HOTPEPPERが喫煙、禁煙に関する調査結果を公表

飲食店を選ぶ基準に、喫煙可否を挙げる傾向

2020年2月11日、外食市場を調査する、HOTPEPPERグルメ外食総研から、4月からの改正健康増進法施行に伴う飲食店での喫煙に関する調査結果が発表されました。

それによると、入店する際に「禁煙であること」を条件とする人が、56.9%と半数を超える結果となりました。

逆に、「喫煙できること」を条件にする人が、約4割となっており、今後は飲食店側も喫煙の可否を明確にする必要に迫られそうです。

成人人口に対し約2割が喫煙者であり、近年の健康志向を考えても高い割合であることが伺えます。

傾向としては、女性より男性の割合が多く、40代以上の割合が高くなっており、昭和生まれ世代での喫煙が当たり前だったという環境が影響しているようです。

ただ、近年は電子タバコへ移行する人も増えており、喫煙による健康被害を抑制する動きもあってか、喫煙マナーを気にする状況も垣間見えます。

会社での飲み会への参加についても、喫煙する人との同席を嫌い減少傾向でしたが、4月からは分煙化や禁煙化を導入する飲食店も増えることから、参加しても良いという意見が増えています。

ただ、飲食店によって、禁煙か分煙か判断が分かれるため、店選びも大変そうです。

喫煙者にすれば「お酒を飲みながらタバコを吸いたい」、禁煙者にすれば「タバコのにおいで気分が害される」と意見が分かれるので悩ましいところです。

HOT PEPPER グルメ外食総研
https://www.hotpepper.jp/

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