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2021年は新型コロナウイルス感染症拡大防止措置により、宿泊業界も大きな影響を受ける1年になりました。
今回は、2021年の「宿泊業界動向まとめ」レポートから、特に注目したい事柄をピックアップしてお届けします。
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レポートを無料でダウンロードする【2021年】宿泊業界の動向を振り返り
2021年の宿泊業界動向について、レポートから一部抜粋して紹介します。
【1月】緊急事態宣言発令で打撃をうける
2021年1月の宿泊業界は、Go To Travelキャンペーンの停止や緊急事態宣言の影響を大きく受ける月になりました。
（※Go To Travelキャンペーンは2020年12月28日より全国で停止され、今だ再開されていません。）
苦境の中でも、テレワークプランを導入する施設や、SNS上で拡散することで一泊390円となるキャンペーンを実施する施設なども多く見られました。
【4月】観光庁、宿泊事業者に計1,000億円の支援
2021年4月は、3回目となる緊急事態宣言が25日から発令されました。
そうしたなかで観光庁は、約1,000億円の予算規模で財政的にサポートすることを発表しました。
また、23日には「地域観光事業支援」における支援措置の延長・追加が発表され、観光業に対する支援の動きが見られています。
【8月】パラリンピックも無観客開催
緊急事態宣言が発令されるなか、7月から8月にかけて東京オリンピック、8月から9月にかけて東京パラリンピックが無観客で開催されました。
無観客であったころから、観光庁が発表した「宿泊旅行統計調査」の速報を見ても、インバウンド需要の減少に歯止めがかからない状態でした。
一方、県内での宿泊プランや、ワーケーションなど、ウィズコロナに対応するプランに取り組む施設も多く見られました。
【12月】ホテルガチャが大人気に
12月には感染者数の減少やワクチ接種の普及から、「Go To トラベル2.0」の実施に向けた動きが見られました。
（※1月7日、オミクロン株の流行から「Go To トラベル」の再開見送りが発表されています。）
また、「東京ソラマチ」に設置した「ホテルガチャ」が、900人以上の行列を集めました。カプセル自販機で東部グループが運営する施設での高級サービスが当たるというユニークな施策で、SNS上で大きな話題を呼びました。
以上、2021年の宿泊業界動向を一部抜粋して解説してきました。
編集部では、宿泊業界に関わる情報をさらに詳しくまとめた資料「【2021年】宿泊業界動向まとめ」を公開しています。
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