DMを受け取ったあとの行動は？保存・調査など消費行動につなげる傾向明らかに。今後も有力メディアであり続ける見通し

DMの体験価値を左右する2つの評価基準でグループ分け、傾向を確認

千葉工業大学とトッパン・フォームズ株式会社（以下、トッパンフォームズ）は、6月21日、生活者がダイレクトメール（以下、DM）を受け取った際の認知と行動に関する定性調査・分析を行った結果を発表しています。

まず、定性調査でトッパンフォームズの社員30名を対象としたワークショップ形式の調査と、20代～60代の男女1,000名を対象としたアンケート調査を行いました。

調査では「新しい情報への出会いの期待度」「DMの必要性の認識」の2つの評価基準を組み合わせて、4つの群を設定しています。DMを受け取った後の消費行動や情報取得の取捨選択に影響があることがわかっています。

さらに、DMを受け取った消費者の行動特性を分析したところ、生活者が「有益な情報が得られる」と感じたDMなどの通知物を重要情報として保存し、その後の消費行動につなげる傾向のあることが明らかになっています。

一般社団法人日本ダイレクトメール協会の調べによると、本人宛のDMの開封率は63.1％にのぼり、受け取り手が開封後に何らかの行動を起こす行動喚起率は15.1％となっています。

DMは現在も有力なメディアの一つであり、受け取り手にとってDMがどのような体験価値として認識されているのかを明らかにすることは大切です。

今後も両者は受け取り手が価値を感じる情報体験の提供に努めるべく、通知に関する研究を重ねていきたいとしています。

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千葉工業大学／トッパン・フォームズ株式会社プレスリリース
https://www.toppan-f.co.jp/news/pdf/2021/0621.pdf