お店での飲酒機会「減った」人が78.9％、コロナ禍で
株式会社リクルートの外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は、9,851名を対象に「外食における飲酒機会の増減」に関する実態調査を実施し、その結果を8月30日に発表しました。
コロナ禍のお店での飲酒機会の変化について質問すると、「非常に増えた」や「やや増えた」との回答の合計が1.9％にとどまった一方で、「やや減った」や「非常に減った」の合計が78.9％にも上っていることが分かりました。
また、「夕方以降の外食」での飲酒を伴う外食の割合を、コロナ禍以前（2020年3月以前）と比較してもらうと、「やや減った」と「非常に減った」という回答の合計が全体の67.2％を占める結果となりました。
「コロナ禍で人を飲みに誘うべきでないと思う」が48.1％
同調査において、「夕方以降の飲酒を伴う外食」についての状況や考え方を聞いたところ、「コロナ禍で人を飲みに誘うべきでないと思う」という回答が最多の48.1％、「お店が時短営業・休業していて、そもそもお店に行ける機会が減った」が41.2％、「コロナ禍で人から飲みに誘われる機会が減った」が38.2％などと続きました。
また、コロナ禍前の飲酒者に対し、コロナ禍以降、外食の際にお酒の代わりに飲むようになった有料のノンアルコールドリンクを聞くと、「新たに飲むようになった有料のノンアルコールドリンクはない」との回答が49.7％、次いで「お茶類」が15.2％、「ノンアルコールビール」が13.2％、「コーヒー」が12.1％などとなりました。
酒類の提供自粛・需要減少により、居酒屋をはじめとした飲食店は苦境が続いています。引き続き協力金などの金銭的支援のほか、酒類の売上減少分を補填する新たなメニュー開発の支援なども求められることになりそうです。
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プレスリリース
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