Googleマイビジネスを活用できるビジネスは限られており、事前に対象ビジネスを確認する必要があります。ガイドラインとポリシーの内容をふまえ、対象となるビジネスとならないビジネスの概要を解説していきます。
対象ビジネスの場合はGoogleマイビジネスの活用方法、対象外ビジネスの場合は別の宣伝方法について紹介します。
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※Googleマイビジネスは、2021.11.5よりGoogle ビジネスプロフィールという名称に変更されました。
これに伴い、2022年にスマートフォン向けGoogleマイビジネスのアプリが終了します。
アプリ終了前に、これまでと同じように快適に使えるよう今から準備しておきましょう!
Googleマイビジネスのガイドライン&ポリシーによると
Googleマイビジネスのガイドラインの内容をふまえ、対象となるビジネスと対象にならないビジネスについて解説します。アカウント開設前に、改めて確認しましょう。
対象となるビジネス
ガイドラインによると、対象となるビジネスの1つとして「営業時間内に顧客と直接対応するお店やサービス」と規定されています。実際に店舗がある飲食店や小売店などが対象です。
例外としてセルフサービスのビジネスや、季節限定営業のビジネスも対象になります。ただし、問い合わせ先の電話番号の登録や、営業することを示した看板の設置などが必要です。
対象とならないビジネス
不動産賃貸物件や販売物件などの物件自体は、対象になりません。ただし、物件を管理する不動産店はオーナー確認の対象となります。
また、有権や代表権を持たない場所で継続的に実施するサービスも対象外です。具体的には、毎週市民会館の会議室で行われるダンス教室や、毎月多目的グラウンドで行われるサッカー教室などは対象となりません。
対象ビジネスのGoogleマイビジネス登録・管理方法
Googleマイビジネスの対象ビジネスを登録・管理する際の方法を解説します。
Googleマイビジネス登録方法
- Googleマイビジネスを登録する際には「利用開始」をクリック
- まず店舗名や業務名を入力
- 「住所を入力してください」という画面で、場所を登録するかどうかを選択
- ビジネスカテゴリを選ぶ際は、細かく指定ができるため、より近いものを選びましょう。
電話番号は、ユーザーが問い合わせをしたいときに重要な情報です。公式Webサイトを持っている場合は、サイトのURLを登録することもできます。
オーナー登録を済ませると、後日Googleから確認コードが記載されたハガキが郵送されてきます。コードを入力すると、Googleマイビジネスの登録が正式に完了する仕組みです。
Googleマイビジネスの編集方法
Googleマイビジネスにログインし、管理するページを選択、左のメニューから『情報』をクリックします。
情報画面では、下記の項目を編集可能です。
- ビジネス名
- カテゴリ
- ビジネス拠点(住所)
- サービス提供地域
- 営業時間
- 特別営業時間
- 電話番号
- プロフィールの略称
- ウェブサイト
- 予約リンク
- 商品
- サービス
- 属性
- ビジネス情報
- 開業日
- 写真を追加
口コミの編集画面では『口コミを報告』とクチコミへの『返事』ができます。誹謗中傷など、コンテンツポリシーに反する口コミは、Googleに報告することで削除してもらえます。それ以外の口コミに対しては、良いものはもちろん辛口のものにも真摯に対応することが求められます。
Googleマイビジネス カテゴリ一覧
Googleマイビジネスとは、Google 検索結果・ Googleマップなど、 Googleのサイト上に無料で情報を表示でき、最新情報を更新・管理できる機能です。今や日本人にとって、Googleを使って検索し情報収集することは日常の一部でもあります。Googleマイビジネスに登録することで、こうした見込み顧客へのアプローチが可能になります。この記事では、こうしたGoogleマイビジネスの登録において、店舗や企業情報の一部として設定できる「カテゴリ」について紹介します。関連記事Google...
ビジネスへの活用
Googleマイビジネスの検索状況やアクセス情報などを、1週間単位、1か月単位、直近の4半期、の3つの期間を選択し、確認できます。
マイビジネスを表示したユーザーが、その後どのような行動を取ったかを分析できるため、ユーザーが何を知りたくてページを訪れているのかが明らかになります。
ユーザーがマイビジネスまでのアクセス方法を検索した内容をもとに、検索数はもちろん検索ルートもヒートマップを使い表示されるのが特徴的です。
[blogcard url="https://media.kutikomi.com/news/2019/11/25/googlemybusinessxranking/"]
対象とならないビジネスが行うべき宣伝方法
Googleマイビジネスの対象にはならないビジネスができる、効果的な宣伝方法を3つ紹介します。
ホームページの作成
ホームページは、一度完成すればその後は情報の更新や内容を考えるといった作業への負担が軽減されるため、継続して宣伝効果を得られるのが特徴です。
ホームページへの検索流入は、SEOが鍵となります。ホームページは自作または業者への発注で作成できます。いずれにせよ、事前にホームページの構成やデザイン、仕様を検討し、目的に応じて制作したり依頼したりすることが大切です。
SNSの活用
SNSは無料で始められる手軽な宣伝ツールです。InstagramやTwitter・FacebookなどのSNSは、幅広いユーザーに利用されています。目的に応じて、最適なSNSを見極めることが重要です。
親近感を持ってもらえるような投稿をすることで、徐々にファンが獲得できるようになります。また、SNSは宣伝するだけでなくコミュニケーションツールとしても活用可能です。ユーザーからの質問や感想などのコメントに丁寧に返信することで、サービスの信頼度を高められます。
折込チラシなどのポスティング
小売店など、地域密着型ビジネスに効果的な集客方法です。地域の実情やニーズに合わせ、その場の情報や行ってみたいと思わせる魅力を盛り込んだチラシを作りポスティングをすることで、身近なところからファンを増やせます。
他店との差別化ポイントを明確に表すことも重要です。配布する場所やポスティングする地域など、地域要因からある程度ターゲット層を絞ることが、効率的な集客に繋がります。
Googleマイビジネスが対応しているビジネスは決まっているのでそれぞれにあったやり方を
まずはGoogleマイビジネスに自社ビジネスが対象かどうかを確認し、対象の場合は登録しビジネスの認知拡大に活用できます。
対象外の場合は、自社ホームページの作成や各種SNSの運用、折込チラシなどのポスティングなど、別の宣伝方法を試すことが可能です。それぞれにあったやり方を採用し、集客を促進しましょう。
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