コロナでも消費額が「変わらない」51.4％。「地元企業や商店を応援したい」との声も
ゼネラルリサーチ株式会社は、「2021年最新版 消費と対応の動向調査」を実施し、4月30日に結果を発表しました。
同調査は、「コロナ禍での消費行動」の変化を調べるため2021年4月23～24日に行われ、20～60代の男女1,065人の回答をまとめたものです。
コロナ禍以降、消費行動は「変わらない」が43.4％、「やや減った」が35.3％となっているほか、消費額についても「変わらない」は51.4％、「やや減少した」は26.5％となっています。
年代別でも大きな変化はなく、むしろ「増加した」が20～40代で一定数存在し、消費する場所や購入する商品が変わっただけという回答や、地元の企業や商店を応援したいとの回答が多く見うけられます。
変化したのは消費の「質」に対する意識
コロナ禍以降、消費の「質」に対し「価値に見合った対価を重視するようになった」24.1％、「価格の安さを重視するようになった」23.5％、「特に変化はない」46.6％となっています。
JAPANブランドに価値を置き、対価を「払うべき」との回答は71.9％で、消費の質を重視する傾向にあります。
レポートでは、消費の量ではなく質が、今後の日本経済を守る可能性があると指摘しています。
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ゼネラルリサーチ株式会社のプレスリリース
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