電子チラシサービスを提供する「Shufoo！」は、同サービスを利用する全国の男女30,891名と、同サービスのメールマガジンに登録している企業を対象に「ブラックフライデー」に関する調査を実施しました。
その結果、3年連続で「ブラックフライデー」の認知度が75%を超え、ブラックフライデーを実施する企業のおよそ8割が、昨年よりも規模を拡大すると回答しました。
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ブラックフライデーの認知度3年連続75%超え
ブラックフライデーは、感謝祭翌日の11月第4金曜日にアメリカで開催されるセールです。
現地では小売店を筆頭に毎年大規模なイベントや割引セールが実施されており、日本国内でも2016年ごろから認知され始めました。
今年は11月26日(金)から、週末の28日(日)や月末の30日(火)までを期間に開催する店舗やブランドが見られます。ブラックフライデー当日である26日を待たずに、前週の11月18日(木)などから開始する商業施設やECモールもあります。
2021年9月に行われた「ブラックフライデーに関する意識調査」では、まずブラックフライデーの認知度を調査しました。知っていると回答した人は75.1%に上り、2019年度の調査から3年連続で認知度が75%を上回りました。
年代別に見ると「知っている」と回答した人のうち、20〜50代は認知度70%を超えています。
2016年ごろから注目され始めたブラックフライデーは、上陸して5年目にして年末商戦の前哨戦として広く認知されているようです。
ユーザーの購入意欲を高める宣伝が求められている
ユーザー全体に「今年のブラックフライデーで買い物予定があるか」と聞いたところ、15.5%の人が「はい」と回答していました。
一方で「ブラックフライデーセールに対する要望」を質問したところ「実施店舗が増えてほしい」（31.4%）、「普段購入できないものを、とにかく安く購入したい」（28.7%）、「もっと多くの企業に参加してもらいたい」（21.2%）といった回答が大半を占めていました。
他にも「もっと事前に告知、宣伝してほしい」（13.9%）といった意見も見受けられ、ブラックフライデーを認知しているものの実施店舗や時期が分からず、購入予定が立てられないため、購入に至れないという消費者心理があるといえるでしょう。
ブラックフライデーセールを企画している企業には、お買い得商品や実施期間の大々的な宣伝が求められているようです。
ブラックフライデーの主戦場はスーパーマーケット
続いて同調査では、「ブラックフライデーセールで買い物予定がある」と回答した人に購入予定の商品を質問しました。トップには「日常的な食料品」（66.0%）がランクインし、次いで「ファッション、衣料品関連」（34.9%）、「日用品、衛生用品」（23.3%）という結果になりました。
ユーザーの意識としてブラックフライデーは、普段の生活で使用する食料品や日用品を安く購入できるチャンスを捉えている人が多いようです。
また、商品の購入場所を質問したところ、63.0%の人が「スーパーの店頭」と回答しています。ブラックフライデーの主戦場は、普段から利用しているスーパーマーケットだといえるのかもしれません。
ブラックフライデーが低迷消費を打開するきっかけに
また「ブラックフライデーでの買い物予算」を聞いたところ、「5千円〜1万円未満」と回答した人が27.9%と最も多い結果になりました。
次いで「1万円〜3万円未満」と回答した人は27.7%と「5千円〜1万円未満」と回答した人と拮抗しており、全体としては「5千円〜3万円」と回答した人が半数以上（55.6%）を占める結果となりました。
新型コロナウイルスが蔓延していた2020年度の調査結果と比較すると、「1万円〜3万円未満」と回答した人は22.8%から27.7%とおよそ5ポイントアップしています。
さらに「3万円〜5万円未満」と回答した人も2020年度から1.4ポイントアップした6.4%という結果が得られていました。2020年度と比べるとブラックフライデーの市場は若干の回復傾向にあるようで、自粛の反動から起こり得るとされる「リベンジ消費」への期待が高まっています。
しかし昨今から天候不順や世界的な需要拡大によって小麦粉や食パン、コーヒーなどの価格高騰が相次いでいます。
そのため今年のブラックフライデーは、価格高騰で落ち込んでいた消費低迷を打破するきっかけになるともいわれています。
低迷する消費、拡大させる起爆剤に
「Shufoo！」のメールマガジンに登録している58社の小売店やサービス企業に対して「ブラックフライデーにセールやイベントなどの集客施策を行うか」を調査したところ、67.2%が「実施しない」と回答しました。
その理由には「世の中的にまだ定着していない感があるため」といった回答が上がっており、ユーザーの認知度は上がっているもののショッピングイベントとしての定着を危惧している企業が多いといえるでしょう。
またアメリカでは11月の第4金曜日に盛大に開催されますが、国内では三密を避けるために開催期間を長くする傾向にあります。そのため企業ごとに開催期間にバラつきがあり、実施期間が統一されていないことを理由にセールを見送った企業も存在するようです。
一方で「セールを実施する」と回答している5社のうち4社は、昨年よりも「規模を拡大する」と回答しています。セールの開催に慎重な企業が大半を占める中、実施企業としては低迷していた消費を一気に拡大させるトリガーとしてブラックフライデーを捉えているようです。
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＜参照＞
PR TIMES：電子チラシサービス「Shufoo!」、「ブラックフライデー」に関する意識調査
