オンラインツアーの参加動機は「情報収集」が63.8％　実際の旅行の「下調べ」として機能していることが明らかに

オンラインツアーへの関心度

公益財団法人日本交通公社は4月15日、新しい観光の形として登場してきたオンラインツアーについて、消費者目線で調査した結果を発表しました。

調査は2021年3月5日～9日の期間に行われ、東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県に住む18～79歳の男女33,152人を対象に一次調査を、そのうちオンラインツアーに参加した648人を対象に二次調査を行っています。

一次調査では、オンラインツアーに対する関心度を調査しています。「体験したことがある」人は2.9％、「体験の予定がある」人は1.1％、「機会があれば体験してみたい」人は20.6％です。

これらの回答者に、希望する価格帯を聞いたところ、「1,000～2,999円」29.0％が多い結果となっています。

続いて二次調査で、オンラインツアー経験者に今後の参加意向を聞いたところ、「積極的に参加したい」は24.7％、「体験したいものがあれば参加したい」40.9％です。

理由は「実際に訪れる際の情報収集」が63.8％、「行きたい場所が見つかる」40.5％、「現地の方と事前に知り合える」が38.4％となっています。

これらのことからオンラインツアーは、コロナ禍での観光の代替といった面だけではなく、実際の旅行に役立つ情報や行きたい場所、さらには会いに行ける現地の方を見つけるなど、その後実際に旅行に行く前の下調べとして機能していることがわかります。

実際の旅行をより豊かにする発見や出会いを得る、観光地とのコミュニケーションの場として期待されているとも捉えられるということです。

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公益財団法人日本交通公社のプレスリリース
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