居酒屋のマーケット戦略にはさまざまな手法がありますが、その中のひとつにポイントカードの導入があります。
新規顧客やリピーターの獲得、さらには客単価のアップにも効果があるとされていますが、従来型の店舗ごとのポイントカードに加え、業種の垣根を超えて利用できる共通ポイントカードも増えており、選択肢の幅が広がっています。
本記事ではポイントカードの種類や、居酒屋にポイントカードを導入するメリットや注意点について解説します。
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居酒屋が導入できるポイントカードの種類と特徴
ポイントカードにはいくつかの種類があり、それぞれ特徴や利用方法が異なります。
まずは居酒屋で導入が見られる3種類のポイントカードについて、それぞれの特徴やメリット、デメリットについて解説します。
スタンプカード
スタンプカードは、来店回数、支払い金額などに応じてスタンプが付与され、集めたスタンプの数に応じて店舗が特典をプレゼントするスタイルのカードです。
コストをかけずに手軽に運用できる点がメリットに挙げられます。紙のカードの場合、印刷コストがかかる程度です。
また、ルールや還元率などを自由に設定できることもメリットです。
たとえば顧客の来店タイミングを分散することが目的の場合、週末の来店で1スタンプ、平日なら3スタンプをプレゼントというルールにしたり、販売に力を入れたい商品があれば、対象商品を購入した顧客のみスタンプが倍増されるキャンペーンを実施したりと、店舗の目的に沿った設定ができます。
一方、発行したカードが捨てられてしまうことや、ポイントカードから得られる顧客情報が少なく、マーケティングに活かしにくいことがデメリットです。
自社ポイントカード
自社ポイントカードは特定の店舗で利用できる独自のポイントカードです。支払い金額に応じてポイントが付与され、貯まったポイント数に応じて特典を還元するものなどがあります。
自社ポイントカードには、印字されているバーコードを読み取るバーコードタイプや、専用の機械に通すことで情報が更新されるリライトカード、内蔵されたチップを読み取る磁気タイプ、スマートフォンに表示するアプリタイプなどさまざまなものがあります。
カードの制作を外部に委託する場合は、デザインの発注や専用のカードリーダーの設置、カードの印刷などに費用がかかります。
自社ポイントのメリットには収集した顧客情報をすべて自社で管理できるため、自社の客層に合わせた効果的なマーケティング戦略が立てられる点があります。また、店舗ならではの特典を自由に設定できるため、他店舗との差別化がしやすいことも特徴です。
一方デメリットとしてはシステムの構築に時間やコストがかかることや、ユーザーがポイントカードを持つことの不便さを感じてしまうことが挙げられます。
共通ポイントカード
多くのユーザーを集めて注目されているのが、共通ポイントカードです。ポイントカード運営会社が主体となり、特定の店舗に限らずそのポイントシステムに参加する企業や店舗で共通して、ポイントを貯めたり使ったりできるカードです。多くの共通ポイントでは、貯めたポイントを1ポイント1円として会計などに利用できます。
代表的な共通ポイントには、ロイヤリティ マーケティングが運営する「Pontaカード」、楽天が運営する「楽天ポイントカード」、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）が運営する「Tポイントカード」、NTTドコモが運営する「dポイントカード」があります。
新規顧客獲得の効果が期待できる点が最大のメリットです。共通ポイントには業態や業種の垣根を超えた加盟店が集まっているため、ポイント獲得を動機に新たな顧客が来店することが見込めます。
加盟店や顧客の情報をもとにした各種データや、宣伝に役立つツールなども提供されます。
デメリットとしては、自社ポイントと比較すると導入にかかる費用やポイント付与にかかるランニングコストが高い点が挙げられます。
居酒屋が自社のポイントカードでリピーターを増やすコツ
共通ポイントカードの場合、導入のノウハウや運用ルールについてはポイント運営会社の規定がありますが、自社ポイントカードの場合は1から考える必要があります。
そこで自社のポイントカードでリピーターを増やすために必要なポイントを3点紹介します。
1. 難易度を上げない
運営ルールを決める際、ポイント獲得までの難易度をあまり上げないことが重要です。
たとえば「10ポイントで次回来店時にドリンク1杯無料」という特典の場合、常連客であれば目標達成しやすいため、ポイントを機に再来店を促すことができます。
しかし「30ポイントで1杯無料」となると、達成までに時間がかかりすぎてしまいポイントを貯める意欲を失ってしまいます。
ポイントをたくさん貯めるタイプのカードを作る場合、貯めていく途中で小さな特典を付与する仕組みにすれば、ユーザーのモチベーション維持につながります。
2. カードの場合はなるべく薄く
自社ポイントカードの場合その店舗に行かない限り使えない存在となるため、持ち歩く優先順位は下がります。常にカードを持ち歩いてもらうために、カードを作成する際かさばらない厚さにすることも大切なポイントです。
紙製で作る場合すぐに折れ曲がらない程度の厚みは維持しつつ、不必要に厚手な紙の使用は避けるとよいでしょう。
3. カードと連動したイベントを開催する
カードと連動したイベントの開催も、顧客の囲い込みや来店促進に有効です。
居酒屋で実施されているイベントの例には、「Web会員に登録することでポイント加算」「入会と同時に1,000ポイントの加算」「1か月以内に再来店した場合に入会特典ポイントを倍の2,000ポイントにして加算」などがあります。
特典の期限を区切っていることで早期に来店を促す効果が働き、たった2回の来店でも多くのポイントが貯まるためユーザーの満足度を高めることもできます。
ほかにも居酒屋でできるイベントには、特定の日にポイントを倍増させるキャンペーンなどがあります。「今日はポイント倍増だから1品多く」といったユーザーが増えることが想定されるため、客単価アップも期待できます。
自店舗の目的や特徴に合わせたポイントカードを
居酒屋でポイントカードを導入するにあたり、それぞれの特徴を押さえて自店舗に対応するものを検討する必要があります。
まずは手軽に導入して様子をみたい、導入費用やランニングコストをかけたくないといった場合には、ローコストで導入できるスタンプカードが、とにかく集客の促進に役立てたい場合には、独自のルールが設定できる自社ポイントカードが適しているといえます。
そしてある程度のコストをかけても集客したい場合には、顧客の囲い込みに期待できる共通ポイントカードを導入するという選択肢もあります。
店舗の経営規模や導入目的などに合わせて、自店舗に合ったタイプのポイントカードを導入することが大切です。
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