飲食店にとって、どのような場所に店舗を構えるかはとても重要です。いい立地に店舗を構えることも大切ですが、その分固定費が増えてプラスマイナスゼロになってしまうこともあります。
立地が悪くても、デジタル化が進んだ今ではさまざまなな集客方法があります。
この記事では出店場所を選ぶ際のポイントにもなる立地条件についてや、立地の悪い飲食店が集客するための方法について解説します。
※Googleマイビジネスは、2021.11.5よりGoogle ビジネスプロフィールという名称に変更されました。
これに伴い、2022年にスマートフォン向けGoogleマイビジネスのアプリが終了します。
アプリ終了前に、これまでと同じように快適に使えるよう今から準備しておきましょう!
店舗の「立地が悪い」とは?
ここでは、飲食店にとって「立地が悪い」とは、どのような店舗のことを指すのか説明します。
ケース1. 空中店舗・地下店舗
空中店舗とは、ビルの2階以上に店を構えている店舗のことで、ビルの2階や地下にある店舗は、必然的に階段やエレベーターを使用する必要があり、物理的に人の流れが少ないです。
また心理的にも1階にある店舗よりも入店されにくく、ビルの外から店舗の様子が見えないだけで機会損失をしてしまいます。
さらにインターネットで検索して訪れた場合でも、店舗の場所がわかりづらかったりすると、来る途中に見た他の店舗へ流れたりしてしまいます。
関連記事
2階以上にある飲食店(空中店舗)の集客方法は?オンラインとオフラインに分けて解説
ケース2. 駅から離れている・駐車場のスペースがない
電車が主な交通手段である都心部では、駅周辺にさまざまな店舗があるので、駅から離れていることは大きなデメリットになってしまいます。
また、車が主な交通手段である地方では、駐車場がないことが大きなデメリットとなります。都市部でも地方でも歩く距離が長くなってしまう場所はアクセスが悪いと評価され、店舗に訪れにくくなる要因になります。
「わざわざ歩いてまで行く価値がある」と思われるような店舗でないと、アクセスの悪さは集客に大きく影響します。
ケース3. 人通りが少ない・視認性が悪い
店舗の場所が住宅街で人通りが少なかったり、視認性が悪かったりすると店舗の存在に気付いてもらいづらく、たまたま見つけてふと立ち寄るような顧客を獲得しにくくなります。
人通りが少ないと認知してもらえる可能性の母数がかなり減るので、口コミや宣伝、常連客の獲得などに力を入れて知名度を上げる必要があります。
立地が悪い店舗のメリット
立地が悪い店舗の最大のデメリットは集客の難しさですが、集客さえ克服できれば、メリットはたくさんあります。
立地の悪い場所は、駅前の店舗に比べて賃貸費用や購入費用が格段に安く、固定費を抑えることができます。
飲食店経営において、FLRコスト(食材費、人件費、家賃)と呼ばれる固定費をいかに抑えるかが重要で、その中でもR(家賃)に割ける割合は売り上げ全体の10%とされており、家賃や店舗購入費を抑えることができれば、その分、経営に余裕が生まれます。
関連記事
飲食店経営に重要なFLコスト・比率とは?食材原価・人件費を見直して健全な経営を
立地を重視すべき店舗と重視しなくてもよい店舗
立地はいいことに越したことはないですが、立地がよければその分家賃も高くなり、固定費が増大します。
ここでは、家賃が高くてもいい立地に出店したほうがいい店舗と、立地を重視する必要性が低い店舗について紹介します。
回転率重視の店舗はいい立地に
ファストフードやラーメン店など、薄利多売で収益を上げる飲食店は、回転率を上げる必要があるため、いい立地に店舗を構えた方がいいです。
人通りの多い駅前や、交通量の多い道路沿いなど、多くの人に認知してもらい入店してもらうには、アクセスの良さが非常に重要になります。
また、回転率重視の飲食店だけでなくても、グループよりも個人客向けの店舗も入店しやすさが重要なので、いい立地が向いています。
顧客単価重視の店舗は立地にこだわらなくてもよい
コース料理を展開している飲食店など、回転率は重視しておらず人が少ない落ち着いた雰囲気の提供を目的とする店舗は、あえて人通りの少ない立地を選ぶこともできます。
そういった場所はふと立ち寄る機会が少ないため、顧客単価を重視し、なおかつ高単価の顧客や常連客をターゲットとするのであれば、立地はそれほど大きな問題にはなりません。ただし、価格に見合う品質を提供する必要があります。
関連記事
実は知らない回転率アップの方法!飲食店店長が知っておくべき失敗しないためのポイントとは?
