どのお店の経営にも大きな課題となるのが、店舗集客です。売上を伸ばすには新規顧客の開拓とリピーターの獲得が重要な要素になりますが、個人商店や比較的小さな店舗では集客に悩んでいる経営者も多いでしょう。
以前はチラシなどの紙媒体での集客が主流でしたが、スマートフォンの店舗アプリで集客できるのが今の時代です。集客ツール・アプリで効果的に集客力を高めたい店舗経営者のために、おすすめのアプリと活用するメリットや注意点を紹介します。
集客ツール・アプリを活用する3つのメリット
集客ツール・アプリ（店舗アプリ）を活用すると得られるメリットは、簡単に顧客に情報を届けることができ、リピーターの獲得につながることです。
大きく3つに分けて詳しく見ていきます。
1. プッシュ通知により確実に顧客に情報が届く
プッシュ通知は集客ツールやアプリに標準でついていることが多く、お店からのメッセージやセール情報などをアプリが自動的に顧客に通知をしてくれる機能です。
メールマガジンの数倍近くの開封率とも言われるプッシュ通知を利用することで、より早く確実にお店の情報を顧客に届けられます。
また、プッシュ通知はクーポンやポイントにかんする情報配信にも利用できます。上手に組み合わせて使うことでサービスを充実させれば、顧客のリピーター化につなげたり、ニーズを理解する機会を得られたりします。
2. 顧客のリピーター化
店舗アプリを利用するメリットは、顧客をお店のファンにしてリピーターを獲得できることです。
アプリをダウンロードしてもらうことで顧客側にもメリットのある特典やサービスを提供すれば、顧客単価を上げることにつながります。
たとえば、利用回数に応じてレベルが上がる会員制度、来店回数や利用単価を上げるためのポイント制度、キャッシュレスで支払いができる決済機能、一回当たりの支払額が割引になる回数券など、さまざまな顧客サービスのための機能が店舗アプリにはあります。
こういった店舗アプリに搭載されている便利な機能を使って顧客サービスを充実させることで、リピーターの獲得につながります。
店舗アプリによって搭載できる機能に違いがあるため、導入前に比較検討すると良いでしょう。
3. 業務量が削減できる
店舗アプリを導入することで、業務の負担を軽減することも可能です。
特に店舗では接客、レジ業務、在庫管理や顧客の分析など、さまざまな業務が混在しています。店舗アプリを導入することによって、決済の自動化、ダイレクトメールの電子化、顧客データの分析をアプリで一括管理できます。
また、クーポンの発行や新サービスの追加、それを顧客へ送信するなどの作業もすべて一元化して管理することが可能になります。
おすすめの集客ツール・アプリ5選
集客ツールやアプリにも、さまざまな種類があります。その中でも自店舗に一番適したツールはどれか、注意深く考慮する必要があります。
おすすめの店舗アプリを5つ紹介します。
1. GMOおみせアプリ
GMOおみせアプリは、ユーザーのニーズをとらえて、それに対応したサービスをお届けすることに優れたアプリです。
IT業界大手のGMOグループが運営するGMOお店アプリは継続ししてサービス提供され続けることが期待できます。
特徴としては、集客・販促・ブランディングに強い機能を備えている点です。プッシュ通知機能はもちろん、顧客を年齢層や性別などの属性ごとに分けて情報発信ができるので、効率の良い販促活動ができます。
料金体系としては、初期費用に加えて月額費用20,000円～となります。
2. みせめぐ
POSレジメーカーのビジコム社が提供する、無料の店舗アプリが「みせめぐ」です。
POSレジメーカーならではの強みで、通常であれば莫大な導入費用が掛かるモバイルオーダー・テイクアウトオーダー・店舗アプリなどの連携が無料で利用可能になります。
顧客側はスマホ一つでデジタル会員証や電子レシートの発行もできるので、リピーターの獲得にも一役買っています。POSレジやクラウドシステムとの連動が可能なため、売上管理や顧客データ管理の労力も軽減できます。
3. APPREACH（アプリーチ）
APPREACH（アプリーチ）は、キャンペーンによって異なりますが、新規顧客の獲得やリピート率の向上などを目的としたアプリの中で、月額費用2,980円～と比較的安価に導入できるアプリです。
APPREACH（アプリーチ）はブランディングに効果的なお店のアイコン表示や、Facebook、Instagram、TwitterといったSNSとの連携がアプリ内でできるため、お店の情報を簡単に口コミで拡散できます。
プッシュ通知、クーポン、スタンプ機能なども搭載しているため、すべて電子化して顧客と店舗側両方の利便性を向上させます。
4. 店舗アプリ
株式会社トランスメディアGPが提供している店舗アプリは、店舗集客に特化したアプリの簡単作成サービスで、カフェ、ショッピングモール、居酒屋、美容院、通販、アパレルなど多くの店舗に導入されています。
