ホテルの集客でポイントカードサービスを導入すると、新規顧客の獲得や既存顧客の囲い込み、顧客情報の獲得などのメリットがあります。
この記事ではホテルがポイントカードを導入する際によく検討される3つの形態とそれぞれの特徴、実際の導入事例について紹介します。
- ホテルでのポイントカード導入事例
- 1. 東横イン：自社ポイントカード
- 2. アパホテル：自社ポイントカード
- 3. リッチホテル：自社ポイントカード
- 4. スーパーホテル：自社ポイントカード
- 5. 東急ホテルズ：グループ共通ポイントカード
- 6. ルートインホテルズ：共通ポイントカード
- 7.アルビダホテル青山：自社独自ポイント
- ホテルがポイントカードを導入するなら
- 1-1．自社独自のポイントカードを発行
- 1-2．自社独自のポイントカードのメリット
- 2-1．独立ホテル共通ポイントカード（Aカード）に加盟
- 2-2．独立ホテル共通ポイントカード（Aカード）のメリット
- 3-1．共通ポイントサービスを導入
- 3-2．共通ポイントサービスのメリット
- ホテルの規模や状態に合ったポイントサービスの導入を
目次
ホテルでのポイントカード導入事例
独立系ホテルとチェーン展開しているホテルでは、各社ともに状況が異なり、導入しているポイントカードの形態も異なります。
本項ではホテル各社のポイントカード導入事例を紹介します。
1. 東横イン：自社ポイントカード
東横インは日本全国に展開しているビジネスホテルチェーンです。
「東横INNクラブ」という独自のポイントカードサービスを提供しており、10泊分で無料宿泊券1枚に交換できるほか、会員はアーリーチェックインや宿泊料金5％オフなど8つの優待を受けられます。
自社専用のポイントカードであるため、顧客ニーズに沿った充実した特典内容が特徴です。
公式サイト：東横INNクラブ（https://www.toyoko-inn.com/club/）
2. アパホテル：自社ポイントカード
アパホテルも独自のポイントカード制度を用意しており、顧客は無料で入会できます。
会員はアパホテルが運営している予約サービス「アパ直」を利用して予約すると、通常1％のポイント付与率が10％になるなど、様々な施策で顧客の囲い込みに成功しています。
ポイントはキャッシュバックやカタログギフトなどとの交換が可能です。
公式サイト：アパホテル会員（https://www.apahotel.com/apamembers/）
3. リッチホテル：自社ポイントカード
全国に4店舗のホテルを構えるリッチホテルチェーンも自社のポイントカードを発行しています。
会員に対して宿泊基本料金10％割引と、宿泊利用金額100円ごとに1ポイント（飲食は200円ごとに1ポイント）の優待を提供しており、500ポイントが貯まると5,000円がキャッシュバックされます。
また会員カードに紐づけて情報を登録できるため、顧客はチェックイン時に面倒な手続きを省くことができます。
公式サイト：リッチホテルチェーン（http://rich-hotels.co.jp/pointcard/index.html）
4. スーパーホテル：自社ポイントカード
スーパーホテルも「SUPER HOTEL Smart Membership」という独自のポイントサービスを運用しています。
ポイント加算の対象となるのは公式サイトからの予約に限定していますが、宿泊代に関わらず1泊500円分のポイントが付与されます。
これまではカードにスタンプを押していましたが、2020年4月よりデジタル化した会員システムに移行しました。
5. 東急ホテルズ：グループ共通ポイントカード
東急ホテルズは東急グループ全体で利用できる共通ポイントカード「TOKYU CARD」を導入しており、東急グループ店舗間の送客にもつなげています。
東急ホテルズでは利用額100円で1ポイントが付与され、溜まったポイントはホテルの宿泊代などに利用できます。
6. ルートインホテルズ：共通ポイントカード
ルートインホテルズは独自のポイントカードサービスを導入せず、Pontaカードを導入しています。
Pontaポイントは共通ポイントカードサービスで全国に加盟店舗が数多くあり、その業種の幅も広いことが特徴です。
ホテルルートイン、ホテルグランティアなどでは100円（税別）ごとに、宿泊であれば3ポイント、飲食であれば1ポイントが加算され、1ポイント1円から使えます。
7.アルビダホテル青山：自社独自ポイント
アルビダホテル青山では、公式サイトからの予約限定で独自のポイント制度を導入しています。
ポイント付与率は5%で、1ポイント1円として次回の宿泊時に利用できます。
公式サイト：アルビダホテル青山会員ポイント（https://www.albidahotel.com/）
無料お役立ち資料 【2024年版 口コミ対策完全ガイド】をダウンロードする→こちらから
ホテルがポイントカードを導入するなら
上記事例などをふまえると、ホテルがポイントカードを導入する場合は、これから紹介する3つの形態が考えられます。
