「応援消費」は50代女性が34.5%と1番多い結果に
株式会社リクルートライフスタイルのホットペッパーグルメ外食総研が、10月1日から9日にかけて首都圏・関西圏・東海圏に住む20歳から69歳の男女を対象に、飲食店や生産者を支援する目的での「応援消費」の意識・実態に関するアンケートを実施したと、11月18日に発表しています。
同調査で「新型コロナウイルスの感染拡大で影響を受けた飲食店を支援したい気持ちから、飲食を行ったことがありますか?」と質問したところ、全体の30.7%が「支援の気持ちから飲食を行ったことがある」と回答、性年代別でみると50代女性が34.5%と1番多い結果が得られています。
また、こういった「応援消費」を「今後行いたいと」回答した人は全体の43.3%で、性年代別でみると60代女性が50.0%と1番多くなっていることが分かっています。
飲食店を支援したい気持ちから行った行動1位は「外食」
「新型コロナウイルスの感染拡大後に飲食店・生産者を支援したい気持ちから行った行動」を聞いたところ、飲食店に対して行った行動として1番多くなったのが「外食」で63.1%、「テイクアウト」が54.7%、「デリバリー」が19.4%などと続いています。
これまでに「応援消費」を行ったことがない人に、「今後飲食店・生産者を支援する行動で消費・飲食したい品目について」聞いたところ、飲食店では「和食」が1番多く62.2%、「洋食(パスタ・ピザを除く)」が42.7%、「中華料理(専門店のラーメンを除く)」が42.4%と続いています。
また、「応援消費」を行った人にその動機を聞いたところ、「サービス価格や特典等、消費者側にもメリットのある価格だった」という回答が1番多く、42.0%になっていることが分かっています。
株式会社リクルートライフスタイル プレスリリース
https://www.recruit-lifestyle.co.jp/
株式会社リクルートライフスタイルのプレスリリース(PR TIMES)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001027.000011414.html
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