Expediaに登録し集客力アップを考える事業者が増えています。
世界的にサービス提供の裾野を広げているExpediaをはじめとする外資系OTAは多くのユーザーから厚い支持を得ており集客対策としても効果的です。
この記事では、OTAの概要、代表的な外資系OTA、Expediaを集客ツールとして利用する方法やメリット・デメリットについて解説します。
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Expediaの概要
一口に外資系OTAと言えど、上記のようにサイトによってさまざまな特徴やメリット・デメリットがあります。そのため、OTAを利用して旅行の予約手配をするユーザーやOTAに宿泊施設情報を掲載する事業者は各OTAの違いについて理解しておく必要があります。
以下では、Expediaのサイト内容、ビジネスモデルについて解説します。
サイト内容
Expediaは上記に挙げた主要OTAにも引けを取らない世界最大級規模のOTAとして知られています。 ホテルをはじめとした宿泊施設や航空券、宿泊施設と航空券をセットにしたパッケージツアー、現地ツアー、レンタカーなど、旅行に関するさまざまな予約手配を取り扱っています。
市場状況
Expediaが属するExpedia, Inc.グループは2014年に旅行取扱額において世界1位となっており、以降は同じく世界最大級の規模であるプライスライングループと1位の座を争う展開が続いています。プライスライングループは宿泊プランの単体販売が多い一方で、Expediaはパッケージツアーの販売が多く単価が高いため、収益や時価総額においてはプライスライングループに軍配が上がっているものの旅行取扱額においてはExpedia, Inc.が首位を維持しています。
ビジネスモデルの変革
Expediaでは元々、OTAが宿泊プランを卸値で仕入れ、自ら価格決定をして販売するマーチャントモデルを採用していましたが、現在ではマーチャントモデルの他にOTAが宿泊プランの斡旋をして旅行者は料金を宿泊施設に支払うエージェンシーモデルを併用しています。マーチャントモデルはExpediaが他社よりも大幅に安価な宿泊プランを提供できた要因の1つで、Expediaの名を世界に知らしめるための画期的なシステムでした。
日本での取り組み
世界的にサービスを拡大するExpediaは2006年に日本語対応版のExpedia.co.jpをリリースしました。オンラインで予約可能なシステムに加えて電話対応による予約も受け付けており、電話による受け付けへの対応でより多くの利用者層を取り込む狙いがあります。
また、日本において充実したサービスを提供するために新規拠点の設立にも取り組んでおり、東京、大阪をはじめ名古屋、福岡、沖縄などの地方都市にも拠点を構えています。
Expediaの登録方法
Expediaに施設情報を掲載するためには登録をする必要があります。登録の手順としては非常に容易で、連絡先や基本的な情報を入力することで登録が完了します。
登録のために必要な情報には、
- 法人番号や納税登録番号などの支払いや請求に関する情報
- 客室や料金モデルなどの施設情報
- キャンセルやデポジット
- 別途徴収される税などについての案内
- チェックインやチェックアウトの時刻
- 設備やサービスについての情報
- 全客室タイプの写真
などがあり、登録のための情報を送信すると後日確認の連絡が届きます。
登録後のステップ
送信した情報はExpediaによってチェックされ、内容などに不備がなければ無事登録が完了します。登録後はExpediaに施設情報が掲載され、世界中に向けて公開されます。
世界最大級規模のOTAであるため、施設のプロモーションにおいて大きな効果が見込めるでしょう。
代表的な外資系OTA会社を一挙紹介！
OTAは宿泊事業を営む事業者の集客ツールとして効果的です。
特に近年では外資系OTAが勢いを増しており、外資系OTAの方が規模の大きなOTAも多いと言えるでしょう。
以下では、OTAの概要、代表的な外資系OTAについて解説します。
OTAとは
OTAとはOnline Travel Agentの頭文字をとって略した名称で、オンラインで旅行の予約手配や旅行商品の販売を手がける旅行会社を指します。
店舗型の旅行会社で旅行の予約手配をする場合には営業時間内に店舗へと足を運ぶ必要がありますが、OTAでは空いている時間にスマートフォンやパソコンのみで旅行の予約手配ができるという利点があります。
対面での相談はできないものの、時間的な制約や店舗へと足を運ぶ手間がないことは消費者にとって大きなメリットであり、OTAの利用者は増加傾向にあります。
OTA（Online Travel Agent）とは
OTA（Online Travel Agent ｜オンライン・トラベル・エージェント）とは、インターネット上で航空券や宿泊施設の予約をとる旅行予約仲介業者を指します。FITと呼ばれる個人旅行客の割合増加やインバウンド誘致に伴い、急成長を遂げています。この記事ではホテルなどの宿泊施設側の概要や登録方法、メリット・デメリットをご紹介します。Googleマップによる集客、うまく活用できていますか？口コミサイトで、もっと集客できるようにするサービス「口コミコム」でGoogleマップからの来店を約2...
