消費者はオンライン開催をどう捉えているか
株式会社ネットプロテクションズは、4月15日に「コロナ禍における有償オンラインイベント」に関する調査結果を発表しています。
同調査は、コロナ禍でのオンラインイベントのニーズや収益性などを把握することを目的に、3回に分けて行われました。第1回は2020年3月で769人、第2回は2020年7月で842人、第3回は2021年3月で2,049人の回答を得ています。
イベント中止を経験した人は
参加する予定だったイベントが中止・延期になった人のうち「非常にがっかり」が36.60%、「がっかり」が21.42%で、約6割となっています。
特に芸能系、アーティストのライブなどは75%前後と高い水準です。
イベントの収益化はニーズと価格設定がカギ
オンラインでの開催希望について、芸能系イベントは75%以上となっていますが、「スポーツの試合」「冠婚葬祭」「学校行事」などは半数に留まっていることから、オンライン開催のニーズはイベントにより異なることが分かります。
有料オンラインイベントに「必ず参加すると思う」「参加費用次第では参加すると思う」と回答した中止経験者は第3回の調査で65.95%となり、希望する価格帯は「低下の40~80%」が62.6%です。
このことから、価格設定によっては収益性につなげることが可能だと報告されています。
観光施設でもオンラインイベントが可能
調査では芸能系、アーティストのライブなどのイベントが注目されていますが、観光施設などでもオンラインでのイベント開催が考えられます。
実際に訪れる前の情報収集としても活用されるオンラインツアーが好例です。
コロナ禍で遠出や集団行動が難しくなる中、オンラインを活用したイベントはさまざまな業界で売上補填などに役立つでしょう。
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株式会社ネットプロテクションズのプレスリリース(PRTIMES)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000232.000022451.html