Facebookは日本国内では、2019年7月時点で2,600万人の月間アクティブユーザーを抱えており、日常や仕事に関する情報を共有するSNSとなっています。
Facebookの特徴には、実名での登録が必須となっていることや主な利用者層が30〜40代であること、比較的信ぴょう性の高い投稿が多いことが挙げられます。
また個人だけでなく企業や組織もアカウント登録や投稿ができます。
Facebookページの機能を使う場合は複数人で運用可能な点も特徴の一つです。
Facebookを活用した情報発信はファンへアプローチできるだけでなく、ファンであるユーザーがシェアすることで、そのユーザーとつながる友人にもその情報を知ってもらえる可能性があります。
この記事では、Facebookを活用したSNSマーケティングとアパレル企業のFacebook活用事例について解説します。
Facebookを利用したSNSマーケティング
Facebookは無料で会員登録や情報発信ができるため、事業者にとって運用を開始しやすいツールであるといえます。
また有料の広告も配信すれば、より多くのFacebookユーザーに自社の情報を目にしてもらうことができます。
以下ではFacebookを活用したSNSマーケティングで主に活用されている、2つの手法について解説します。
Facebookを使った効果的な集客方法とは?メリット・コツ・広告を解説
SNSの中でもFacebookは、長文の投稿が可能であるという特徴があります。Twitterは140文字、Instagramは写真を投稿することがメインのSNSであるため、長文を記載すると改行が無くなったり、読みにくくなるというデメリットがあります。
Facebookページ/利用料なし
Facebookは会員登録さえすれば、法人・個人を問わず誰でも文章や写真、動画を投稿できます。
動画配信機能もあるため、ユーザーにより詳しい情報をリアルタイムで伝えることも可能です。
事業者のFacebookの運用は、新製品・新サービスや店舗営業時間の変更などを知らせるのにも役立ちます。Facebookへの投稿により、いち早くユーザーに情報を伝えられます。
また、Facebookの投稿には「いいね」機能があります。ユーザーからの関心度を表す「いいね」が多いければ多いほど、ページへの信頼度も高まります。
Facebook広告/予算に応じて運用
Facebook 広告とは、主にFacebook(フェイスブック)、Messenger(メッセンジャー)、Instagram(インスタグラム)、Audience Network(オーディエンスネットワーク)の4つのSNSに投稿される広告を指します。
ターゲティングの精度が高いことがメリットで、事業者が商品やサービスのターゲット層とするユーザーへ広く情報発信することが可能となります。
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Facebookには広告枠があり、Facebook広告はさまざまな業界で活用されています。 今年、黒人差別である
アパレル業界のFacebook活用事例
アパレル業界は、取扱商品の特性から美しい写真を多数撮影しやすいため、SNSでの発信が比較的しやすい業界であるといえます。
SNSに投稿するコンテンツの雰囲気はや形式はブランドにより大きく異なります。自社のブランドの特性に合わせた投稿が必要となります。
以下では、アパレル業界のFacebook活用事例を8つ紹介します。
事例1:UNIQLO
日本の大手ファッションブランドのUNIQLOは、InstagramやTwitterなどのSNSを利用していますが、同様にFacebookも活用しています。
InstagramやTwitterといった他のSNSに投稿したものとハッシュタグを揃えてFacebook投稿をしており、SNS同士を連動させていることが特徴です。
UNIQLOのFacebookは、新製品やおすすめの商品を紹介する投稿や、コーディネートの提案、ユニクロの商品愛用者インタビューへのリンクなどコンテンツが多岐にわたります。
また、自社商品を着用するスポーツ選手の試合結果など、自社商品に直接的には関係しない投稿もしており、多様なユーザー層へのアプローチを図っています。
Facebook:UNIQLOのアカウント
事例2:NAPRON
NAPRONはエプロンを中心に、ファッションと作業着の中間のものづくりをしているブランドです。日常でも使いやすいエプロンなど、ファッションとしてのワークウェアを提案しています。
NAPRONのFacebookでは、新着アイテムを写真や詳細な説明文章で紹介しています。商品画像をタップすると直接オンラインショップへアクセスする仕組みになっており、商品を気に入ったユーザーがスムーズに商品を購入できます。
また、店舗の雰囲気やイベント、自社工場での製品の制作風景なども紹介しており、ブランドの理念がよく伝わる構成となっています。
