Googleの親会社であるアルファベット社のCEO サンダー・ピチャイ氏は、Googleの主力サービスにブロックチェーンの技術の導入を検討していることを、米国のテレビ番組のインタビュー内で明らかにしました。
一方、ブロックチェーン技術やそれを応用したサービスはGoogleが情報を独占する現在の状況を脅かす可能性があり、Googleは新技術の導入と収益構造との両立の間で矛盾を抱えています。
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Googleマップ・YouTubeにブロックチェーン導入か
アルファベット社のCEOであるピチャイ氏は、ExpovistaTVのインタビューで、Googleの主要サービスにブロックチェーンの導入を検討していると述べました。
ブロックチェーンとは、情報を記録するためのデータベース技術のことです。情報をブロックと呼ばれる単位ごとに管理して、それぞれのブロックをチェーンのように連携させます。データの改ざんを難しくし、ハッキングされるリスクを下げるなどのメリットがあり、ビットコインやイーサリアムなどの暗号資産の管理や保全に活用されています。
AR（拡張現実）の導入進む
またピチャイ氏は、「次世代インターネット」とされる「Web3.0」について、AR（仮想現実）技術を取り入れることを検討していると発言しました。
実際に、Google マップにはすでにARが導入されています。昨年の7月に東京駅や品川駅など、ターミナル駅や商業施設にARを用いたナビゲーション機能が実装されました。このような入り組んだ場所では地図による案内がわかりにくくなっていることも多いものですが、ARを使って実際に進む方向を示すことで、利便性を各段に向上させています。
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ブロックチェーン導入でGoogleが抱える矛盾
AR技術をすぐにGoogleマップに応用したように、Googleは最新の技術の導入に貪欲です。
しかし情報を分散して補完するというブロックチェーンの特徴は、GAFAM（Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft）といったビックテックが情報を独占する構造へのアンチテーゼであり、Googleがブロックチェーンを導入することには矛盾も生じ得ます。
Chromeの対抗馬「Brave」もブロックチェーンを利用
Google Chromeに代わるブラウザと目される「Brave」も、ブロックチェーン技術を利用しています。
Braveの特徴は、他のブラウザのように検索履歴などで広告をパーソナライズ化しないことです。その代わり、広告を見ると仮想通貨がもらえる仕組みをつくり、収益化を実現しようとしています。
実際、BraveでYouTubeを視聴しても広告が表示されません。現時点でのユーザー数はChromeに遠く及ばないものの、今後の成長次第ではGoogleの広告収入を脅かす存在になる可能性があるのです。
Googleなど従来のWebサービスは、検索履歴や年齢、性別などの情報を収集し、個人の嗜好を分析して広告を出すことによって巨額の利益を得てきました。しかし、プライバシーの意識が高まる中で、以前のように情報を収集して一元的に管理することが難しくなってきています。
今回のピチャイ氏の発言もこのような事情が背景にあると思われます。情報を分散して保管でき、秘匿性や匿名性を高められるブロックチェーンを利用し、プライバシーを守りたいと考えるユーザーの要望に応えようとしています。
その一方、ブロックチェーンの導入は従来の収益構造そのものを壊しかねません。Googleは新興の技術と自らの利益を両立することができるのか、今その岐路に立たされているといえます。
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＜参照＞
Expovista TV：Sundar Pichai Comments on Web3, YouTube and A.I. for Alphabet.
Brave Browser：広告ブロッカーで、セキュアで高速なプライベートウェブブラウジング
