外食実施率、7か月連続で前月より増加/客単価を上げられるかが課題
ホットペッパーグルメ外食総研(株式会社リクルートライフスタイル)は1月6日、首都圏・関西圏・東海圏の男女約1万人を対象とする2020年11月度の「外食市場調査」の結果を発表しました。
調査では、2020年11月の3圏域合計外食実施率は64.6%となり、前月比0.1ポイント増加し、7か月連続の前月比増となりました。一方前年同月比では11.8ポイント減少しているようです。
外食頻度・単価も前年同月比減となっており、緊急事態宣言の影響で顧客が減る中で、客単価を上げられるかが課題となりそうです。
外食市場規模は前年同月比のマイナス幅がやや拡大
2020年11月の外食市場規模は3圏域合計で2,504億円となっています。この数値は、前年同月比として889億円の減少であり、10月に比べて前年同月比の減少幅がやや拡大傾向にあるといえます。
業態別では「スナック・ナイトクラブ・キャバレー」が前年同月比95.1%、「アジアン料理店」が同91.3%、「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が同90.5%と、これら3業態では、前年水準の90%を超える結果となっています。
しかし市場規模の大きい「居酒屋」については、前年同月比55.3%と、前月から11.1ポイント悪化していることが今回の調査で明らかになっています。
株式会社リクルートライフスタイル プレスリリース
https://www.recruit-lifestyle.co.jp/
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