2021年以降の祭り・イベント開催の意向は？9割が開催検討・うち6割がオフラインを予定／関係者に調査

祭り・イベントに関する市場調査、オフライン開催

株式会社オマツリジャパンは、「祭り・イベント総合研究所」を発足し、祭りやイベント、伝統文化に関する市場調査を実施しています。その第一弾として2月18日、「コロナ禍での祭り・イベント関係者の動向・意識調査」の結果を発表しています。

結果によれば、回答者の大半が2021年度以降の開催を検討しており、開催を検討していると回答したうち「通常通りオフラインで開催」は35％、「縮小でオフラインで開催」は27%となりました。開催する場合の62％がオフラインの意向となります。

同調査は1月21日～2月5日に行われ、全国の祭り・イベント関係者125名の回答をまとめたものです。多くのイベントが中止となり、直面する関係者の現状を明らかにするために行われています。

2020年1月以降、祭りが開催されなかったのは85件で全体の68％、開催されたのは40件で全体の32％ですが、そのうち規模が縮小された、オンラインでの開催だったとの回答は8割を占めます。

祭り・イベントを開催する上での課題を聞いたところ、「開催までに地域内での合意形成がはかれない」という回答が50件を超えています。ほか「政府の方針に従って断念せざるを得ない」「運営活動・感染対策の資金が足りない」などがあげられています。

2021年の開催について、「検討している」との回答は91％、そのうち「通常通り開催」は35％で、ほかは縮小またはオンラインでの開催を予定しています。

株式会社オマツリジャパンのプレスリリース（＠Press News）
https://www.atpress.ne.jp/news/247751

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