株式会社リクルートが運営するホットペッパーグルメ外食総研は10月1日、首都圏、関西圏、東海圏のエリアから約1万人を対象とした2021年8月度の外食市場調査を発表しました。
8月の外食市場規模は緊急事態宣言や悪天候の影響を受け、前年同月比66.4%、コロナ禍前である2019年比で40.1%となり、7月よりもマイナス幅が拡大しました。
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外食実施率47.7%、前年同月比9.8ポイント減

3圏域合計の外食実施率では、50%を下回る47.7%(前年同月比9.8ポイント減)となりました。
エリアごとで見ると関西圏47.6%(12.5ポイント減)で大きな落ち込みとなり、首都圏47.0%(9.6ポイント減)、東海圏54.7%(5.4ポイント減)とすべてのエリアで前年の数値よりも減少しています。
世代年別の外食実施率、すべての年代で前月比マイナス
世代年別でみた3域合計の外食実施率では、すべての年代で前年同月比マイナスとなり、中でも20代女性が13.7ポイント減と特に落ち込みが見られました。
また、50代女性の外食実施率では40%を切る39.0%となり、先月と比較して7.2ポイント減となっています。
8月の業態別推移
6月から回復傾向が見られたものの、8月では主要16業態のすべてで市場規模が前年比マイナスという結果となりました。
居酒屋で激しい落ち込み、多くの業態でマイナスに

多くの業態でマイナスとなる中、特に落ち込みが大きいのが居酒屋で、3圏域合計の市場規模で108億円(前年同月比258億円減)となりました。居酒屋は、延べ外食回数338万回(前年同月比744万回減)、外食単価3,178円(前年同月比199円減)と、全体を通して悪化しています。
緊急事態宣言下で酒類提供の制限による影響がうかがえます。

外食市場規模、延べ外食回数でプラスとなった業態はなかったものの、外食単価ではバー、スナック、ナイトクラブ、キャバレーなどが前年比プラスとなりました。
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ホットペッパーグルメ外食総研:外食市場調査(2021年8月度)