日本フードサービス協会は5月25日、毎月集計を行っている外食産業市場動向調査の2021年4月度報告を公表しました。
- 日本フードサービス協会:データからみる外食産業
本記事では同調査の最新データをもとに、外食市場の動向をわかりやすく解説します。
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外食売上高前年比は136.7%、昨年4月緊急事態宣言の反動で
外食産業市場動向調査のデータをもとに、2021年4月の業態別売上高をグラフにまとめました。
昨年4月に1回目の緊急事態宣言が発令されていた反動影響により、全体で136.7%と売上高が大幅に伸長しています。
特に、昨年4月における落ち込みが最も大きかったパブレストラン/居酒屋、ディナーレストランは、300%程度まで伸びています。
ファーストフードの売上には大きな動きがみられませんが、これはテイクアウト・デリバリーへの対応などにより、緊急事態宣言下でも売上を一定程度維持していたことに起因するものです。
前々年比売上高(コロナ前との比較)は全体で80.5%
一方、前々年同月(2019年4月)との比較では80.5%にとどまり、新型コロナウイルス流行以前と比べると回復は遅れているようです。
売上高前年比 [単位:%] (2020年4月との比較) |
売上高前々年比 [単位:%] |
|
全体 | 136.7 |
80.5 |
ファーストフード |
117.6 |
99.1 |
ファミリーレストラン | 175.4 |
69.0 |
パブレストラン/居酒屋 | 304.9 |
26.5 |
ディナーレストラン | 296.4 |
46.4 |
喫茶 | 229.1 |
68.2 |
その他 | 167.7 |
78.3 |
特にパブレストラン/居酒屋は前々年比3割にも満たず、厳しい状況が続いています。引き続き金銭的支援や、テイクアウト・デリバリーなど新たな需要への対応を支援する取り組みが必要だといえるでしょう。
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