エンタメ支出減少、コロナ前水準には戻らぬ見込み…グッズなど変動料金で単価UPの可能性

ハルモニア株式会社は、今年7月にインターネット上で「コロナ禍におけるエンターテインメント施設の価格に対する意識調査」を実施しました。

この調査ではコロナ前と今後を比較するため、新型コロナが発生する前の2018年頃をコロナ前、今後新型コロナの終息（一定の外出に対して安心感がある状況）がついたと仮定した時期をコロナ後としています。

コロナ後のエンターテインメント施設への支出を予測、利便性向上オプションに積極的

調査ではまず、国内のテーマパーク、劇場、水族館などの施設について、「入場」「飲食・グッズ等」「イベント、その他オプション」の3つの項目に分け、年間どの程度の支出を行っているか質問しています。

支出は「0-3,000円」「3,001-5,000円」「5,001-10,000円」「10,001-20,000円」、その後1万円刻みで選択し回答を集計しています。

これによれば、家族の分を含めた年間のエンタメ施設の支出において入場料に年間10,001円以上支払うと回答した割合はコロナ以前と比較して7.2ポイント減少しました。また、今後の支出について、現状よりも入場料に対する支出は増加が予測されるものの、コロナ以前の水準には届かない結果となりました。

一方イベントやその他のオプションに対し10,001円以上支払うと回答している人の割合は、コロナ前と後を比べると1.9ポイント増加する結果となっています。

コロナ明けの施設利用においては、優先入場やファストパスなど、施設滞在時のストレスの減少や快適さの確保を求める意向が強くなると考えられます。

入場料の値上げで許容できる内容についての質問に対して、「人気のある特別なイベントやコンテンツがある場合」（26.8%）「優先入場など、利便性が向上した場合」（24.7%）「特別グッズなどの物的享受がある場合」（23.6%）などの回答が多く集まりました。

設問別で値上げ幅についての質問を行ったところ、上位3つでは6～10％が許容できる値上げ幅となっています。

コロナ禍のエンタメ施設において、人気コンテンツとのコラボレーションや、施設内での体験がより良くなるような施策が重要になるといえるでしょう。

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