シエンプレ デジタル・クライシス総合研究所は2022年1月12日、「デジタル・クライシス白書2022」を公開しました。
近年、デジタルメディア上での「炎上」や、正確な情報と不正確な情報が混じり合い社会に影響を及ぼす「インフォデミック」が増加傾向にあります。「デジタル・クライシス白書2022」では、2021年に発生したこのような危機や重大なトラブルについて調査分析したものです。
調査では、2021年の炎上発生件数が1,766件で、前年と比較して24.8％増加したことなどがわかりました。
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2021年の炎上発生件数は1,766件、前年比24.8％増
2021年に発生した炎上事案は1,766件でした。前年（1,415件）と比較すると、24.8％増加しています。
月別で比較すると、炎上事案が最も多く確認されたのは3月の224件でした。その後4月から5月にかけては減少傾向がみられ、6月以降は大きな変化は見られませんでした。
炎上を最も認知している性別・世代は？
1日1回以上「炎上」を認知していると回答した人は、男性が17.5%、女性が14.4%と、男性の割合がやや高いものの大きな差はないという結果になりました。
年代別では、週1回以上「炎上」を認知している人は、10代（68.3%）がトップでした。年齢が高くなるにつれ、認知している人の割合は低くなっています。
67.9％が炎上後の対応を確認すると回答
炎上後の対応について、確認すると回答した人の合計は2020年の58.6％から増加し、67.9％となりました。さらに、内容が納得できるものだと良い印象を受けると回答した人も30.4％から37.7％に増えています。炎上後の対応の重要性が高まっていることが分かりました。
炎上のリスクに備え適切な対策を
炎上事案が増加し、その認知や注目度が高まっている今、炎上等のリスクに対する対応はさらに重要な問題となっています。
企業や店舗はこうしたリスクに備え、普段から風評を監視する、事後対応をどのようにするか決めておくなど、適切な対策を講じる必要があるでしょう。
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