LinkedIn（リンクトイン）はビジネスに特化したSNSで、採用・集客などさまざまなシーンで活用できます。日本国内では浸透していないように思えますが、世界では多くのユーザー数を誇っており、注目が集まっています。
この記事では、LinkedInとは、登録方法、集客をあげる活用方法について詳しく紹介します。
そもそもLinkedIn（リンクトイン）とは？
LinkedInの国内登録者数は現在200万人と徐々に増えつつあるものの、他のSNSに比べると国内登録者数は少なくなっています。しかし、ビジネスに特化したSNSとして世界的にも群を抜いて認知度が高く、今後世界に向けてビジネスをアピールしたい時に必須となるSNSです。
このトピックではLinkdInと特徴についてまとめています。
LinkedIn（リンクトイン）はビジネスSNS
LinkedIn（リンクトイン）とは、2003年5月にアメリカでスタートしました。日本には2011年に上陸、着実に国内登録者数を増やし、年齢別ユーザー数では20代、30代の登録者数が多いSNSです。ビジネスユースとして誕生したLinkedInはFacebookと仕様は似ていますが、プライベートの情報と切り分けられることが大きく異なります。
Facebook同様に本名での登録が必要ですが、プライベートな情報を記載する必要がなく、ビジネスの経歴など載せることで、履歴書や名刺として使えるだけでなく、ビジネスパートナーやクライアントなど、仕事上のつながりを広げられます。
LinkedInを使用した活動が活発な海外では、積極的に人材採用にも活用されています。
LinkedInの特徴は？
個人向けのSNSであるFacebookに対し、LinkedInは企業やビジネスパーソンがメインの利用者層です。ユーザーはビジネス的観点をはさむトピックについてコンテンツの閲覧や更新をしており、企業の発信するビジネス色が強い情報が利用者のニーズとマッチします。
Facebookに限らず個人向けSNSの場合、情報がクローズになりがちですが、LinkedInであればユーザーの多くはビジネスの推進や自身のキャリアアップを目的としており、比較的情報がオープンになっています。
ビジネスの推進、発展という目的のもとに意思決定を行うことが基本ルールとなるため、こうした特徴を持つイベントの集客や商品の販促に向いています。
企業のLinkedIn活用は、人材採用、広報、マーケティングの3つに大別されます。
LinkedInの登録方法
LinkedInは他の多くのSNS同様、無料で登録ができます。法人のアカウント登録はできませんが、個人アカウントから会社ページの作成も可能です。個人、会社ページの登録方法について解説します。
LinkedInに登録（個人）
LinkedInへのユーザ登録の手順は以下の通りです。
- LinkedInのサインアップページにアクセスし、名、姓、メールアドレスなどの情報を入力し、メンバー登録を押します。この時必ず名前を本名で登録します。利用規約にもある通り、会社名や別名の使用は許可されていません。
- ポジション等のプロフィールを入力します。 メール認証後、詳しいプロフィール情報は入力できるため、初期登録画面では簡単な情報のみを登録します。
- 最初に登録したメールアドレスに送信された認証メールを確認すればアカウント作成完了です。
プロフィール作成方法
プロフィールを作成のポイントは、ホームページを作成するときと同じように、このプロフィールから何をアピールしたいのかという「目的」を念頭に置くことです。
ページに顔ともなるトップページの名前の下にはヘッドラインと呼ばれる1行程度の情報が掲載できます。ここはページでいうキャッチフレーズのようなものであり、どのような文章を載せるかで、ページを訪れたユーザーの印象も変わってきます。
プロフィールをもっと充実させたい場合には、自己紹介やスキル、言語などを記入することによってよりアピールできます。
他にも勤務先、勤続年数、スキル、学歴などの情報が細かく掲載でき、プロフィールに履歴書の代わりにもなるような情報が全て掲載できます。
LinkedInの会社ページの作成
LinkedInの会社ページは以下の手順で作成します。
会社ページも基本無料ですが、掲載できる情報に限りがあります。
有料版の「キャリアページ」を使用すれば、求人情報の掲載や、「カルチャーページ」と呼ばれるブログ形式の情報発信や、社員紹介、フォトギャラリーなどさまざまな情報が掲載できます。
より企業情報を魅力的に発信することで、マーケティング、求人活動にも有効に活用できます。
1. 個人ユーザのアカウント会社ページを作成
