公益財団法人日本交通公社による国内旅行市場に関する調査
公益財団法人日本交通公社は、「国内旅行市場におけるオピニオンリーダー層の意向調査」を行い、結果を3月26日に発表しています。
同調査は2020年12月に行われ、全国約4万人から旅行好き層1,412人を抽出、その中から旅行頻度、情報収集力、発信力の高い761名を「オピニオンリーダー層」と定義し、旅行に対する意識の変化、今後の市場などについて調査したものをまとめています。
旅行での「人との触れ合い」が減少
旅行で重視することは「気分転換、リフレッシュ」「美味しいものを食べる」などが上位にあげられています。
重視する項目の中で、コロナ禍の前後で特に変化があったのは「同行者と一緒に楽しむこと」で、コロナ禍以前は72%に対し、今後は54%に減少しています。
ほかにも「人間関係から解放されること」「旅行先の人々とのふれあい」「旅行先の友人・知人に会いに行くこと」が減少しています。
コロナ発生以降増加したように思える旅行先での活動は「宿の部屋で過ごす」が14.9%、「温泉」が14.7%、「アウトドア・自然」が12.8%でした。
海外旅行を予定していたオピニオンリーダー「国内旅行の回数が増えた」
2020年に海外旅行を予定していたオピニオンリーダーに、海外旅行が中止になった影響を聞いたところ、60%が「国内旅行の回数が増えた」と回答しています。
行きたい旅行先は「北海道」「沖縄」、利用したい宿泊施設のトップは「高級温泉旅館」、「グランピング」は20~30代女性で利用意向が高くなっています。
今後拡大しそうな旅行としては「ステイケーション」を評価、旅行市場拡大のために必要性が高い施策としては休暇制度の充実や高速道路割引などがあげられています。
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公益財団法人日本交通公社のプレスリリース
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