アウトドア市場の動向は?成長の理由を解説・注目すべき新規参入企業のうごき

キャンプは、密にならず換気もいらないため、コロナ禍でのレジャーのひとつとして人気を集めています。

アウトドア市場の関連調査からも、コロナ禍前からすでに好調であったことがわかっています。そのため、最近アウトドア市場に新規参入する企業が増えています。

今回はアウトドア市場の動向をみながら、今後の展望について説明します。

アウトドア市場の動向に関する調査結果

アウトドア市場は、主にアウトドア用品、関連施設、関連サービスに分類され、衣食住の広範囲にわたります。

ここでは、その多様な需要に注目して新規参入した企業の成功例をいくつか紹介します。

アウトドア市場規模

一般社団法人日本オートキャンプ協会は毎年「オートキャンプ白書」を公表しています。

それによれば、2020年の1年間に1回以上キャンプをした人の数は610万人で前年比約30%減であったものの、2018年には850万人、2019年は860万人と順調に推移していました。

また2020年の国内アウトドア市場規模は、新型コロナウイルス感染症により販売金額ベースで4,895億2,000万円と前年比94.7%(予測値)ながらも、今後堅調な伸びが見込まれています。

<参照>
アウトドア市場に関する調査を実施(2020年):矢野経済研究所
「オートキャンプ白書2021」:日本オートキャンプ協会

注目すべき「キャンプブーム」地域活性化への影響

上述のとおり新型コロナウイルスにより、キャンプの利用者自体は減少したものの、キャンプに行く回数を調査したところ、2020年は平均4.6回で2019年より0.2回増えています。

また1年でキャンプ場に泊まった泊数は2019年から0.3泊増加した6.1泊でした。このことからも、キャンプへの人気が高まっていることがわかります。

また、家族で訪れるキャンプだけでなく、ひとりで楽しむ「ソロキャンプ」が数年前から話題です。こうしたキャンプブームは、アウトドア市場の活況だけでなく地域の活性化につながるとの見方もあります。

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アウトドア業界は売上増、自治体との協力例も

スノーピークは、2021年1月末から2月末までの株価上昇率(東証1部上場で時価総額500億円以上の銘柄が対象)で首位でした。

スノーピークは高級テントやキャンプ道具、関連アパレルを扱うアウトドアブランドです。キャンプ需要の高まりを受け、2020年の純利益は前年比146.4%増の10.4億円でした

また、株式会社カンセキがアウトドア用品を手掛けるWILD-1事業の2021年2月期の営業収益が前年比の伸長率が+123.6%とこちらも好業績でした。

スノーピークでは、アウトドア製品の開発や販売だけではなく、観光事業や環境地域づくり法人(DMO)の設立などによる地域活性化にも力を入れています。たとえば、北海道帯広市ではスノーピークが出資してDMOを設立し、冬の集客課題を改善するためにウインターグランピングツアーなどを企画し実施した例があります。

アウトドア業界から地域の活性化に向けたはたらきかけも見られており、今後官民連携の中で発展、成熟していくことが予見されます。

<参照>
スノーピーク2020年12月期決算説明資料
カンセキ第47期決算説明資料

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DMOとは|インバウンドの観光誘致の手立てとなる事例3選と具体的な取り組み(訪日ラボ)

他業種からの参入も増加するアウトドア市場

アウトドア市場の好調により、これまで異業種とみられていた作業服専門店や家電量販店、ホームセンターやスポーツ用品店、メーカーなどが続々と新規参入しています。

ここでは、それぞれどういった動きが見られるか詳しく説明します。

ワークウェアブランドのアウトドアウェア「ワークマンプラス」

作業服専門店で有名なワークマンは、高価格で高機能が当たり前だったアウトドア市場に低価格かつ高機能戦略で参入に成功しました。

店舗数を着実に増やしており、2021年3月期決算の発表によると、すべての県で既存店売上高が前年を上回るほどの好調ぶりです。

また、女性向けの商品に特化した「#ワークマン女子」ブランドを立ち上げ、アウトドア向け商品だけでなく普段着としても使える高機能商品を販売し、注目を集めています。

<参照>ワークマン2021年3月期決算説明資料

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#ワークマン女子 は何故流行したのか。作業服のイメージを覆す「ブランディング」戦略

