかっているお店と、そうでないお店の2択であれば、前者を選ぶ人が多いはずです。

そのため、お店が営業していることや、営業時間をオンラインでアピールするべきです。仮にこれまで通り営業するとしても、不安を払拭するためにその旨を伝える必要があります。

また、コロナ対策ができているかどうかをアピールすることも今まで以上に重要になります。テイクアウトデリバリーなどに対応できる場合は、その情報も積極的に発信しましょう。

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3. Google ビジネスプロフィールなどのツールは無料で使えて、集客力が高いから

Google ビジネスプロフィールなどの店舗情報管理ツールやSNSなど、多くのユーザーを抱えていてかつ無料で整備できるツールが多くあります。

Google マップなど地図アプリは近くにあるお店を見つけやすく、見つけたあとはお店までの道もわかるため離脱しづらいという特徴があり、集客力が高いツールだといえます。一方SNSはお店の存在やメニューを周知したり、消費者と直接コミュニケーションを取ったりするのに向いています。

GoogleビジネスプロフィールやSNSなど、今まで整備できていなかった店舗データを整備するとともに積極的に情報発信することで、お店と消費者との接点が増えて来店してもらいやすくなります。これが、少しでも飲食店の売上減少を食い止めるためにできる施策の一つだといえるでしょう。

Googleマイビジネスの集客効果は?活用すべき5つの理由を解説

※Googleマイビジネスは、2021.11.5よりGoogle ビジネスプロフィールという名称に変更されました。これに伴い、2022年にスマートフォン向けGoogleマイビジネスのアプリが終了します。アプリ終了前に、これまでと同じように快適に使えるよう今から準備しておきましょう!


コロナ禍の情報発信に使うべき、無料Webツール6選

1. Googleビジネスプロフィール

Google ビジネスプロフィールは、Google マップに載っている店舗情報をオーナーが管理できる無料のツールです。

まずは登録し、情報を整備しましょう。

Google ビジネスプロフィールの基本的な情報や、登録手順は以下で詳しく解説しています。

関連記事:基礎から学ぶ「Google ビジネスプロフィール」まずは店舗を登録して集客につなげよう

基本的な情報を登録できたら、コロナ対策などの情報を積極的に発信します。営業時間などの重要な情報も、変更があればすぐに更新しましょう。

関連記事:もっと活用!Google ビジネスプロフィールで追加すべき情報とは?

ただしGoogle マップ上の情報はユーザーやGoogleによって書き換えられる、いわゆる「改ざん」が発生するため、情報を登録するだけでなく、登録した情報が合っているのか引き続き監視する必要があります。

Googleマイビジネスの店舗情報が勝手に登録・変更された!理由や修正方法・対策を解説

正確に言うと、Google アカウントを持っている人であれば、店舗のGoogleビジネス プロフィール(旧Googleマイビジネス)から「修正の提案」を行うことができ、それをGoogleまたは店舗側が承認すれば掲載される、という仕組みになっています。

2. 飲食店向け口コミサイト

ネット予約など高度な機能は有料のところが多いようですが、メニューなど簡単な店舗情報の登録は無料となっている口コミサイトも多くあります。

例として、主要なグルメサイトの無料掲載申し込みページを以下に挙げます。

飲食店なら店舗会員になるべき!「食べログ」登録のメリット・無料会員と有料会員の違いについて解説

食べログでは、一般ユーザーは店舗についての情報を編集することができますが、これにより誤った情報が勝手に記載されてしまう恐れもあります。店舗会員として登録すれば、誤った情報は適宜修正できます。最新の正確な情報の掲載は、店舗の信頼を高めるためにも必須です。 


  • ぐるなび
    :エントリー会員は無料。お店の外観や料理の写真、お店のPRを掲載可能
    申し込みページ:https://pro.gnavi.co.jp/entry/

ぐるなびに店舗を登録する

ぐるなびは、食べログ、ホットペッパーグルメ、Rettyと並び称される国内4大グルメ情報サイトの1つです。クーポンやポイントなどのサービスが充実していることから利用者が多く、飲食店としてもぐるなびに店舗情報を掲載することで集客に効果が期待できます。ぐるなびの店舗登録には無料プランと有料プランがあり、無料プランでも店舗情報の掲載ができます。今回は、ぐるなびを導入するメリットや店舗登録の方法、ぐるなびで口コミを集める方法を紹介します。関連記事食のオンライン利用動向:ぐるなびリサーチ部テイクアウト...


「Retty」に店舗を登録して集客につなげるには?日本最大級・実名型グルメサービス・店舗ページ・登録のメリットを解説

RettyはFacebookやTwitter、LINEなどのSNSアカウントと連動できるので、お店のファンがオンライン上の友人にお店をおすすめしてくれることも期待できます。一般的なグルメサイトだと口コミの匿名性が高くなりますが、Rettyは実名のアカウントと連動した口コミが投稿されます。前者は後者よりも信ぴょう性が高くなると言えるでしょう。


  • ホットペッパーグルメ
    :無料掲載プランあり。予約台帳アプリやPOSレジアプリと連携可能
    申し込みページ:https://www.hotpepper.jp/lcp_keisai/

