2022年10月、水際対策の大幅緩和により本格的に再開したインバウンド。
12月には中国で"ゼロコロナ"政策の緩和も発表されており、飲食店のインバウンド需要は急速に拡大しています。
これから外国人観光客の客足がさらに増加していくことが予想されている2023年、飲食店が押さえておくべきポイントとは？
本セミナーでは、訪日外国人向けサービスを提供する3社が集い、飲食店向けインバウンドの最新情報を余すところなくお届けいたします。
直近のトレンドから今すぐ実践できる対策まで、お役立ち情報満載の90分です。ぜひご参加ください。
セミナーに申し込む（無料）
セミナー概要
日本国内で訪日外国人向けサービスを展開し、インバウンドの最前線に立っている3社が、各社のデータをもとに考える飲食店向けインバウンドの現状と、今すぐ取り組むべき対策についてお伝えします。■株式会社mov
国内最大級のインバウンドニュースサイト「訪日ラボ」の運営
■株式会社Japanticket
訪日旅行客向けサービス「Japanticket」の運営
中国最大級の口コミサイト「大衆点評」正規代理店
■株式会社USEN Media
訪日外国人向けグルメサイト「SAVOR JAPAN」の運営
こんな方におすすめです
- 今現在、飲食店の開業を志している方
- インバウンド集客の最新トレンドについて知りたい方
- 訪日外国人対応に課題を抱えている方
- 飲食店をすでに経営していて、これからの売上や集客方法に悩みを抱えている方
登壇者
株式会社USEN Media 代表取締役社長 成内 英介(なりうち えいすけ)
2000年USEN新卒入社。ネット系商材の営業、人事、商品企画などを経て、2012年ヒトサラの前身ともいえるグルメGyaOの事業部長着任、合わせて自身が名づけ親ともなった料理人の顔が見えるグルメサイト「ヒトサラ」にリブランド。2015年、訪日外国人向けグルメサイト「SAVOR JAPAN」を立上げ。2017年12月、USEN Media社の代表取締役社長に就任。2021年12月にはシェフとつくるグルメECメディア「ヒトサラ CHEF'S MALL（シェフズモール）」をリリース。
株式会社Japanticket 代表取締役 田中 宏彰（たなか ひろあき）
大手人材サービスのメディア事業責任者を経て、2011年に株式会社エビソルを設立し代表に就任。
同社の提供する業界初のサイトコントローラー一体型の飲食店向けクラウド予約システム「ebica」は現在国内15,000店舗で稼動中。
2021年10月に株式会社Japanticketを設立し、訪日旅行客向けサービス「Japanticket」をローンチ。“HRテック”“フードテック”に続き“観光テック”に挑戦中。
株式会社mov 常務取締役 菊池 惟親 （きくち これちか）
1985年生まれ、福岡県小郡市出身
新卒でコンサルティング企業に勤務後、福岡の老舗調味料メーカーに転職
同社のブランドショップにて店長及び、西日本のエリアマネージャーとして勤務
2015年から同社のアメリカ現地法人の設立及び、運営を実施
2018年より株式会社movの常務取締役に就任、現在に至る
開催日程
- 主催：株式会社USEN
- 日時：2023年2月2日(木)14:00~15:30
- 場所：オンライン
- 参加費：無料
- 申し込みURL：https://canaeru.usen.com/seminar/pu744/
口コミラボ 最新版MEOまとめ【24年9月・10月版 Googleマップ・MEOまとめ】
そこで口コミラボでは、MEO・口コミマーケティングに役立つ最新ニュースをまとめた「Googleマップ・MEO最新情報まとめ」を毎月発行しています。
本記事では、主に2024年9月・10月の情報をまとめたレポートのダイジェストをお届けします。
※ここでの「MEO」とは、Google上の店舗・施設情報の露出回数を増やしたり、来店行動につなげたりすることで、Google経由の集客を最大化させる施策を指します。
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