食べ放題の飲食店が口コミ集客に取り組むべき理由は？方法も合わせて紹介

新型コロナウイルスの影響で外出を控える風潮が広がり、飲食店の店舗から客足が遠のきやすい状況にあります。食べ放題を提供してきた飲食店もまた、例外ではありません。

しかし、週刊ホテルレストランなどを運営するHOTERESが2020年6月にインターネット利用者2,065人を対象に実施したビュッフェに対する意識調査では、食べ放題の需要がいまだ高いことが明らかになりました。

「ビュッフェスタイルのレストラン（ハーフビュッフェ含む）に行きますか？」という質問に対し、41％が「現時点でもコロナ対策をしっかりとしていれば行きたい」と回答しており「コロナ対策関係なく行きたい」「コロナ終息後であれば行きたい」を含めると全体の77%がビッフェスタイルの食べ放題に対し魅力を感じていることが分かります。

出歩く機会が減った現在、顧客が店舗を知る機会は限定的になっていることから、顧客が来店前に店舗情報を掴めるような対策を講じることが求められます。新規顧客が店舗の詳細を知るつてになるグルメサイトやSNS、またそれらによって発信される口コミを活かした集客が重要になります。

今回は、食べ放題店が口コミ集客に取り組むべき理由とその方法を紹介します。

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食べ放題の飲食店が口コミ集客に取り組むべき理由

1. コストをおさえて集客できる
2. 既存顧客のロイヤリティや来店頻度の向上が見込める

食べ放題の店舗における口コミ集客の取り組み方法

1. グルメサイトの活用
2. FacebookやInstagramなどのSNSによる情報発信
3. Google マイビジネスの登録

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食べ放題の飲食店が口コミ集客に取り組むべき理由

マイボイスコムが2020年3月に実施したインターネット調査によると、回答者10,302件のうち6割弱がサービス利用時や商品購入時にインターネット上の口コミを参考にしていることが明らかとなり、ユーザーにとって口コミが重要な役割を果たしていることが読み取れます。

ここでは、口コミ集客が店舗にとってどのような効果をもたらすのかを解説します。

1. コストをおさえて集客できる

口コミは家族や友人、知人など人から人へ情報が広がっていくのが特徴です。そのため、少ないコストで効果が期待できる方法といえます。

集客には、広告や宣伝など資金を投じることで成り立つ方法もありますが、高いコストにより店舗の負担となってしまうケースもあります。口コミはこのような方法と比較すると、費用対効果が高いといえます。

2. 既存顧客のロイヤリティや来店頻度の向上が見込める

ある顧客がその知人に店舗を紹介すると、その店に対するロイヤリティ（好感度）が増すといわれています。ロイヤリティが増すと、そうでない場合と比べて来店頻度の向上が見込めます。

またロイヤリティの高い顧客ほど積極的に情報を拡散してくれる傾向があるといわれています。口コミ投稿や周囲の人に紹介してもらえるような工夫をし、顧客が実際に口コミをしてくれれば、その後はロイヤリティが高まった顧客によりさらに積極的に店を紹介してもらえるという好循環が生まれると期待できます。

食べ放題の店舗における口コミ集客の取り組み方法

初めて来店する顧客は、店舗を予約することに対して不安に感じやすい傾向にあります。

そうした不安を払拭するためにも、グルメサイトやSNSなど来店前に目にするツールに、予め口コミや店舗情報を掲載しておくことが重要です。

ここでは、食べ放題を提供する飲食店が口コミ集客に取り組む方法について解説します。

1. グルメサイトの活用

飲食店.COMを運営するシルクロードは、2019年7月に飲食店.COMの会員である飲食店を対象（402件）に「『飲食店の集客施策』に関するアンケート調査」を実施しました。

「集客目的で行ったことがある施策（複数回答可）」という質問においては、53.7％が「食べログ」、41.8％が「ぐるなび」と回答しており、飲食店の集客においてグルメサイトが重要な位置を占めているのがわかります。

国内最大級のグルメサイト食べログは、掲載店舗数90万件以上（2020年1月時点）、月間利用者数1億810万人（2019年9月実績）という規模の大きさに特徴があります。

食べログとともに知名度の高いぐるなびは、クーポンの配布や店舗予約などの充実した機能を展開しており、男性ユーザーが多いという特徴があります。ミシュランガイドのオンライン版である「ミシュランガイド・デジタル」とも連携し、ユーザーからの信頼性を高めることに強化しています。

全国展開しているフリーペーパーが母体であるホットペッパーグルメは、グルメサイトのなかでもネット予約に強みを持っており、同サイトから飲食店を予約した数は累計3憶人を突破（2019年2月時点）しています。新型コロナウイルスが拡大する現在では「テイクアウト特集」にも取り組み、飲食店の集客を促しています。

そのほか、実名登録制でSNSとの連携を行っているRetty（レッティ）や、料理を作る職人に焦点を当てたグルメサイトのヒトサラなどがあります。

2. FacebookやInstagramなどのSNSによる情報発信

SNSによる情報発信も口コミ集客施策のひとつです。それぞれのユーザー層の特徴やSNSの特性を活かした運用をすることが重要になります。

Facebookは30代以降のユーザー層が多く、原則実名で登録しなければならないことから、信頼度が高い口コミを集められることが特徴です。

Instagramは10代～20代女性の利用者数が多く、写真や動画を用いた投稿によって商品の魅力を視覚的にアピールできます。

Twitterは10代～20代の若年層をメインユーザーに抱え「リツイート」機能による拡散性が強いSNSです。入力できる文字数は140字に限られますが、一度拡散された口コミが一気に広まり、多くの人に見てもらえる可能性があります。以下のように、店舗に関連したキーワードのハッシュタグを活用することで検索流入を増やす取り組みをしている店舗もあります。