ハガキや封書のダイレクトメールを受け入れる意識が向上、27.6％「開封割合が増加」在宅時間の変化が影響？DMに関する調査結果

DMは生活者へのアプローチ方法として重要さを維持

トッパン・フォームズは、3月4日、全国20～70歳以上の男女で、届いたダイレクトメール（以下、DM）をおよそ3割以上開封する人・メールマガジンに登録している人を対象として「DMに関する調査」を2020年10月30日(金)～11月2日(月)に実施し、2,000サンプルを集計した結果を発表しています。

なお、この調査における「DM」とは、企業や店舗から送付されてくる商品・サービス案内が記載されたハガキや封書による通知物を指します。

調査によると2020年のDM受取数の平均（DMを全く受け取らない人を除く）は2016年以降一番高く、特に男女とも20代でより多く受け取っている実態が明らかになっています。

1年前と比べ自身の手で届いたDMを見る、あるいは開封する割合については、DMの開封割合が「増加した」と回答した人が27.6％で「減少した」と回答した6.8％を大きく上回り、特に20代は35％以上が「増加した」と認識していることがわかっています。

今後の新型コロナウイルスの影響等を予想した際に、「企業等から情報を伝える方法」として、DMはどの程度活用されるべきかを質問したところ、コロナ禍でのDMの活用に肯定的な意見は否定的な回答の2倍以上となっています。

今回の調査結果からは、コロナ禍で在宅時間が増えている状況下、企業の非対面アプローチ方法であるDMに従来よりも生活者の目が向くようになっている様子が見て取れます。

DMは生活者にとって受け取った実感を持ちやすく、差出人が一目でわかり安心感を得られやすいといった利点もあります。企業や店舗による情報伝達方法の一つとしてDMという手法が再注目される可能性もあるでしょう。

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トッパン・フォームズ株式会社プレスリリース
https://www.toppan-f.co.jp/news/2021/0304.html