EC・店頭をまたぐ購買行動の変化は？電通が調査を実施

電通デジタルが生活者の購買行動の変化に焦点を当て、EC（オンライン）と店頭（オフライン）をまたぐ購買行動についての調査結果を発表しました。

新型コロナウイルス感染症の影響やデジタル化の進展に伴い、生活者の購買行動にどのような変化が見られるのかを明らかにするものです。

調査には主要商品の13カテゴリー・29商品を対象にした3,000人のアンケートが使用されました。この記事では、調査の概要とおもな結果を紹介します。

電通デジタル「EC・店頭をまたぐ購買行動実態調査2023」を実施

電通デジタルは、生活者の行動に合わせた購買体験設計を支援するため、「EC・店頭をまたぐ購買行動実態調査2023」を実施しました。

この調査では、EC（オンライン）と店頭（オフライン）を横断して、生活者の購買行動がどのように変化しているのかが明らかになりました。

調査には、主要商品に関するアンケートを3,000人に実施し、その結果をもとにしたデータを紹介します。

調査結果によれば、生活者の購買行動に大きな変化は見られず、デジタルシフトは緩やかに増加しました。

現金やクレジットカードの利用率は高いままですが、キャッシュレス決済の利用が全体で60％を超えるなど急速に広まっているとともに店頭での購買のデジタル化が進行していることがうかがえます。

キャッシュレス決済は生活を便利かつスムーズにし、経済活動にも大きな変革をもたらす可能性があります。

購入の前段階である比較・検討フェーズにおいて、店頭の重要性は変わらず高いもののデジタルチャネルも大きな影響を持っていることがうかがえる結果となりました。

「モールEC」は認知から購入まで幅広く利用され、デジタルメディアが購買行動に大きな影響を与えていると言えます。

昨年に比べ、生活者の購買行動はスマート化している傾向が見られます。

商品カテゴリーによって異なる特徴があり、生活者は自分に適した接点を選び、効率的な購買行動を確立し始めています。日本におけるEC化率は上昇傾向にあることから、今後の商品や企業のEC化には今後も注視する必要がありそうです。

ギフトカテゴリーにおいてはモール系ECの利用が店頭利用を上回るなど、他のカテゴリーと比べてもデジタル化が顕著です。ギフト市場でのデジタル化が注目されていると言えます。

ポイント収集への意識は高く、ほぼ全ての生活者が何らかのポイントを収集。ポイントを貯めつつ定期的に確認しながらしっかりと使い切る傾向があります。

次世代コマースのなかでは、InstagramとYouTubeが特に注目されています。

SNSが比較・検討フェーズで重要な役割を果たし、生活者の購買体験向上に大きな影響を与える可能性があります。

＜参照＞

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