定量調査とは、市場調査を行う際の調査方法で、結果を数値や量で明確に表せるのが特徴です。
定量調査とは反対に数値でない「意見」「感想」で回答が得られる定性調査も代表的な調査方法の1つです。飲食や小売業界などでも、新規事業や商品の改善の際に取り入れるべき手法です。
今回の記事では、定量調査について定性調査との違いを明確にしつつ解説し、具体的な調査ツール5つと料金（費用）の相場を紹介します。
定量調査とは
定量調査とは、市場調査をする際に用いられる「数的なデータを収集し分析する調査方法」です。調査の特徴は、複数用意された選択肢から自分に最適なものを選択してもらい各選択肢の割合を算出していきます。代表的な調査方法はアンケート調査が挙げられ、多数の対象者を確保できる調査方法です。
定量調査は、仮説を検証したい場合や、市場動向を知りたい場合に行うべき調査です。また、何が人気なのかや、何が効果的なのかといった理由や原因を突き詰めたい場合にも効果的です。
数や割合を把握できるため、全体像を見るのに最適です。大衆の意見を数値化して明確にしたいという場合は定量調査を行います。
定量調査と定性調査の違い
市場調査を行う際、「定量調査」「定性調査」どちらを採用するべきか悩む人は珍しくありません。
定量調査が数的な結果を表すのに対し、定性調査は数値化できない意見や感想など発言ベースの回答を得られるのが特徴です。
定性調査で代表的な方法には特定のグループへのインタビュー調査があり、少人数に対して行われるのが一般的です。ターゲットへの深い理解や、アイデアのヒントを得やすいのも定性調査です。
定性調査は、仮説を立てる前に消費者のニーズを知りたかったり、新たな仮説を立てるためにアイディアやヒントを獲得したかったりする際に行うべき調査です。
基本的に調査者と回答者のコミュニケーションによって進行します。そのため、回答者ごとに質問の内容や進行方向はさまざまで意見の深い部分までヒアリングできます。
消費者理解や仮説構築をメインに市場調査を行いたい場合には適した調査方法と言えます。
定量調査のメリット・デメリット
定量調査のメリット・デメリットは次のように分けられます。メリット
- 結果に説得力がある
- 統計的な分析ができる
- 低価格で実施できる
デメリット
- 深掘りの質問ができない
- 数値を読み解くノウハウやスキルが必須である
- 想定上の回答を得られないことが多い
定量調査のメリット
定量調査では、集計結果を数字で表すことができ、さらに調査対象が大人数であれば非常に説得力のある結果が得られます。これらの数字をグラフやデータに落とし込むことで、他社にも説得しやすい資料が作成できます。
さらに、定量調査は直接回答者に会う必要がないため、比較的手軽に実施できるメリットがあります。実施費用も抑えられるため、積極的に調査に取り組めるでしょう。
定量調査のデメリット
定量調査の大きなデメリットは、興味深い質問があったとしてもそれに対して深堀りができないという点です。特にアンケート調査では、直接回答者に会うわけではないのでアンケートの回答がすべてになります。そのため、ある程度想定していた結果と違いない集計結果になることも珍しくありません。
また、調査結果は数値で表れるため、データを正しく分析するノウハウが必要です。アンケートでは、数パーセントで回答表に優劣が付く場合もあります。そういった細かいポイントを適切に解釈して次に繋げられるかどうかが、効果的な調査の分かれ目になります。
定量調査の代表的な5つの手法と費用の相場
定量調査を行うには5つの代表的な手法があります。- ネット調査
- 会場調査
- 郵送調査
- ホームユーステスト
- 来店者調査
1つずつその特徴や料金（費用）相場について詳しく解説していきますので、予算内でどの調査を行うのがよいか比較してみると良いでしょう。
1. ネット調査
もっとも代表的な手法は、調査対象者にインターネット上でアンケートを実施する方法です。指定のアンケート専用サイトにアクセスしてもらい、質問項目に回答してもらいます。ネットリサーチは、低コストかつ短期間で多くの回答を得られることがメリットとしてあげられます。一方で回答者はインターネットを利用している層に限られるため、多少回答者に偏りが出ることや、回答に確実な信憑性がないことには注意が必要です。
下記の表は、ネット調査を行っている3社の料金を比較したもので、設問数が50項目の場合、費用の平均は27万円程度になります。
A社 |
B社 |
C社 |
|
費用／調査対象数 |
34.5万円／500人 |
35万円／600人 |
13万円／500人 |
少し高額に感じるかもしれませんが、リサーチ料金にはアンケート実施だけでなく、データを回収し集計表の作成まで行ってくれるサービスが多いです。
さまざまなサービスを比較しつつ、予算内で効果的な調査を行えるよう検討するのが良いでしょう。
2. 会場調査（CLT)
特定の会場に回答者を招集し、商品やサービスを体験してもらった上でアンケート調査を行う方法です。実際に体験した人が回答しているので、結果に信憑性が生まれます。また回答者が体験している際の表情や言動を目の前で確認できるため、そのリアクションも重要なデータとして残せます。
デメリットは、会場を押さえる手間や商品準備など実施にコストがかかることです。
A社 |
B社 |
C社 |
|
費用／調査対象数 |
39万円／50名 |
24万円／50名 |
60万円／50名 |
会場調査には、会場や会場内機材の使用量、さらには謝礼費用などがかかり、50名に調査する場合の総額は40万円程度になります。対象者や会場規模によっても異なるため事前の予算確認は必須です。
3. 郵送調査
郵送調査は、作成したアンケートを対象者の自宅へ郵送して回答を返送してもらう方法です。ネット調査と仕組みは同じですが、ネット操作に苦手意識を持つ高齢者を含めた、幅広い層を回答者に囲い込める点が異なります。
郵送の相場に関しては要問合せのものが多かったため、郵送を希望している方は見積もりを取ることをおすすめします。
A社 |
B社 |
|
費用／調査対象数 |
20万円／110名 |
150万円／100名 |
4. ホームユーステスト
ホームユーステストとは、商品を自宅に送付し、指定した期間の間商品を利用してもらい、その感想や評価を集計する方法です。
スキンケア商品や栄養機能食品など一定期間使用しないと効果がわからない商品を扱う場合、ホームユーステストが採用されることが多いです。
A社 |
B社 | C社 | |
| 費用／調査対象数 | 150万円／100人 |
43万円／100名 |
50万円／100名 |
5. 来店者調査
店舗や販売場所など特定の場所に来場した人々に実施する調査です。
実際に顧客として獲得できているので、来場の目的や購入商品や満足度など非常に有益な情報を獲得できます。来場者調査の費用は、会場調査費用と同様で50人対象の調査で40万円程度です。
ただし自社で保有している店舗で実施する場合は、施設のレンタル費用は削減できますし、独自の媒体を作成すれば費用をかけずに実施することも可能です。コストを抑えながら効果的な調査を行いたい場合には適した調査方法です。
目的にあった定量調査をすることで効果的な市場調査を
今回の記事では、定量調査について調査方法やメリット・デメリットを解説しました。
定量調査は、市場動向を知る上でとても効果的な手法です。競争が激しい飲食店や小売業にとって、他社との差別化ができるきっかけを見つける手がかりにもなります。
取り組むビジネスや経営状態に合わせて、適切な市場調査を行えると良いでしょう。
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