ビックカメラのアウトドア専門店「ビックアウトドア」

家電量販店のビックカメラが、アウトドア専門店「ビックアウトドア」をオープンしました。

主要アウトドアブランドの製品を多数取り扱いながら、アウトドア家電もあわせて紹介するスタイルで、ここだけで一通りのアウトドアグッズが揃います。

また、家電量販店の強みを活かし、アウトドアでも家庭でも使える家電を取り扱っているのも特徴です。

コーナン商事のアウトドア専門店「キャンプデポ」

ホームセンター事業を手掛けるコーナン商事は、アウトドア市場に参入し専門店「キャンプデポ」を関西と四国に展開しています。

なかでも、スポーツ用品通販サイト「eSPORTS」のプライベートブランドで、リーズナブルなワンタッチテントなどで注目されている「QUICKCAMP」の製品を取り扱っているのが特徴です。

通信販売が主だったブランドの商品を店舗内で直接見られるということで、特定のファン層を取り込む戦略です。

スキー・ゴルフ用品のアルペンのアウトドア専門店

ウィンタースポーツやゴルフ用品を主力にしていたアルペンが、アウトドア市場にシフトしています。

アウトドア専門「アルペンアウトドアーズ」、登山専門「アルペンマウンテンズ」をそれぞれ展開しており、その両方を兼ね備える「アルペンアウトドアーズフラッグシップストア」が千葉県柏市にオープンしました。

世界最大級のアウトドア専門店として、店舗内ではテントの設営や寝袋も実際に体験でき、話題を呼んでいます。

2021年6月期本決算の資料によると、2021年第3四半期の連結業績で売上高が前年比102.8%増、経常利益は412.6%増と好業績を記録しています。

<参照>アルペン2021年6月期決算説明資料

ステンレスボトルを販売するTHERMOSはアウトドアキッチン用品を販売

THERMOSはもともと保温保冷に優れたステンレスボトルを販売しており、その技術を活かしてアウトドア市場に参入しました。

「アウトドアシリーズ」の商品を積極的に展開し、アウトドアで役立つ真空断熱マグカップやステンレスボウル、余熱で調理できたり、燻製料理を作れたりする調理用品などが人気を集めています。

アウトドア業界へ参入するには

アウトドア市場の消費者のニーズをうまくキャッチし、今後の見込みについてもしっかり検討したうえで参入すれば成功につながる可能性が高まります。新規参入には、これまでの成功例が参考になるでしょう。

アウトドアの需要を知る

アウトドア市場に関連するものは幅広くあります。たとえば、キャンプやレジャーだけでなく、キャンプ用品や食材などが用意されていて手軽に楽しめるグランピングといった施設から、それに関連する衣服や商品など多岐にわたります。

そのなかから、アウトドアをしたい消費者の需要を正確に把握することが大切です。

既存業種を軸に広げていく

中小企業が新規参入する際は、既存業種を軸に広げていく方法が比較的取り組みやすく、効果的かつリスクが低いといわれています。

成長が見込まれている市場であり、新規参入することによって企業のブランドイメージが上がるといったビジョンを持つことが大切です。

たとえば、上述のワークマンは、作業服という衣料を軸にアウトドアウェアへと裾野を広げることに成功した一例といえます。

他にも、メーカーがアウトドアでも使える商品を製造、販売するケースや、宿泊業者がキャンプ場やグランピング施設を運営する方法も想定できます。

完全なる事業転換の場合

企業や組織で現在手掛ける業種と完全に異なる分野に新規参入する場合は、これまでのノウハウや経験を活かすことが難しいこともあるため、慎重に検討する必要があります。

これまでとは全く異なる知識や経験が必要とされるため、それに対応できる適切な人材を揃えることがポイントです。

たとえば、アウトドア市場に対するノウハウを有している人材を経営陣に入れてみるのも良い方法でしょう。また最初は期間を短く設定し、小規模で新事業を始めてコストや時間のロスを最小限に抑えることが成功につながります。

地域活性効果もあるアウトドア関連事業、今後も注目の市場に

アウトドア市場は、コロナウイルスの感染症予防対策の観点から消費者に注目され、その恩恵を受けた市場であるといえます。コロナが終息した後も成長が見込まれる市場であると見通されており、新たな需要の発掘がますます重要です。

アウトドア市場は衣食住を網羅しているため、異業種であっても比較的転換しやすいのが特徴です。また、観光促進や地域活性化にもつながるため今後も注目していく必要がありそうです。

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この記事の筆者

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