一休.comとは高級ホテルや旅館などのラグジュアリーな施設をオンラインで予約できるサービスです。
Yahoo!トラベルとも連携しており、一休.comで掲載されている施設の宿泊プランはYahoo!トラベルからも予約できます。
一休.comへの施設掲載は、宿泊予約を獲得するための有効な手段です。
本記事では、一休.comの特徴や集客に活用できる機能、掲載の流れと料金について紹介します。
※2021年5月27日追記：PayPayはこれまで決済システム利用料について、無料で店舗にサービスを提供していましたが、2021年10月1日より有料になります。利用料率は8月31日に発表される予定です。
一休.comとは？サービスの4つの特徴
一休.comとは、オンラインで宿泊施設が予約できるサービスです。
国内約4,400軒の厳選されたホテルと旅館などのラグジュアリーな宿泊施設が掲載されています。
運営企業である一休はヤフーと同じZホールディングスの傘下企業であり、一休.comが扱っているホテルや旅館などの情報は、Yahoo!トラベルにも掲載されています。
特徴1.高級なホテル・宿泊施設を掲載
一休.comでは、「こころに贅沢させよう」をモットーに厳選した上質なホテルや旅館のオンライン予約が可能で、上質なサービスを体験できます。
掲載されている施設は全て一休.comの基準を満たしたラグジュアリーな施設に限定されているため、家族旅行や大切な人との時間を過ごすのに適しています。
特徴2.レストランやスパの予約も
一休.comでは、ホテルや旅館の予約だけではなくレストランやスパの予約も可能です。
さらに、大切な人への贈り物や、お祝い、お返しとしてスパやホテルで利用できるギフトチケットも提供しており、掲載事業者のさらなる利用を図るサービスが提供されています。
特徴3.会員ランク制度
一休.comには会員ランク制度があり、「レギュラー：2%」「ゴールド：3%」「プラチナ：4%」「ダイアモンド：5%」と、それぞれのランクによってポイント還元率が変わります。
直近6か月に一休.comを使って予約をしたユーザーの利用金額に応じてランクが振り分けられ、各ランク限定の宿泊プランを楽しめます。
特徴4.一休.com独自のメディア
一休.comでは予約受付だけではなく、一休コンシェルジュやKIWAMINOというオウンドメディアも運営しています。
一休コンシェルジュは、一休.comが提供するトラベルWebマガジンです。
編集部が厳選した宿やホテルの情報をブログのような体裁で紹介しているので、施設の雰囲気がわかる写真や文章が掲載されており、掲載施設にとっては大きな宣伝効果が期待できます。
KIWAMINOも同様に一休.comが運営しており、こちらは編集部が厳選した高級レストランの情報を紹介しています。
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一休.comの集客に活用できる機能
一休.comはタイムセールをはじめ、フォトギャラリーを有効活用し魅力を最大限に発信することで、会員の予約促進を図っています。
1. タイムセール
一休.comではタイムセールを実施しています。
掲載施設の利用料金は基本的に高額ですが、価格帯が相対的に下げられることにことによって、新たな客層に利用を検討してもらえると期待できます。
また期限付きの価格には希少性の原理がはたらき、ただ値下げするだけでは得られない販売促進の効果が発揮されます。
2. 口コミ
一休.comでは実際にホテルや旅館などの施設を利用したユーザーにのみ口コミ投稿を許可しているため、根拠のない口コミが書き込まれることがありません。
口コミによって、利用者目線での意見を知ることができるため、予約を検討しているユーザーの利用を後押する効果があります。
「客室・アメニティ」や「満足度」など項目別に評価が表示されるため、宿泊者が重視するポイントについて理解を深めるのに役立ててもらえます。
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3. ホテルの写真・宿泊施設を多数掲載
一休.comが掲載している施設の詳細ページには、部屋の雰囲気や備え付けの設備がわかる写真が多数掲載可能です。
一休.comの掲載店舗のページでは、フォトギャラリーという機能があるため各店舗の雰囲気や提供料理などの細かい情報がユーザーにとって見やすい形で表示され、予約を検討しているユーザーの判断材料になります。
こうした多くの写真をを見やすく載せられるため、掲載施設の宣伝効果は大きいといえるでしょう。
掲載方法と料金
一休.comにホテル・施設の掲載を希望する場合は、一休.comのウェブサイトにある申し込みフォームまたは専用のメールアドレス宛に連絡する必要があります。
申し込みには基本情報から代表者の情報、WebサイトのURL、施設情報などの記入が求められます。
申請は即時ではなく、1〜3か月程の審査を経て、認定された場合契約に進めます。
一休.com独自の審査があるため、申請したからといって必ずしも掲載が確約されるわけではありません。
