リクルートが運営する外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は、新型コロナウイルス感染症の流行前後での「なじみの外食店」について、数や立地の変化、業態ごとの割合等についてアンケートを実施しました。
本記事では、この調査結果を踏まえ、外食のニーズやターゲットの変化について示します。
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「なじみの外食店」が減った人37.6%
新型コロナウイルス感染症の流行による影響で、外出自粛の呼びかけや飲食店の営業時間短縮要請が外食市場にとって厳しい状況をもたらしています。
そこで、「ホットペッパーグルメ外食総研」は、人々がリピート利用する「なじみの外食店」の数がどのように変化しているかを調査しました。
その結果で、コロナ禍前に「なじみの外食店」があった人は約7割に対し、その後のコロナ禍で「なじみの外食店」の数が増えた人が2.9％、減った人が37.6％と、減った人のほうが圧倒的に多いことがわかりました。
性年別では「60代男性」最多、減少理由はコロナが影響
なかでも、性年代別で「なじみの外食店」の数が減った人の割合が最も多かったのは、60代の男性で、43.2%でした。60代男性は、もともと「コロナ前も現在も「なじみの外食店」がない」と回答した人が23.3%と他の年代よりも低い、つまり「なじみの外食店」を持っている人が比較的多く外食市場に貢献している年代だったといえます。
また、最も割合が高かった理由は「外出や外食自体を控えるようにした」で41.6％、次いで「店が営業自粛や閉店等をした」が22.1%、「繁華街等の人混みの多いエリアに立地していた」と「営業時間の規制により、自分の利用時間と合わなくなった」がともに16.5%となっています。
コロナによる影響が「なじみの外食店」を減らした要因となっていることは、この回答から断言できるでしょう。
コロナ以降「なじみの外食店」ができた人は57.5%
一方で「なじみの外食店」が減った人が37.6%に対し、コロナ以降新たな「なじみの外食店」ができた人は、「なじみの外食店」がコロナ禍前後いずれかにあった／ある人に限って集計（全体9,564人中6,621人、69.2%）すると、57.5%と比較的多数という結果でした。
性年代別で最も割合が高かったのは、30代男性の68.0%、20代女性でも66.0%で、年代が若いほど、新たな「なじみの外食店」がある人の割合が高く、コロナ禍前に「なじみの外食店」のある人が多かった中高年から変化しました。
新たにできた「なじみの外食店」の立地は「自宅や最寄り駅の周辺」が74.8%
新たにできた「なじみの外食店」のうち、最も高い頻度で利用している店の立地についての質問に対する回答での最多は、「自宅や最寄り駅の周辺」が74.8%で圧倒的な割合でした。
性年代別では、「自宅や最寄り駅の周辺」の最多が82.2%の40代女性で、リモートワークや外出自粛の影響、テイクアウト利用などで自宅近くの外食店を頻繁に利用しているということがわかりました。
「なじみの外食店」の業態、飲酒主体がマイナス差大
「なじみの外食店」の業態に関する質問では、飲酒を主体とする「居酒屋」でコロナ禍前後差が‐15.5ptと最も大きく、次いで「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が同‐13.2pt、「中華料理店（ラーメン専門店は除く）」が同‐12.3ptでした。
また、コロナ禍前のスコアが比較的高い業態の中では「ファミリーレストラン、回転すし等」（同‐10.3pt）や「ファストフード」（同‐2.4pt）はコロナ以降も「なじみの外食店」としてよく利用されているということがわかりました。
飲酒主体業態は、コロナ禍前のスコアが比較的低い業態を含め、減少割合が他の業態よりも増加しています。
「なじみの外食店」への成り上がり、地元・若者への集客がカギ？
コロナ以降で「なじみの外食店」を持つ人の割合は減少しましたが、新たな「なじみの外食店」ができた人は半数以上と「なじみの外食店」を持つ人の数は高い割合で維持しているため、ターゲットや集客方法によって「なじみの外食店」として利用してもらうことは可能です。
今回の調査結果では、年代が若いほど、新たな「なじみの外食店」がある人の割合が高く、最も高い頻度で利用している店の立地は「自宅や最寄り駅の周辺」が圧倒的に多かったことから、若者や近隣住民への集客がカギであることが予測できます。
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