イートインが「売上の9〜10割」を占める飲食店が多数…テイクアウト・デリバリーは今後も拡大の可能性

コロナ禍の飲食ルール・イートインの現状に関する調査

株式会社シンクロ・フードは、5月19日、飲食店.COM会員（飲食店経営者・運営者）445名を対象として「コロナ禍で推奨または要請される飲食ルールとイートインの現状について」のアンケート調査を2021年4月16日に実施した結果を発表しています。

現在コロナ禍の新しい飲食ルールとして「マスク会食」や「黙食」が話題にのぼっていますが、これらを顧客に推奨しているのか、また顧客の実践状況はどうか尋ねたところ、60.9％の飲食店が何らかの形で新しい飲食ルールを案内しており、66.1％の顧客が実践していることが明らかになっています。

どのような方法で案内しているかを尋ねたところ、「店頭や店内の壁にポスターを掲示する」が66.8％、「お客様の話し声の大きさ等、状況に応じてお伝えする」が35.8％、「入店時に口頭でお伝えする」が34.3％と続いています。

全体売り上げにおける「イートイン（店内飲食）」のおおよその割合については「90％」と回答した人が33.0％、「100％」と回答した人が31.9％と続いており、テイクアウトが普及しつつもイートインが売上のほとんどを占めているという飲食店が多数である状況が見受けられます。

現在イートイン以外の販路として活用しているものがあるか尋ねたところ「テイクアウト（69.0％）」、「デリバリー（業者委託）（31.2％）」と続いています。

なお、この先イートイン以外の販路を新規に、または継続して活用していく意向があるか尋ねたところ「活用したい（57.1％）」と半数以上が回答し、テイクアウトやデリバリーなどは今後もより発展していくことが予想されます。

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株式会社シンクロ・フードプレスリリース（PR TIMES）
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