宣言解除後「外食したい」約8割：テイクアウトは好調、デリバリーは価格への不満に伸び悩み

テイクアウトの利用が増加　「約8割」の人が週1回以上利用

グルメコミュニティアプリ「SARAH（サラ）」を運営している株式会社SARAHは「緊急事態宣言における飲食店利用実態」をテーマに、Webアンケート調査を行いました。調査対象は、SARAHアプリを利用したことがある男女で、回答数は180、調査期間は2020年5月15日から21日です。

テイクアウトについて利用頻度を聞いてみると、緊急事態宣言発令前は「週に1度も利用していない人」が60.6％でしたが、発令後は22.2％まで減少しました。

週に1回以上テイクアウトを利用する人が8割以上となり、緊急事態宣言をきっかけに飲食店のテイクアウトを利用する人がかなり増加したことがわかります。

テイクアウトを利用するメリットについて聞いてみると「手軽に飲食店の味を味わえる」「自炊の負担を減らすことができる」といった利便性に関する回答が多くある中で、「飲食店を応援できる」という消費者の店舗への想いが感じられる回答もありました。

デメリットについて聞いてみると「包装用のごみが増える」と答えた人が53.6％でした。続いて「どの店舗がテイクアウトを実施しているかわからない」「買いに行く手間がかかる」という回答がありました。

飲食店のデリバリー利用頻度について聞いてみると、緊急事態宣言発令前は「週に1度も利用していない人」が81.7％、発令後は56.1％でした。

テイクアウトの利用頻度と比べると大きな減少は見られませんでした。

デリバリーを利用しない理由を聞くと「値段が妥当ではないと思う」が32.3％ともっとも多い回答でした。配達料がかかる場合もあり、金銭面でのデメリットを強く感じる顧客が多いようです。

メリットについては「交通が不便なところのお店のものを気軽に食べられる」「持ってきてくれるので家事の負担が減る」という声がありました。

緊急事態宣言解除後に外食をしたいかどうか聞いてみると、82.2％の人が利用の意向を示していました。

「飲食店を応援したい」「経済活性化に貢献したい」という声がある一方、「まだ人混みに行くのは抵抗がある」「混雑具合を見ながら利用したい」と言ったコロナウイルスを警戒している声もありました。

株式会社SARAHプレスリリース（PR TIMES）

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