1-1．自社独自のポイントカードを発行
まず検討できるのは自社独自のポイントカードを発行することです。
独自のものであるため、ポイントを貯めるためにはポイントカードを発行したホテルを利用する必要があり、結果として客単価の向上や再来店の促進といった効果が見込めます。
独自のポイントカードであるため、ホテル以外での利用はできませんが、顧客の囲い込みに大きく寄与します。
競合多社との差別化ができており、一定の顧客層が形成できている場合に効果を発揮するでしょう。
1-2．自社独自のポイントカードのメリット
東横インやアパホテルなどは、自社独自のポイントカードサービスを導入しています。同社のようにブランドの認知度が高く、多くの固定客が確保できている場合や、グループ内で顧客を抱えていて相互の送客が見込める場合は、顧客の囲い込みをはじめとする独自ポイントカードのメリットが発揮されやすい環境にあります。
詳細な顧客データを収集したり、顧客データベースを活かして魅力的なキャンペーンを企画したりすることもできます。
2-1．独立ホテル共通ポイントカード（Aカード）に加盟
チェーン展開されていない独立ホテルのなかには、独立ホテル共通ポイントカードの「Aカード」に加盟している店舗もあります。
北海道から沖縄までの全国525のホテルやレストランが加盟（2021年2月25日時点）しており、顧客は無料で会員になることができます。
宿泊料金100円（税別）ごとに10ポイントが付与され、ポイント数に応じて現金がキャッシュバックされる仕組みです。還元率はポイントが貯まるほど高くなるため、顧客のリピート利用を促進する効果があり、集客したいホテル側にとっても魅力的なサービスです。
公式サイト：Aカードとは？（https://www.acard.jp/about_ac_join.php）
2-2．独立ホテル共通ポイントカード（Aカード）のメリット
Aカード会員は、加盟しているホテルをAカード公式サイトから検索することが考えられます。そのため、Aカードに加盟することで新規顧客の集客にもつながり、独自ホテルの弱点である全国的なネットワーク網がない点を補完できる点が魅力です。
また加盟店手数料が2～4％、予約システム利用料は無料と、比較的低コストで運用できるのもメリットです。
3-1．共通ポイントサービスを導入
共通ポイントサービスはPontaポイントやTポイントなどが挙げられ、その多くは数千万人規模の会員数を抱えています。それぞれにポイント経済圏が形成されるほど、幅広い業種、業態の店舗が加盟店になっています。
ルートインホテルズのように共通ポイントを導入しているホテルもあり、会員に対して宿泊料金の割引など、ホテル利用のインセンティブを提供することになります。
3-2．共通ポイントサービスのメリット
会員数、加盟店が多く、知名度も高いため、ポイントを集めている消費者を顧客化できる可能性が高まります。加盟店同士で相互送客もできるため、キャンペーンなども展開可能です。
共通ポイント運営会社から、顧客データをはじめとしたマーケティングに活かせる各種のデータを提供してもらえることもメリットです。
ホテルの規模や状態に合ったポイントサービスの導入を
ホテルのポイントカードは大きくわけて3つあります。自社独自のポイントカード、独立ホテル専用の共通ポイントカードであるAカード、そしてPontaポイントやTポイントなどの共通ポイントカードが挙げられます。
Aカードと共通ポイントカードは、大規模なシステムを自社で用意することなく加盟するだけでポイントカードサービスを始めることができます。
この2つのポイントカードは既に加盟店舗やポイントカード会員を多く抱えているため、新規顧客を獲得することにも効果を発揮するでしょう。
既にホテルのブランドイメージを確立していて多くの顧客を抱えている場合は、自社独自のポイントカードサービスで顧客がリピート利用するたびに特典を提供できることから、顧客の囲い込みに有効です。
自社に適したポイントサービスを導入することで、集客につながります。
＜参照＞
口コミラボ 最新版MEOまとめ【24年11月版 Googleマップ・MEOまとめ】
そこで口コミラボでは、MEO・口コミマーケティングに役立つ最新ニュースをまとめた「Googleマップ・MEO最新情報まとめ」を毎月発行しています。
本記事では、主に2024年11月の情報をまとめたレポートのダイジェストをお届けします。
※ここでの「MEO」とは、Google上の店舗・施設情報の露出回数を増やしたり、来店行動につなげたりすることで、Google経由の集客を最大化させる施策を指します。
※『口コミアカデミー 』にご登録いただくと、レポートの全容を無料でご確認いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→写真・PDFからメニュー名を文字起こしする機能が実装 ほか【2024年11月版 Googleマップ・MEOまとめ】