Facebook:NAPRONによる投稿
事例3:土屋鞄製造所
土屋鞄製造所は、1965年にランドセルの製造から始まったブランドです。現在では、大人ランドセルをはじめとする上質なレザーバッグを製造・販売しています。
土屋鞄製造所のFacebookには、まるで雑誌を眺めているかのようなスタイリッシュな写真が投稿されています。
商品の紹介のほか、レザーバッグのお手入れ方法やWEBサイトでのスタッフインタビューの紹介など、自社のこだわりが伝わる構成となっています。
また、当日に開催するInstagramでのライブ配信についてのお知らせ投稿もするなど、他のSNSへの誘導もスムーズにされています。
自社の投稿に寄せられたコメントには毎回「いいね」よりも大きな心の動きを表現する「超いいね」で返信しており、ユーザーへの心遣いも伝わってきます。
Facebook:土屋鞄製造所による投稿
事例4:タビオ株式会社
タビオ株式会社は、「靴下屋」や「Tabio」などのファッションブランドを展開しています。
Facebookの投稿は、「Tabio」の名義で運営しています。
Tabioの投稿は新製品の紹介よりも、製品を製造する工場や、自社の会長、靴下の着用者を対象としたインタビュー記事が多いことが特徴です。
これらの投稿により、ものづくりの裏側や製品の品質の高さがよりユーザーに伝わります。
また、おしゃれな写真が多いことも特徴です。自社の商品ばかりを強く押し出すのではなく、色味を合わせたコーディネートや季節の雑貨と組み合わせて投稿するなど、ファッションブランドならではのスタイリッシュな投稿となっています。
Facebook:タビオ株式会社による投稿
事例5:Nike
Nike(ナイキ)は、スポーツウェアやスニーカーを展開するアメリカの大手ファッションブランドです。日本のユーザー向けのFacebook投稿は、Nike Japanが運営しています。
Nike Japanの投稿は、スポーツ選手とのコラボ投稿が多数となっています。また、1つの投稿につき1.5万件のいいねを獲得することもあり、注目度の高さがうかがえます。
Nike JapanのFacebook投稿は2019年の2月を最後にされていません。現在ではNike Tokyo名義でインスタグラムでの投稿を盛んにしており、約15万人のフォロワーを抱えています。
Facebook:Nikeによる投稿
事例6:Yandy
Yandyは下着やコスチュームを展開するアメリカのブランドです。このブランドは、特に有料でのマーケティングに注力しており、特にハロウィンやバレンタインデー、クリスマスといったイベントに力を入れています。
また、Facebookでのライブ配信を通じ、スタッフが自ら商品を紹介するなど、積極的に情報を発信しています。
Facebook:Yandyによる投稿
事例7:THE ICONIC
THE ICONICは、オーストラリアのシドニーに本社を構えるアパレルブランドです。
創業は2011年と比較的新しいものの、今ではオーストラリア最大級のアパレルブランドとなっており、メンズからウィメンズ、キッズまで幅広い商品を展開しています。
THE ICONICは以前、InstagramとFacebookを組み合わせた広告キャンペーンでブランドの知名度を高め、売上を伸ばすことに成功しました。
現在は、商品の紹介はもちろんのこと、著名人へのインタビューやヘルシーなサラダのレシピ紹介など、ライフスタイルにも重点を置いた投稿をしています。
Facebook:THE ICONICによる投稿
事例8:株式会社フジボウアパレル
フジボウアパレルは、企画・生産・販売までを一気通貫で為すアパレル企業です。
フジボウアパレルのFacebookは、赤い背景に白や黄色の文字で「SALE開催中」、「まとめ買いで10%OFF」などのお得情報を記載しており、お得感を打ち出した投稿になっている点が特徴です。
割引に惹かれて投稿を表示したユーザーを、「対象商品はこちら」などで公式サイトのURLに誘導させる仕組みとなっており、ユーザーのスムーズな購買にもつながっています。
Facebook:株式会社フジボウアパレルによる投稿
アパレル業界のFacebook活用でもコンテンツの工夫が大切
この記事では、8つの企業のFacebook活用事例を紹介しましたが、ブランドごとに発信するコンテンツやメッセージは特色があります。
Facebookのアカウントを運用する際には、自社の雰囲気に合った投稿、公式サイト等へ自然とユーザーを誘う投稿や、ユーザーからのいいねを得られているかに注意しながら、投稿するコンテンツを決めていきます。
FacebookをはじめとしたSNSは、大きな費用をかけることなく、自社の強みや特徴を理解しユーザーにわかりやすく伝えるチャンスです。
ユーザー目線でどんな情報が求められているのか、紹介した事例がヒントになるはずです。
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