自動車メーカーであるマツダは近年、ブランディングやDX（デジタルトランスフォーメーション）を進める戦略を打ち出しています。
ブランディングの大きな軸として、販売店舗の改革が挙げられます。またDXでは、サプライヤーを巻き込んだ「モデルベース開発（新製品の開発を、シミュレーション技術などを用いて行う）」にいち早く取り組んできました。
本記事では、マツダが進めてきたこれらの施策について詳しく紹介します。
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マツダが進める店舗改革：高級感のある店舗デザインを採用し、新規客が3割増加
マツダは近年、ロイヤリティの高い顧客を獲得するため、高級感のあるブランドイメージを作り上げることに注力しています。
そのための大きな戦略の一つが、店舗の改装です。統一感と高級感のある店舗デザインを採用し、県庁所在地と政令指定都市の店舗を中心に順次改装を進めています。
この改装は2014年ごろから始まっており、2019年には全店舗のうち約18％が新しいコンセプトのものに改修、または建て替えされています。
新しい店舗デザインは黒を基調とした、落ち着きと統一感のあるものになっています。インテリアやアメニティなども入念に選ばれており、細かいこだわりを感じさせるものです。
実際に改装を行った高田馬場店では、輸入車からの乗り換えユーザーを中心に新規顧客が3〜4割増加するなど、成果を挙げています。
早くからDXにも取り組んでいた
もう一つ、マツダが進めているのがDX（デジタルトランスフォーメーション）です。新製品の開発を机上で行う「モデルベース開発」を、1996年頃と早期から推し進めてきました。
この「モデルベース開発」とは、従来部品の実物がなければ進められなかった製品開発を、シミュレーション技術や数理モデルを活用することによって、迅速に進めようとするものです。これにより、エンジン性能のシミュレーションや、自動運転の実現に向けたモデル開発などを行っているということです。
またこの動きを、本拠地である広島のサプライヤーを巻き込んで展開していることも特徴の一つです。
たとえばマツダの一時下請けとして内外装などを手がけるダイキョーニシカワは、2016年にモデルベース開発の推進部門を発足し、対衝突性能の開発を数理モデルにより行い、設計変更ロスを削減するなどの取り組みを行っています。
これはマツダの事業規模が比較的小さく、地元の企業とのつながりがあるからこそ実現したものだといえます。
マツダはトヨタなど事業規模の大きい競合に対抗する施策を必要としており、早くからこのモデルベース開発に取り組んでいました。このようにして、他の大手に負けず、いち早く開発を進めることを可能にしたのです。
「サステイナブル」ビジョンを掲げ、変革の時代を生き抜く
マツダは2017年に技術開発の長期ビジョン「サステイナブル"Zoom-Zoom"宣言2030」を発表し、クルマの持つ魅力である「走る歓び」を軸に、人・環境・社会の課題解決を目指すことを打ち出しています。この宣言からは、DXやブランディングにより社会における位置付けと付加価値を構築し、国内・海外ともに厳しくなるメーカー間の競争を生き抜こうとする姿勢が見えます。
いま自動車業界は「CASE」（Connected、Autonomous、Shared、Electric）と呼ばれる大きな変革の中にあり、マツダはその中で押し寄せる変化に対応するため、業界におけるスモールプレイヤーとしてできることを模索しています。
マツダのように常に自社の強みを探しそれに注力する姿勢が、変革が進む現代を生き抜くために必要となってくるのでしょう。
＜参考＞
マツダ：高田馬場店
日経ビジネス：新規客が3割増えた マツダ、販売店でもデザイン改革
コンデナスト・ジャパン：マツダの新店舗は、なぜ魅力的なのか？
SankeiBiz：マツダは「高級感」、スズキは「大型化」 自動車大手、顧客獲得へ販売店改革
日経クロステック：我が社のものづくりデジタル化、マツダ、シーメンス、ロックウェルが語る現場の今
iRONNA：マツダが示す中小企業のＤＸ「スモール」を強みに変えた慧眼
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