trivago
trivagoはドイツに本社を置くOTAで400社以上の予約サイトについての料金比較や予約手配が可能です。掲載宿泊施設数は180万件を超えており、年間約14億人のユーザーがtrivagoを利用して旅行の予約手配をしています。
ホテル、旅館についての評価や写真も豊富に掲載されているため、比較検討もしやすいでしょう。
Booking.com
Booking.comはアムステルダムに本社を置くOTAで世界中の宿泊施設についてのオンライン予約を手がけています。高級ホテルや旅館はもちろん、個人経営のアパートメントやゲストハウス、バケーションレンタルなども取り扱っており、Booking.comを利用することでさまざまな宿泊施設への予約手配が可能です。
また、直前までキャンセル料のかからないプランが多いこともBooking.comの特徴です。
agoda
agodaはシンガポールに本社を置くOTAでBooking.comと同様にブッキングホールディングスの一部門となっています。
agodaとBooking.comの大きな違いは決済方式であり、agodaでは基本的にクレジットカードによる前払いであるのに対して、Booking.comでは予約保証のためにクレジットカード番号を通知するものの決済自体は各ホテルにおいて行います。
Expediaを活用し、集客力アップ！
Expediaは施設にとって非常に効果的なプロモーションツールですが、Expediaに登録することで具体的にどのようなプロモーションが可能となるのでしょうか。
以下では、プロモーションの特徴、プロモーションでできることについて解説します。
プロモーションの特徴
Expedia独自のプロモーションとしては室数限定プロモーションや豊富なキャンペーンなどがあります。
室数限定プロモーションでは一部の客室のみでセールをかけられるため、単価を落としすぎず適切なセール率を検証することが可能です。
また、月に約3回のペースで開催される72時間セールや1ヶ月のスパンで積極的な販促が可能なマンスリーセールではより効果的なプロモーションができるでしょう。
それぞれのキャンペーンにエントリーするかどうかは施設ごとに決定できるため、ブランディングに活かしましょう。
プロモーションでできること
Expediaのプロモーションの魅力は設定可能な項目の豊富さです。
会員限定やパッケージ限定、国や地域限定などの基本的な設定はもちろん、モバイルデバイスのユーザー限定などの一風変わったプロモーション設定も可能なため、ターゲット層を絞りんだプロモーションができます。
また、曜日別の割引率設定や部屋タイプ、料金タイプによって対象・対象外の設定が可能です。
プロモーション設定の自由度が高いことはさまざまな設定を試すことでそれぞれのプロモーションの訴求力や効果を検証できるでしょう。
Expediaを活用するメリット・デメリット
Expediaへの掲載を検討している施設はExpediaを活用することによるメリットやデメリットは理解しておくべきであると言えるでしょう。
まず、メリットとしては世界最大級規模のOTAを利用することで認知度や集客力という点においては大きなメリットを享受できます。
一方でOTAを利用することによる手数料はデメリットです。
また、ExpediaをはじめとするOTAではリピーターの獲得が難しい点もデメリットであると言えます。
自社運営サイトにおけるプロモーションでは利用客に対して定期的な連絡や限定セールなどの知らせを送信できますが、OTA経由で獲得した顧客に対しては個別にアプローチできないため、リピーター化させることは難しいでしょう。
まとめ
近年勢いを伸ばしている外資系OTAですが、その中でも人気が高く世界中で利用されているのがExpediaです。
Expediaに施設情報を掲載すると世界中のユーザーに対して一挙にアプローチできるため、大きなプロモーション効果が見込めるでしょう。
しかしながらOTAにはメリットがある一方で、手数料がかかる、リピーター化しにくいなどのデメリットも存在します。
活用する上ではメリット・デメリットを理解しつつ、効果的な運用方法を探ることが重要です。
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※ここでの「MEO」とは、Google上の店舗・施設情報の露出回数を増やしたり、来店行動につなげたりすることで、Google経由の集客を最大化させる施策を指します。
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