Googleマップのビジネス名に、宣伝文句を入れる"抜け道"はあるのか。Googleサポートの回答を紹介

Googleのガイドラインでは、ビジネス名（店舗の名前）に、宣伝文句など正式名称に含まれない文言を含めることは禁止されています。

しかしそれを逆手にとって、たとえば「渋谷駅徒歩5分　紅茶が美味しいカフェABC　21時まで営業中」のように、正式名称に宣伝文句を含めるという"抜け道"が考えられます。

この手法は可能であるのか、Googleのサポートに問い合わせました。

※Googleマイビジネスは、2021.11.5よりGoogle ビジネスプロフィールという名称に変更されました。
これに伴い、2022年にスマートフォン向けGoogleマイビジネスのアプリが終了します。
アプリ終了前に、これまでと同じように快適に使えるよう今から準備しておきましょう！

Googleマップのビジネス名に、宣伝を入れる"抜け道"発見？

以下では、ビジネス名に関するGoogleのガイドラインと、考え得る"抜け道"について解説します。

Google に掲載するローカルビジネス情報のガイドラインの「名前」の項目に、Googleマップ上のビジネス名に関するガイドラインが定められています。

これによると、「日本一便利」のようなキャッチフレーズ、「24時間営業」のような営業時間情報、「神田駅前そば」のような所在地情報などが禁止されています。

また「正式名称」の判断基準として、固定看板に記載されている名称であることが必須要件となっています。そのため、たとえばチェーン店で「〇〇新宿店」のように所在地を含めたビジネス名を設定したい場合も、看板に所在地が記載されていなければなりません。

ガイドラインに違反した場合、Google マイビジネスのアカウントが停止されるなどの厳しい措置がとられます。

では、看板に記載する正式名称に宣伝文句となるようなキーワードが含まれる場合、ビジネス名にも宣伝文句を含めることは可能なのでしょうか。

たとえば宣伝文句を含めたビジネス名の例として、以下のようなものが考えられます。

固定看板や公式サイト、SNSなどもこの名称に設定します。

これなら宣伝となるキーワードも店舗の正式名称の一部として機能するので、Googleの規約上も問題ないはずです。

また、今のGoogle 検索エンジンの仕様では、宣伝文句などのキーワードを詰め込んだビジネス名が上位に表示されやすくなっています。

こうしたビジネス名を正式名称として設定できれば、アカウントが停止されるリスクもなく上位表示できるかもしれません。

この仕組みを逆手にとり、最初から有利な名称を設定した店舗を開業するというのも手法の一つとして考えられます。

編集部ではこの手法について、Googleのサポートに問い合わせました。

サポートの回答によれば、店舗の正式名称に宣伝文句となるようなキーワードが含まれており、看板も同様の表記であったとしても、例に挙げたような名称はPRにつながる名称であるため許可されないということです。

ビジネス名は、第三者（ユーザー）がどのように認識しているかが重要です。容易に変更や書き換えが不可能である固定看板を、「正式名称」の判断基準としているのはそのためです。

しかし、たとえば正式名称に「渋谷駅徒歩5分」のようなキーワードを含んでいたとしても、果たしてそれをユーザーが「店舗の名前」だと認識し、普段からその名前で呼ぶのでしょうか。

Googleのプログラムは、そうしたキーワードをビジネス名ではなく、PRのための文章であると判断します。

仮に看板などに宣伝文句が含まれていたとしても、プログラムにより自動的にビジネスの停止やマップからの削除など、厳しい措置を受けるおそれがあるそうです。

MEOに関わるサービス「Googleマップ」「Googleビジネスプロフィール」や、各種地図アプリ・口コミサイトは日々更新を続けており、その全容を把握するのは難しくなっています。

そこで口コミラボでは、MEO・口コミマーケティングに役立つ最新ニュースをまとめた「Googleマップ・MEO最新情報まとめ」を毎月発行しています。

本記事では、2024年2月〜3月の情報をまとめたレポートのダイジェストをお届けします。

※ここでの「MEO」とは、Google上の店舗・施設情報の露出回数を増やしたり、来店行動につなげたりすることで、Google経由の集客を最大化させる施策を指します。
※『口コミアカデミー』にご登録いただくと、レポートの全容を無料でご確認いただけます。