ホットペッパーグルメに店舗を登録するには

店舗ビジネスの集客・マーケティング担当者様向けのニュースメディア「口コミラボ」。近年、ウェブ上でのレピュテーション・マネジメントが重要性を増していることから、GoogleビジネスプロフィールなどのローカルSEO(MEO対策)などの口コミ集客ノウハウを中心とした情報を配信しております。また、集客・経営のハウツーや、業界動向などに関わるコンテンツも充実しています。

3. Yahoo版Googleビジネスプロフィール「Yahoo!プレイス」

Yahoo!版GoogleビジネスプロフィールともいわれるYahoo!プレイスは、Yahoo!マップやYahoo!検索の結果画面上に店舗の公式情報を無料で掲載できるツールです。

スマートフォンでの検索エンジンのシェア率をみてみると、Googleが70%以上で1位ではあるものの、Yahoo!も約25%と決して少ない割合ではありません。4人に1人が使っている計算になります。

Yahoo!検索で「ラーメン 渋谷」など場所に関連する検索を行うと、以下の画像のようにYahoo!上の店舗情報やマップ(※)が表示されることがあります。徐々にGoogle 検索と似たような機能が実装されているようです。

※Yahoo!地図。モバイルではYahoo!MAPと呼ばれる

Yahoo! ローカル検索
▲Yahoo!検索で「ラーメン 渋谷」と検索した結果:口コミラボ編集部スクリーンショット

Yahoo!検索でお店を見つけた人のために、Google マップだけでなくYahoo!プレイスにも店舗情報を掲載しておきましょう。

Yahoo!プレイスの基本的な情報や、登録方法は以下で解説しています。

Yahoo!プレイスとは?登録方法と費用|活用する効果は?検索エンジンのシェアとユーザー層の特徴

アクセス分析ツールを提供する「Statcounter」社が公開している統計データサイト「Statcounter Global Stats」の情報によると、2020年6月時点で日本における検索エンジンのシェア率は、Google(78.97%)、Yahoo!(14.01%)、Bing(6.46%)の順に並んでいます。

4. LINE公式アカウント

LINE公式アカウントは、LINEの「タイムライン」に情報を投稿したり、ユーザーに直接メッセージを送信したりできるビジネス向けアカウントのことです。

LINE公式アカウントの基本的な情報や、登録方法は以下で解説しています。

LINEのビジネス用アカウント(公式アカウント)の使い方を徹底解説!登録手順・使える機能・投稿方法とは

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5. Instagram

InstagramTwitterなどのSNSは、お店のメニューを周知したり、消費者と直接コミュニケーションを取ったりするのに最適なツールです。

また、SNS上で多くのユーザーから支持されれば、Googleでの評価も上がるといわれています。Google ビジネスプロフィールなど他のツールと同時に情報発信を進めましょう。

SNSのなかでもInstagramは、メニューやお店の内装・外観といった見た目が重視される飲食店プロモーションと好相性だといえます。

Instagramを使った飲食店での集客方法は、以下の記事で詳しく解説しています。

成功事例から学ぶ飲食店向けInstagram集客方法

SNSは今や集客ツールとして大きな役割を果たしています。 その中でも写真と動画コンテンツの発信する

Instagramでは、位置情報や場所の名前で検索できる機能があります。Google マップなどのマップアプリと同様、場所の情報と結びついているので、集客につながりやすいといえるでしょう。

インスタ投稿を工夫して集客につなげる3つの機能とコツ

レモネードバイレモニカ(LEMONADE by lemonica)は、「インスタ映え」で人気を集めるレモネード専門店です。

6. Apple版Googleビジネスプロフィール「Apple Maps Connect」

AppleGoogleビジネスプロフィールともいわれるApple Maps Connectは、iPhoneで使える「マップ」アプリ上の店舗情報を管理できるツールです。

現時点では電話番号、Webサイト、営業時間などの基本的な情報しか掲載できないようですが、iPhoneユーザーのうち23%が「マップ」アプリを使っているため、こちらも整備しておくと良いでしょう。

iPhoneの「マップ」に関する基本的な情報は、以下の記事で詳しく解説しています。

iPhoneのマップ vs Googleマップ徹底比較!最新機能とその違い

iPhoneの「マップ」(

ピンチの今こそ、無料でできるオンライン施策を

コロナ禍で生き残るためには、ブランディングなど、中長期的な施策が必要になってくるかもしれません。

しかし緊急事態宣言が発令されようとしている今、短期的に・効率的に売上を伸ばしたいと考えている飲食店が多いはずです。

本記事で紹介したような無料でできるオンライン施策を実施することで、少しでも売上の減少を食い止めていきましょう。

口コミラボ 最新版MEOまとめ【24年9月・10月版 Googleマップ・MEOまとめ】


MEOに関わるサービス「Googleマップ」「Googleビジネスプロフィール」や、各種地図アプリ・口コミサイトは日々更新を続けており、その全容を把握するのは難しくなっています。

そこで口コミラボでは、MEO・口コミマーケティングに役立つ最新ニュースをまとめた「Googleマップ・MEO最新情報まとめ」を毎月発行しています。

本記事では、主に2024年9月・10月の情報をまとめたレポートのダイジェストをお届けします。

※ここでの「MEO」とは、Google上の店舗・施設情報の露出回数を増やしたり、来店行動につなげたりすることで、Google経由の集客を最大化させる施策を指します。
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「ポリシー違反によるビジネスプロフィールの制限」が明文化 ほか【2024年9月・10月版 Googleマップ・MEOまとめ】

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口コミラボ編集部

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