客単価を上げて売り上げをアップさせる方法 | 値上げせずに売り上げUPを目指すには
立地が悪い店舗の集客方法は?積極的な情報発信や販売チャネルの拡大
立地を重視したい販売スタイルであっても、初期費用との兼ね合いから立地が悪い店舗を選ばざるを得ない場合もあるでしょう。ここでは、立地が悪い店舗がどのように集客をするのか、有効な方法について解説します。
グルメサイトに登録する
上記でも紹介したように、立地の悪い店舗の最大のデメリットは集客の難しさですが、さまざまな方法で対策が取れます。
人の流れの中で目につきにくい場所であっても、新規顧客が近くの飲食店を探す際、グルメサイトなどの情報を利用することが多いため、グルメサイトに登録すると集客力の強化につながるでしょう。
よりユーザー数の多いグルメサイトに掲載すれば、多くの人に認知してもらえるきっかけになり、来店の可能性が高まります。また、店舗のコンセプトにあった客層が利用するプラットフォームについて研究することも有効です。
関連記事
主要グルメサイト7社を比較/飲食店目線でどう選ぶ?各サービスのユーザー層や特徴を整理
ローカルSEO対策をする
ローカルSEOとは、ローカル検索に対する最適化や、それを目的とした各種取り組みを意味します。
検索エンジンで「地域名+業種」(渋谷 ラーメンなど)と検索したり、「業種」(ラーメン屋)や目的とする施設(おしゃれなカフェ)などの訪問の意図が含まれる検索したりすることをローカル検索と呼びます。これらの検索に対し、位置情報と組み合わせた結果を検索エンジンは提示します。
この時に検索結果の上位に表示されたり、結果からユーザーの来店を促せる情報を掲載できていたりするかが集客に影響を及ぼします。
検索結果に上位表示されても、口コミ評価が低く、詳細のわからない店舗や施設はユーザーに対し魅力的に映りません。GoogleのサービスであればGoogleマイビジネス、Yahoo!のサービスであればYahoo!プレイスで口コミを含めた情報の管理や活用が必要になります。
また、最近では検索エンジンだけでなく、InstagramなどのSNSでも地図からの検索の利便性を高める機能が発表されています。
関連記事
ローカルSEOとは?お客様から選ばれるお店になる方法【ローカルSEO対策チェックリストつき】
【完全版】Googleマイビジネスとは?活用すべき理由、登録・運用方法、新機能まで徹底解説!
Yahoo!ロコとは|掲載できる店舗情報・利用するメリット・Googleマイビジネスとの併用
Instagramの地図検索|使ってみたい人は7割以上
デリバリーを活用する
立地が悪いと訪れる顧客が少なくなりがちですが、デリバリーを活用することで、売り上げを上げると同時に認知度を上げることができます。
新型コロナウイルスの感染予防対策としてデリバリーの需要が急激に高まったことで、以前はデリバリーをしていなかった飲食店が多く参入しており、ユーザーにとってデリバリーは今まで以上に気軽なものへと変わりました。
デリバリーだとアクセスの悪さは直接関係せず、立地の悪さによる課題が克服できます。一方で、人の少ない地方や周辺地域に店舗のターゲット層が少ない場合は、活用は難しいでしょう。
関連記事
デリバリー導入のポイントまとめ|メリット・デメリット、アプリ・サービス紹介
客が入店しやすい工夫と立地の特性を活かしたコンセプトで訴求
空中店舗や地下店舗などの立地の悪い店舗だと、店舗が見つけづらいだけでなくビルの外から見て店舗の様子が分かりにくくなってしまいます。
そこで入り口に店舗の雰囲気が分かる内装写真やメニュー、料理の写真などを看板などで知らせる仕組みを作ると客に安心感を与えることができ、興味を持ってもらいやすくなります。
また、空中店舗なら窓からの眺望を活かしたり、地下店舗なら静かで落ち着いた雰囲気を演出したりと、立地の特徴を活かした店舗づくりも重要になります。
立地が悪くても情報発信・口コミ管理が集客につながる
飲食店は立地によって入店する客の数も変わり、立地が悪いことはデメリットしかないと考えられがちですが、飲食店のコンセプトによってはあえて人通りの少ない静かな場所を選んだり、重視している点によってはメリットになったりすることもあります。
そして突発的に新規顧客が入店する頻度は低くなりますが、立地が悪い飲食店でも情報発信や店舗の口コミを管理することなどで集客が可能になるため、店舗の特徴に合った施策が重要になります。
口コミラボ 最新版MEOまとめ【24年9月・10月版 Googleマップ・MEOまとめ】
そこで口コミラボでは、MEO・口コミマーケティングに役立つ最新ニュースをまとめた「Googleマップ・MEO最新情報まとめ」を毎月発行しています。
本記事では、主に2024年9月・10月の情報をまとめたレポートのダイジェストをお届けします。
※ここでの「MEO」とは、Google上の店舗・施設情報の露出回数を増やしたり、来店行動につなげたりすることで、Google経由の集客を最大化させる施策を指します。
※『口コミアカデミー 』にご登録いただくと、レポートの全容を無料でご確認いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「ポリシー違反によるビジネスプロフィールの制限」が明文化 ほか【2024年9月・10月版 Googleマップ・MEOまとめ】