ソフトウェア製品やマーケティングソリューションを提供するアドビ（Adobe）は12月6日、デジタルマーケティングに関する調査を発表しました。
経営層とマーケティング担当者の間の認識の相違などを中心に、アフターコロナに向けたデジタルマーケティングの課題を明らかにしています。
アドビ、デジタル戦略に関する調査発表
アドビ株式会社は、アフターコロナに向けたデジタル戦略と顧客体験に関する取り組みについて調査を行いました。調査対象はBtoB企業の経営層や営業管理職、マーケティング担当者など約1,000人です。
デジタルマーケに取り組んだ企業は業績悪化を食い止めている
調査によると、デジタルマーケティングソリューションを導入していた企業のうち、業務が縮小したという回答は27.1％にとどまった一方、導入していない企業では40.3%にまで及びました。デジタルマーケティングソリューションを導入している企業の方が、業績悪化を食い止めた形となりました。
これについてアドビは、デジタルマーケティングソリューションを導入していた企業は「顧客との関係性構築」を最重視しており、顧客ニーズを把握しつつ適切な情報発信をしてきたのであろうと推測しています。
コロナ禍のデジタル戦略「変化していない」と回答した経営層が42.0%、デジタルマーケティングの意義に対する理解は限定的
デジタルマーケティングについて、マーケティング担当者がコロナ禍以前の施策を見直し、オンライン商談、オンラインセミナーなどの強化を実施した一方で、経営層の42.0%が「特に変化／見直しは現状していない」と回答しています。
企業内のマーケティング戦略におけるデジタルマーケティングの貢献度について、経営層の理解が限定的であることがうかがえる結果となっています。
調査結果を受けて、アドビの山下宗稔氏は、デジタル化を進めている企業は業績縮小の抑制などの恩恵を享受していること、デジタルシフトが加速化する中で経営層におけるデジタルマーケティングへの理解は限定的で、このような企業はアフターコロナの事業拡大に後れをとる可能性があると述べています。
なお、アドビはそのほかにも、今後の注力分野や今後投資を進めるマーケティング活動についても調査の結果を発表しています。
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＜参照＞
アドビ株式会社プレスリリース：アドビ、「アフターコロナに向けたデジタル戦略に関する調査」の結果を発表