申し込み完了後は審査を受け、一休.comからYahoo!トラベルを含めた募集サイトの中で最適な掲載方法を提案してくれ、掲載に必要な工程に入ります。
また、一休.comの掲載料金は明記されておらず、一休.comに直接確認をとる必要があります。
＜参照＞
一休.com：掲載申し込みフォーム https://www.ikyu.com/help/faq/faq_entry.htm
一休.comによる予約促進の取り組み
こちらでは、一休.comが実施している予約促進の取り組みについて紹介していきます。
一休.comは独自のサイトだけではなくYahoo!トラベル経由でも予約可能です。
また、グレード制度や独自のポイント制度も設定しているため、リピーターの獲得にも有効です。
さらに、メールマガジンや公式SNSの運用によって、サービスをユーザー以外にも知られる機会を創出しています。
Yahoo!トラベルからも受付、ポイント還元も
一休.comで掲載されているホテルなどの予約は、一休.comのサイトだけではなくYahoo!トラベル内のYahoo!プランからも受け付けています。
Yahoo!トラベルの国内宿泊から一休.com掲載ホテルの予約をした場合は、宿泊後Yahoo!JAPANIDと連携したPayPayにボーナスが付与されます。
一休.comがZホールディングス（旧ヤフー）の完全子会社になったことで実現したこちらの取り組みは、会員の利便性を高めるだけでなく、新規利用者の確保にもつながります。
掲載施設にとってのメリットも更に大きくなるでしょう。
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一休ポイント：有効期限ありで利用意欲の喚起にも
一休ポイントとは、一休.comに掲載される施設の予約や購入に対して付与されるポイントです。
一休会員向けのサービスで、一休.comや一休.comキラリトなどの利用を通じて獲得可能です。
6か月間の利用金額に応じて会員のグレードが変わり、1ポイントを1円として施設で利用できます。
宿泊やスパ施設を予約する際、オンラインカード決済を利用すると現地決済よりもポイントが多く付与されます。
ポイントの有効期限は付与日より1年間有効です。有効期限の迫るポイントについて案内し、訪問意欲の喚起にも活用できます。
メルマガや公式SNSで掲載施設の情報拡散
一休.comではメールマガジンだけではなく、公式のSNSアカウントも運用しており、おすすめの宿やホテルなどの施設が紹介されています。
メールマガジンではタイムセールなどのユーザーにとってお得な情報が提供されており、購読者限定プランなども案内しています。
このような情報が定期的に発信されることで、利用の促進や認知拡大にもつながります。
一休.comが運用しているTwitterでは、一休コンシェルジュのURLを掲載するとともに、おすすめの宿やホテルの写真を投稿しています。
2021年3月現在、フォロワーは1.5万となっています。
また一休.comのInstagram公式アカウントは、2020年3月時点で4.9万人のフォロワーがいます。
投稿コンテンツには数百～千を超える「いいね！」がついています。
これらの公式アカウントでは宿泊施設の紹介がされており、フォロワーに対する宣伝効果が期待できます。
＜参照＞
Instagram：一休.com の公式アカウント
一休.comの掲載で、宣伝効果と予約の促進を
一休.comは高級ホテルや旅館だけにとどまらず、レストランやスパの予約もできるサービスです。
また、メールマガジンなどで予約を促す情報を発信し、ポイント制度を儲けることによって、ユーザーによる宿泊施設の再利用にもつなげられます。
施設の詳細ページには写真を多数設定でき、実際に利用したユーザー限定での口コミによって施設の魅力を最大限に伝えられます。
新型コロナウイルスの影響によって、宿泊業や外食産業の需要が低下していますが、感染拡大防止策を講じたうえで利用したいと考える人は少なくありません。
一休.comのような媒体に施設情報を掲載することによって、ニーズを持つ客層からの認知されたり、予約が増加したりといったことも期待できるでしょう。
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そこで口コミラボでは、MEO・口コミマーケティングに役立つ最新ニュースをまとめた「Googleマップ・MEO最新情報まとめ」を毎月発行しています。
本記事では、主に2024年11月の情報をまとめたレポートのダイジェストをお届けします。
※ここでの「MEO」とは、Google上の店舗・施設情報の露出回数を増やしたり、来店行動につなげたりすることで、Google経由の集客を最大化させる施策を指します。
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→写真・PDFからメニュー名を文字起こしする機能が実装 ほか【2024年11月版 Googleマップ・MEOまとめ】
＜参照＞
東京商工リサーチ：「宿泊業の倒産動向」調査 2020年（1-12月）
