食事習慣に変化が生じている消費者は95％
InMobiは5月20日、モバイルマーケットリサーチプラットフォームを活用し、「新型コロナウイルス関連での緊急事態宣言下で消費者の意識と行動はどう変わったか？」について、調査を実施した結果を発表しました。
なお、同調査期間は、4月17日～4月27日までの緊急事態宣言下11日間です。対象は、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、兵庫県、大阪府、福岡県で、500名のスマートフォンユーザーから有効回答を得ました。
調査結果によると、新型コロナウイルスの感染拡大や、緊急事態宣言の発令を背景に、60％の消費者が「自宅で料理をするようになった」と回答し、54％が「外食や出前などをやめたり減らしたりしている」ことがわかりました。
また、食料品に関しては、「長期分の買いだめはなるべく行わず、数日分の買い物を行う」と回答した人は88％にのぼり、パーソナルケア商品に関してもっとも重視するのは、「価格ではなく滅菌作用」と、60％の消費者が回答しました。
さらに、モバイルデバイスを使ったサービスへのアクセスが急増していることがわかりました。
具体的には、「Amazon Prime Video」が、動画配信プラットフォームとして多くの人に利用されたほか、金融、オンライン教育等に関連するアプリの利用に関しては、200％以上伸長したことも判明し、新型コロナウイルスの感染拡大は、人々の生活に重大な影響を与えていることが今回の調査で明らかになりました。
InMobi プレスリリース（PR TIMES）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000058257.html
InMobi ホームページ
https://www.inmobi.com/
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