ヘルステックとは?注目集まる理由・参入企業や事例を紹介

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スマートフォンアプリやAI、クラウド、IoTなどのテクノロジーを活用し、セルフケアや治療の効率化を実現する「ヘルステック」が近年注目されています。

ヘルステックとは、「Health=健康」と「Technology=テクノロジー」を掛け合わせた言葉です。オンライン診療や電子処方箋など医療分野におけるデジタル化が急激に進んでいます。また、供給側においても、ヘルステック領域に参入する企業が増加し、市場全体が成長期です。

少子高齢化の課題解決にもなり、期待が高まるヘルステック分野について、マーケット全体の動きや関連企業、具体的なサービスなどを紹介します。

ヘルスケア市場の規模と重視される理由

ヘルスケア市場拡大の背景や、日本の社会における重要性について解説します。

市場は今後急成長、2022年は3,000億円超の見込み

富士経済の調査によると、2022年にはヘルステックの市場規模が3,000億円を超えると予測されており、これは2017年比で50%増にもなる勢いです。

政府からは「Society5.0」が提唱され、医療や介護の需要に対しテクノロジーを駆使することで、格差なく治療が受けられる社会を目指す動きがあります。この流れから、健康経営を意識する企業や健康寿命へ関心を向ける消費者が増え、その需要に応えるべくサービスやアプリなどが続々と登場しています。

また、長引くコロナ禍で、外出自粛による慢性的な運動不足や医療現場逼迫などの問題に直面し、ヘルステックの浸透が急がれています。

<参照>企業による従業員向けサービスで需要増加が期待される<br /> ヘルステック・健康ソリューション関連市場の調査結果 | プレスリリース | 富士経済グループ

少子高齢化や医療格差の対策として必要不可欠

「2025年問題」と呼ばれる、超高齢化社会で医療費が高騰する事態が目の前まで近づいています。団塊世代が後期高齢者となり、約2,200万人が75歳以上という状況が訪れる前に、医療を効率化できるサービスが必要です。

また、地域により治療を受けづらい、収入により十分な治療が受けられないといった格差も懸念されるため、オンライン診療やセルフケアなど、自宅でも必要な治療や予防可能な環境が求められています。

デジタルテクノロジーの活用で日常に入り込みやすく

これまで、高度な医療は大がかりな機器や専門医による診察が必要でしたが、現代はスマートフォンやウェアラブルデバイスなどを用い、患者本人が健康状態を把握できるようになりました。

通院や待ち時間など患者の負荷を減らせるだけでなく、歩数や睡眠、消費カロリーや心拍数など、日々のデータを収集できるため、異常を早期発見できます。

手軽さや導入しやすさから、従業員のメンタルヘルス対策など、活用の幅が広がっています。

ヘルステックが生み出す効果

ヘルステックの進歩は、医療現場や患者、そして介護者それぞれにメリットがあります。

予防医療の進展・健康管理への意識の向上で医療費抑制に

ウェアラブルデバイスでいつでもどこでも体内の状態を把握でき、体調への気づきや興味が深まります。医療機関に行くまで体の不調を確信しづらかった従来に比べ、データに基づき自身で視覚的にわかるようになり、予防医療に有効です。

さらに、遠隔診療や健康相談サービスなど気軽に相談できる環境により、不安を抱えたまま放置することなく早い段階での対処が可能になります。

患者や医療従事者の負担軽減・効率化

これまで個人に対し人手で対応していた治療が効率化され、医療人材の不足や高い業務負荷などの課題解決につながります。また、AIで精度の高いデータ分析ができ、誤診や見落としを防止します。

AIはデータが蓄積すればするほど学習していく特性があるため、今後多くの病理画像を読み込むことで、更に正確な診断が可能になるでしょう。

症状チェックや食生活管理などを自動化、長期的な健康維持へ

医療機関におけるリハビリサポートのように、食生活や運動量についてAIが適切なアドバイスをし、治療中や退院後でも安心して自宅療養ができるようになります。

スマートフォン上で服薬管理や症状のモニタリングが簡単にでき、患者自身が主体的に健康を維持するようになるため介護者の負荷が低減されます。家族の介護が必要だった従業員は、ワークライフバランスが保ちやすくなります。

テクノロジーを活用した画期的なサービス5選

ヘルステック分野において、今まさに進行中のものや、開発中で今後拡張予定のものなど、代表的なサービスを紹介します。

1.「お薬手帳」の電子化とクラウド管理

服薬している薬やアレルギー情報を記録する、紙のお薬手帳を電子化し、クラウドで保管できるため、持ち物として所持しなくても場所を選ばずスマートフォンでチェックできます。

