Googleビジネスプロフィールの「投稿」とは、文章や写真を使いながら店舗の情報を発信できる機能です。
期間限定の商品やサービスのPRにも効果的な投稿機能ですが、期間終了後の投稿の取り扱いには注意が必要です。
そこで本記事では、Googleビジネスプロフィール ダイアモンドプロダクトエキスパートの永山卓也氏監修のもと、投稿記事を消してはいけない理由と、期間限定商品の情報を投稿する際の注意点について解説します。
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＜プロフィール＞
永山卓也 - Googleビジネスプロフィール ダイアモンドプロダクトエキスパート／「口コミコム
」テクニカルアドバイザー＆「訪日ラボ」アドバイザー
ローカルビジネスコンサルティング、店舗マネジメント業を行い、 デジタル、アナログ両面で小売・飲食・宿泊業、観光業に豊富な経験。各都道府県の地方自治体、地域団体などを中心にセミナー、講演実績多数。観光庁 インバウンドの地方誘客促進のための専門家。Googleビジネスプロフィール ダイアモンドプロダクトエキスパート。Google Maps, Google広告プロダクトエキスパート。東京観光財団 観光おもてなしアドバイザー。株式会社movが運営するお客様の声のDXサービス「口コミコム 」テクニカルアドバイザー＆インバウンド業界最大級メディア「訪日ラボ」アドバイザー。
Googleビジネスプロフィールの投稿「削除しない方がいい」理由
以前、最新情報の投稿は1週間しか表示されませんでしたが、現在は変わっています。1週間で表の表示からは落ちるものの、過去の投稿一覧で見られるようになっています。
そのため、期間限定メニューが終了した後も、その投稿を過去の一覧で閲覧され、それを現在も提供されていると勘違いされる といったケースが生じます。こういったクレームを出さないためにはどうしたらいいでしょうか。
一番単純に思いつく方法は、投稿を削除してしまうことです。
しかし、いわゆる俗に言う「ローカルSEO・MEO」の施策でよく考えられる「キーワード施策」、つまりキーワードとの関連性を高めて検索に引っかかりやすくするという施策の要素からすると、削除してしまうと悪影響を及ぼす可能性が出てきます。また、その季節が近づいてきた際に、検索者が季節限定メニューを期待するような情報も得られなくなります。
「おでん」を例に解説
冬限定でおでんを販売している店舗を例に挙げてみましょう。
暖かい時期になり、おでんの提供を休止すると同時に、Googleビジネスプロフィールに掲載していたおでんのPR投稿を削除したとします。これを行うと「おでん」を含む検索キーワードが投稿を削除することで関連付けが弱くなってしまうおそれがあります。なおかつ、それが仮にこの投稿1件で関連付けられていたようなギリギリという状態の場合は最悪、検索に引っかからなくなってしまいます。
反対に、投稿を残しておいた場合はどうでしょうか。
例え投稿が検索され閲覧されたタイミングが夏であっても、おでんの情報を通して店舗の存在を認識してもらうことができます。さらに次年度にも同様の商品・メニュー・サービス等を提供する場合には、検索者が利用のきっかけとなる可能性も考えられます。
以上の理由から、投稿は基本的には消さず、誤解を生む場合には投稿内容そのものを編集するという方向で考えるとよいでしょう。
投稿を残しておく場合の注意点：期間限定であることを明記しよう
前項では、原則投稿は削除すべきではないということについて解説しました。
しかし、期間が終了した商品の情報をそのまま閲覧できる状態にしておくことは、顧客の誤解や「あると思ったのに！」というクレームを招くリスクがあります。
では、顧客の誤解を避けるためにはどのような工夫ができるでしょうか。最も簡単かつ効果的な方法は、投稿に注意書きをしておくことです。
例えば、「※2021年のおでんは終了しました」という注意書きを投稿の目立つ場所に記載しておくことで、それが過去の商品だと示しながら、投稿を残すことができます。
投稿を削除すべきケース
投稿は、基本的には削除すべきではないとお伝えしました。
しかしながら、期間限定商品に関する投稿には削除した方が良い投稿も例外的に存在します。
たとえば、完全に廃止してしまい再開することのない商品が多数検索・閲覧されており、クレームを生んでしまうなどの問題がある場合です。
この場合は投稿を削除し、その商品との関連付けが弱まったり引っかからない方が店舗にとってはよい影響を生むこともあるでしょう。
以上、Googleビジネスプロフィールの投稿を「削除しない方がいい」理由、そして投稿を残しておく場合の注意点、投稿を削除すべきケースについて解説してきました。
キーワードとの関連性を高めて検索に引っかかりやすくするという施策の観点からすると、投稿は削除しない方がよいといえます。一方で検索者の誤解を防ぐため注意書きを入れる、再開することのない商品などが検索に引っかかるなどして問題が発生している場合は削除するといった対応をとるとよいでしょう。
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