ソーシャルメディアの投稿内容を分析し、企業活動に生かす「ソーシャルリスニング」という手法について、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が調査を行いました。
回答者のうち69.7%がソーシャルリスニングを認知しており、うち52.3%が1年以内にソーシャルリスニングを実施していることがわかりました。活用目的は炎上リスク対策やマーケティングだということです。
関連記事:ソーシャルリスニングとは?
ソーシャルリスニングの認知度は69.7%、うち52.3%が1年以内経験あり
ソーシャルリスニングは、企業がSNSやブログなどのソーシャルメディアの投稿内容を分析し、マーケティングなどの企業活動にいかす手法のことです。
企業の広報、マーケティング、リスク管理などの担当者で、ソーシャルリスニングという言葉もしくは手法のいずれかを知っていると答えた人は69.7%で、そのうち52.3%が1年以内に実施経験ありと回答しました。
ソーシャルリスニングの実施方法については、有料ツールを使用している企業が多い(57.1%)ことがわかりました。
リスク対策への活用が最多
ソーシャルリスニングの活用方法については「自社のブランド、製品・サービスに関して、いわゆる「炎上」やトラブル事案をいち早く把握する」(52.3%)がトップとなり、続いて「Twitterや各種SNS、Webメディア上における、自社のブランド、製品・サービスに関するユーザーの声の傾向や内容を把握する」(51.7%)、「メディア報道や消費者団体などへの対応にあたって、ソーシャルメディア上の論調を把握する」(41.4%)という結果になりました。
ソーシャルリスニングを実施している企業の多くが、リスク対策やマーケティングに活用していることがわかります。
課題はリソース不足
ソーシャルリスニングでは、データの収集・分析に多くの労力と時間がかかります。また、収集したデータを効果的に活用するためには、専門的なスキルが必要です。
調査では、ソーシャルリスニングを実施している企業の多くが、「データの収集・分析にかかる労力」(53.6%)、「専門スキル人材の不足」(50.7%)、「データの絞り込みやノイズ除去、分類にかかる労力」(47.9%)など、リソース不足に悩まされていることがわかりました。ソーシャルリスニングの実施には、多くの企業で有料ツールや専門的知見を持つ外部人材などが必要となりそうです。
<参照>
NTTコム リサーチ:「ソーシャルリスニングの実施状況」に関する調査結果
口コミラボ 最新版MEOまとめ【24年11月版 Googleマップ・MEOまとめ】
そこで口コミラボでは、MEO・口コミマーケティングに役立つ最新ニュースをまとめた「Googleマップ・MEO最新情報まとめ」を毎月発行しています。
本記事では、主に2024年11月の情報をまとめたレポートのダイジェストをお届けします。
※ここでの「MEO」とは、Google上の店舗・施設情報の露出回数を増やしたり、来店行動につなげたりすることで、Google経由の集客を最大化させる施策を指します。
※『口コミアカデミー 』にご登録いただくと、レポートの全容を無料でご確認いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→写真・PDFからメニュー名を文字起こしする機能が実装 ほか【2024年11月版 Googleマップ・MEOまとめ】