災害時なども紛失する心配がありません。また、紙媒体には無かった「飲み忘れ防止アラーム」もあり便利です。

2. 医師とのビデオチャットによる遠隔診療や病院予約、処方箋の電子化

在宅患者や、住居近くに病院が少ない離島や過疎地域に済む患者にとって、移動不要で自宅から医師の顔が見える診察は、大幅な負荷削減になります。

カルテの電子化は普及が進んでおり、地方の診療所と都市部の専門医が共有して診断もできるようになりました。

3. CTやMRIなどの画像データをAIが分析

膨大なデータ分析に費やす稼働が効率化され、医師の負担軽減や診断の正確性向上につながっています。

AI人間が見落とす可能性のある小さな病変もキャッチでき、Googleが開発した肺がんを検出するAIは、専門医に比べ検出率が5%高いという結果が公表されています。

<参照>肺がんを予測するための有望な前進

4. 介護支援、自立支援、コミュニケーションをロボットが代行

介護に携わる人材確保が難しくなっている中、ロボットが業務を代行し、歩行や食事のサポート、読書など要介護者に寄り添い、自律を促します。

厚生労働省では介護ロボットの活用事例集が公開しており、資料のなかでは製品の種類や役割、利用イメージなどが紹介されています。

<参照>124091-介護ロボット事例集2019.indd - 000618676.pdf

5. ウェアラブルデバイスやモバイルアプリで日々の変化を察知

個人の健康管理に役立つモバイルアプリや、ストレスなく体内データを収集できるウェアラブルデバイスの登場で、病気有無に関わらず健康意識が高まり、予防に効果的です。

蓄積された体内データを基に健康改善のためのアクションも促してくれます。

ヘルステックを強みにした企業と事業5つ

ヘルステックサービス評価されている企業と、サービス内容を紹介します。

1. ヘルスケアテクノロジーズ/オンラインで健康相談やPCR予約「HELPO(ヘルポ)」

2020年7月にオンライン健康相談アプリ「HELPO」をリリースし、同年12月にはPCR検査の予約と検査結果の閲覧を可能とし、福岡市で11万人を対象にPCR検査体制を提供した実績もあります。

アプリ上で問い合わせや相談も受け付けており、オペレーションの自動化と効率化を実現しています。

2. メドレー/診療予約から処方箋配送までワンストップ「CLINICS(クリニクス)」

診療予約、オンライン診療、電子カルテを提供し、診察に関わる一連の流れを網羅したシステムです。

導入している病院からは、マスクせずに医師と患者がお互いの表情を確認できることに利点を感じているとの声も挙がっています。

日本全国で2,300件以上の医療機関で導入済となっており、広く認知されつつあります。

CLINICSオンライン診療

3. Ubie/医師の替わりにカルテ作成「AI問診ユビー」

来院前や来院後、AIが患者一人ひとりに対し最適な質問を自動生成して投げかけ、問診結果を医師用語に変換し電子カルテを作成します。患者一人あたりにかかる初診の問診時間が約1/3に圧縮され、医師のカルテ入力業務も削減するなど、全体的な効率化につながっています。

4. インフィック/センサーで高齢者を見守る「LASHIC(ラシク)」

高齢者の自宅へセンサーを設置し、室温や湿度の測定、睡眠時の呼吸や脈拍、姿勢をモニタリングします。

異常があった場合は介護者のスマートフォンに通知される仕組みのため、すぐに駆けつけることが可能です。

2018年の日経BP社が開催したイノベーションコンテストのヘルスケアIoT部門で準グランプリを受賞しています。

<参照>AWARD 2018:グランプリはインテル「Intel Optane DC」 | 日経クロステック(xTECH)

5. ソニーネットワークコミュニケーションズ/ヘルスケアサービス開発プラットフォーム「X.SINCE(エクスシンス)」

2021年4月、ヘルステックサービスを支援するプラットフォームが登場しました。

ソニーのAI技術を活かし、サービス開発に必要なコストや製作期間を大幅に圧縮できるようになります。

提供される機能ラインナップやデザインテンプレートを利用して簡単に構築ができ、開発ハードルが下がるため、今後の市場拡大にも拍車がかかる可能性があります。

2021年以降、ヘルステックサービスの開発は大きなビジネスチャンス

医療において、質向上を目的とした取り組みから、人生100年時代に向けた健康寿命を延伸する動きにシフトしつつあり、多方面から参入が相次いでいます。

新型コロナウィルスの流行で世界的にも健康管理へ注目が集まる今、ヘルステックサービスやソリューションは大きなビジネスチャンスとなるでしょう。

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    口コミラボ編集部

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