宣言解除後「外食を利用したい」約94%、衛生対策情報も口コミで確認している消費者が多数

外食好きの、外食への意識変化

実名口コミグルメサービス「Retty」を運営するRetty株式会社は、緊急事態宣言「解除後」の外食に対する消費者意向を調査し、6月9日に発表しました。

同調査は、5月末に「Retty」アプリユーザー1,154名に行ったものです。緊急事態宣言の解除後に、外食を利用したいと回答した人は93.9％となっています。

「緊急事態宣言解除後に外食を利用したいですか？」という質問に対し、約94％の人が利用したいと回答しました。

利用頻度を聞いたところ、「緊急事態宣言発令前より減るが、利用したい」と回答した人は48.4％で、「以前と変わらず利用したい」と回答した人は45.8％です。

「これまでよりも多く利用したい」と回答した人は5.8％でした。

理由は、「料理が美味しいから」が65.1％、「飲食店を応援したいから」が59.0％、「店内の雰囲気を感じたいから」が49.4％、「できたての料理を食べたいから」が47.1％でした。

ほかにも、約3割の人がコミュニケーションを楽しむため、自炊をしなくて済むなどの趣旨の回答を行っています。

飲食店に求められる感染予防対策

「飲食店にどのような対策を求めますか（複数回答可）」に対して、「従業員の健康チェック」・「消毒」・「座席間隔」・「換気」の回答がいずれも70%を超えていました。

この結果からも分かるとおり、消費者は店舗側に新型コロナウイルスの感染予防の対策を求めています。

情報源は口コミ

さらに、Webやアプリで店舗探しをする際に消費者が求めている情報は、「営業時間変更」が約80％、「テイクアウト」が約59%、「衛生面に関する情報」が約42%でした。

「衛生面に関する情報の発信元はどこが信頼できるか」という質問に対しては、「実際に行った人の口コミ」が信頼できるという回答がもっとも多く約67%でした。

「飲食店の人の発信情報」「実際に対策しているかどうかがわかる写真」についても、多くの回答が寄せられました。

デリバリーは減少傾向に

飲食店に求めるものは、「健康状況チェック」が約7割、「消毒」が約9割です。載せて欲しい情報は、「営業時間」「テイクアウト」「衛生面」などでした。衛生面では口コミを信頼する傾向にあります。

デリバリーについて今後、緊急事態宣言中よりも利用する頻度が多いと回答した人は19.9％、同じ頻度と回答した人は29.2％、少ないと回答した人が37.1％でした。

緊急事態宣言「解除後」の外食に対する消費者意向：Retty

▼外部リンク

Retty株式会社のプレスリリース（PRTIMES）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000094.000004025.html

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