ページ上部にあるメニューバー「その他」から「会社ページを作成」を押します。
2. ページタイプを選ぶ
ページタイプは「スモールビジネス」「中規模から大規模のビジネス」「プロモーションページ」「教育機関」の4種類です。あてはまるタイプを選びます。
3. 各種情報を入力
会社名、URL、業種などを入力すれば会社ページ登録が完了します。
管理者の権限の種類
法人として情報を発信する際は、管理者として権限が付与されたアカウントから投稿し、アップ時は個人名ではなく、会社名で表示されます。管理者の種類は、大きく4つに分けられています。
ページの編集、他管理者の追加などが行える「専任管理者」、会社・団体ページの内容を共有またはスポンサードに設定できる「スポンサードコンテンツ投稿者」、見込み客を管理する「リード創出フォーム管理者」、会社ページに紐づくランディングページ作成および編集ができる「Pipeline Builder管理者」があります。
LinkedInでは管理者情報を管理しておらず、情報の提供、交代、削除は行えません。社内で管理者アカウント情報を共有することで、管理がスムーズになります。
集客効果を高める LinkedInで活用できる機能
ノースアメリカのレポート「CONTENT MARKETING 2020」によると、BtoBマーケティングで一番使われているSNSは、広告経由であるかどうかにかかわらず、LinkedInでした。海外での結果ですが、利用者数が増えている日本でも同様にLinkedInを使用したマーケティングが増えることが予想され、今のうちにコツを掴んでおくことが重要になります。
以下2つの基本的機能を活用すれば、企業の主催するイベントへの集客の効果も高めることができると考えられます。また、自社のブランディングや商品の販売促進にも効果を発揮するでしょう。
1. LinkedIn広告
LinkedIn広告はターゲティングの精度が高く、関心の強いユーザーに届きやすいと言われています。その理由は、ビジネスを前提としているため、ユーザーは経歴、実績など、履歴書で書くような正しい情報で登録し、正確なデータベースから対象者を抽出できるからです。広告の場所は、タイムライン内や上部または右側、メッセージボックス内などがあります。
LinkedIn広告は最低出稿金額も低く、予算が限られている場合でも試しやすくなっています。また予算オプションが多いため、目的、予算に合わせた出稿ができます。例えば1日あたりの広告予算を設定する「日額予算」では10ドルから設定が可能です。
2. 商品プロモーション
LinkedInでは商品プロモーションも展開できます。LinkedInはビジネスユースを前提としたSNSですが、プロモーションはBtoBの商材はもちろん、toCの商品にも有効だといわれています。LinkedInが蓄積した膨大なデータベースから、ターゲティングを行いやすく、例えば経歴などから、予算決裁権を持つ人をターゲティングし、アプローチもできます。
また、会社ページではプロモーションページを最大10件まで作成できます。英語ではショーケースページと呼ばれ、まさに会社のショーウィンドウ的な役割を果たすページです。
LinkedInのユーザーはそもそも企業の情報を知りたくて利用しているため、こうした企業の積極的な商品や企業ブランドの訴求に対し、ネガティブな評価を受ける可能性は小さいといえます。
また、ブランドイメージや事業内容により、コンテンツを分けて掲出することもできます。同一企業内でコンセプトが異なる商品をアピールしたい場合には、それぞれの戦略に合わせてターゲットにアプローチできます。
効果的な集客を実現できる可能性も
SNSを使用した広告は今や当たり前のものとなっています。電通グループ4社が出した、2019年のソーシャル広告費は4,899億円となり、前年比126%の成長率を見せています。2020年以降も成長が続くと予想され、今後もSNS市場が注目されていることが窺えます。その中でもLinkedInは世界6億4,500万人のユーザー数を誇り、グローバル化するビジネス市場で、人材獲得、マーケティング戦略において欠かせないSNSとして、より強固な存在になると予想されます。
ユーザー登録、そしてプラットフォーム内で自社の企業アカウントを開設し運営すれば、現状を把握できます。現状をもとに自社の課題や施策を打つ方向について検討し、LinkedInの機能を活用すれば、集客やリード獲得、人材採用に効果を発揮してくれるはずです。
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