欲しい商品、6割が「販売場所わかれば」購入の意向ネットの情報が行動や印象を左右

法人向け地図ソリューション「Mapion Biz」は、テレビやインターネットで知った商品探しについて、全国男女3,797名を対象に調査を行いました。

口コミなどで知った商品、6割が「販売場所が分かれば購入したい」

同調査では、「広告や口コミで知った商品について、取扱店舗がすぐに分かれば購入してみたい」と答えた人が59.1%という結果になりました。

また「欲しい商品を手に入れるために何店舗回るか」という質問に対しては「3店舗以下で諦める」と答えた人が83.9%という結果となりました。

消費者の多くは事前にインターネットで情報収集を行い、それを元に購入を検討しています。商品が販売されている店舗の情報を、消費者にすばやく提示することが購入につながるようです。

また、問い合わせやサイトなどで情報が得られなかった場合、「その商品・ブランドに対して嫌な気持ちになる」と答えた人が14.4%、「他のブランドの商品を買おうと思う」人は29.7%となりました。

一方で、情報がスムーズに得られたときにはその商品やブランドに対して好印象を持つ人が多いという結果となりました。

商品の販売場所だけにとどまらず、商品やブランドに関する十分な情報提供は顧客のファン化や売上向上につながりそうです。

▲サイト情報がスムーズに得られた場合：プレスリリースより

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※ここでの「MEO」とは、Google上の店舗・施設情報の露出回数を増やしたり、来店行動につなげたりすることで、Google経由の集客を最大化させる施策を指します。
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