さまざまな業種に対応できるため、アプリを導入している業種や店舗数で高いシェアを誇ります。
店舗アプリは、店舗側で自由にページを編集できるのが特徴です。通常、集客アプリはイベントページやクーポンを店舗で編集することはできませんが、店舗アプリは管理画面から自由にページを編集できます。
また、プッシュ通知やクーポンの配布、イベント情報の発信など、ユーザーにお店の情報を伝える機能も備わっています。
料金体系も、導入店舗数が増えるほど1店舗当たりの料金がお得になるので、多店舗で展開している経営者は導入を検討してみても良いでしょう。
5. LINE公式アカウント
8,800万人以上の利用者をもつLINEを活用すれば、新規顧客を獲得しやすくなり、定期的に情報発信することでリピーター獲得にもつながる可能性があります。
料金プランごとに送信可能メッセージ数が異なり、フリープランは1,000通、ライトプランは15,000通、スタンダードプランは45,000通です。
無料で始められるため、低コストで集客を行うことがLINE公式アカウントの強みです。
【基礎編】LINE公式アカウントの使い方、徹底解説！登録手順・使える機能・投稿方法
集客ツール・アプリを利用する際の3つの注意点
集客や顧客満足度の向上に貢献する集客ツール・アプリですが、実際に導入して利用する際に気を付けておきたいことを3つ紹介します。
1. 集客ツール・アプリの導入時に戦略を立てる
まず店舗アプリを導入する前に取り組むべきことは、計画を立てることです。どのような機能が必要で、アプリを使ってお客様にどうアプローチしていくかなど、しっかりと目的を持ってアプリの選定を行うことが重要です。
戦略がはっきり決まらないうちに店舗アプリを導入してしまうと、せっかく利用していても結果が出ずに導入コストや労力が無駄になってしまいます。
自店舗にとってどのような結果が欲しいのか、そのためにはどのアプリが必要なのかを明確にしてから導入するとよいでしょう。
2. 集客ツール・アプリの効果検証を怠らない
店舗アプリを導入したからといって、すぐに集客ができるようになるとは限りません。アプリに限らず、集客ツール全体に言えることは使っているだけでは十分にその恩恵を受けられないということです。
アプリを導入して、その結果集客の向上が見られるのか、どの程度集客に効果が出ているのかなどを検証し、改善できるところは改善していくことで集客アプリの効果を上げられます。
アプリの情報はユーザーに見やすいか、クーポンの使い方はわかりやすいかなどの検証を続け、最適な状態を常に探し続けることが大切です。
3. 集客ツール・アプリの運営会社の対応を考慮する
運営会社の対応も、店舗アプリを導入する際のポイントになります。
導入して実際に運営していると、何かしらトラブルが発生することがあります。その際に、アプリの運営会社がすぐに対応してくれるかどうかは重要な問題です。
ユーザーも店舗側も、トラブルの際には早く問題を解決したいと思うため、迅速に問い合わせに応じてくれる運営会社は信頼できます。
もし、サポートに不安がある場合は、アプリの運用や保守サービスがしっかりしている会社のサービスを利用するとよいでしょう。
顧客に対して的確に情報発信できる集客ツール・アプリ
集客アプリは、お店を運営する際に重要な集客や顧客サービスを充実させることができるツールです。顧客満足度を向上させ、リピーターを獲得するためにも重要な役割を担います。
プッシュ通知機能やクーポンを発行することでユーザーに足を運んでもらえるようになる、キャッシュレス決済や電子ポイントカードでユーザーの利便性が高まる、店舗側の業務の負担も軽減するなど、導入することによって多くのメリットが考えられます。
店舗アプリにもさまざまな種類があるため、導入前にしっかりと集客の戦略を練ることが必要です。ユーザーが操作しやすいか、店舗側で運用しやすいかなどがポイントとなるため、機能や運営会社の対応も考慮して、自社に合った店舗アプリを選ぶとよいでしょう。
口コミラボ 最新版MEOまとめ【24年9月・10月版 Googleマップ・MEOまとめ】
そこで口コミラボでは、MEO・口コミマーケティングに役立つ最新ニュースをまとめた「Googleマップ・MEO最新情報まとめ」を毎月発行しています。
本記事では、主に2024年9月・10月の情報をまとめたレポートのダイジェストをお届けします。
※ここでの「MEO」とは、Google上の店舗・施設情報の露出回数を増やしたり、来店行動につなげたりすることで、Google経由の集客を最大化させる施策を指します。
※『口コミアカデミー 』にご登録いただくと、レポートの全容を無料でご確認いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「ポリシー違反によるビジネスプロフィールの制限」が明文化 ほか【2024年9月・10月版 Googleマップ・MEOまとめ】
