パーソナライズとは、ユーザーの属性や趣味嗜好といったデータにあわせて情報やサービスを提供することです。
ユーザーが自分自身で情報やサービスを取捨選択できる「カスタマイズ」と異なり、パーソナライズは企業がユーザーにあわせて物事を提供します。
本記事では、パーソナライズの意味や、パーソナライズのメリット・デメリット、パーソナライズの事例を紹介します。
マーケティング施策の一つ「パーソナライズ」の意味とは？
この項目では、パーソナライズの概要や、カスタマイズやレコメンドとの違いを紹介します。パーソナライズとは
パーソナライズ（personalize）とは、「それぞれの人（person）にあわせる」といった意味があります。マーケティングにおいてパーソナライズとは、企業側が一人ひとりのユーザーの属性や行動履歴にあわせて情報やサービスを提供することを指します。
昨今、幅広い業界でパーソナライズを取り入れた施策が導入されていますが、特にWeb広告やインターネット上のマーケティングで活用される手法です。
「カスタマイズ」「レコメンド」との違い
パーソナライズの特徴は、企業側が一人ひとりのユーザーにあった情報を調整して提供しているという点にあります。
一方、「カスタマイズ」では、企業ではなくユーザー自身が必要に応じてサービスや情報を取捨選択することを指します。
また、レコメンドの場合は、ユーザーの属性や趣向性をもとにして情報提供をするという点ではパーソナライズと同じです。しかし、情報を一人ひとりに合わせるのではなく、あくまで特定のセグメントに情報発信をおこなるという点でパーソナライズと異なります。
パーソナライズの重要性
パーソナライズが求められるようになった一番の理由として、消費者のニーズの多様化や、マスマーケティングの衰退が挙げられます。
インターネットが普及したことにより消費者に幅広いサービスの選択肢が与えられるようになったほか、情報収集の方法が多様化しマスマーケティングが通用しにくくなりました。
こうした情報収集のあり方の変化に対応したマーケティングの方法として、パーソナライズが注目されています。
パーソナライズのメリット・デメリット
この項目では、パーソナライズのメリット・デメリットを紹介します。
メリット1. ユーザーとの関係性を構築しやすい
パーソナライズのメリットの一つに、ユーザーとの関係性を構築しやすいという点が挙げられます。
顧客の年代や職業といった属性や趣味嗜好を加味して情報を提供することで、顧客の承認欲求が満たされるほか、顧客と企業の結びつきが強まる効果が期待されます。
メリット2. マーケティング効果を高める
パーソナライズのもう一つのメリットは、マーケティング効果を高めるという点です。
消費者が求めているであろう情報やサービスを発信するパーソナライズを導入することで、顧客に商品の価値が伝わりやすくなります。
また、パーソナライズの施策を継続することで、それぞれのユーザーの情報を収集しやすくなり、今後のマーケティング施策の向上やCV率の改善への利用も可能です。
メリット3. 潜在顧客の発掘
パーソナライズの三つ目のメリットは、潜在顧客の発掘です。
パーソナライズを取り入れた施策を運用することで、自社の商品やサービスをまだ認知していない顧客にアプローチし、知名度を高めることが可能です。
デメリットは？顧客が望む情報を正確に把握できない場合も
パーソナライズには様々なメリットがある一方で、顧客が望む情報を正確に把握しづらいといった運用上の難点もあります。
インターネットで情報を自発的に収集するユーザーが多い現在は、特に顧客のニーズやトレンドが変化しがちです。
顧客の嗜好性の変化に気づけないまま施策を進めると、パーソナライズして提供した情報にも価値を感じてもらえなかったり、顧客が離れてしまったりといった不利益にもつながりかねません。
顧客のニーズを正確に把握するには、実施した施策の振り返りや、日々のトレンドの確認が重要です。
パーソナライズの活用事例
この項目では、パーソナライズの活用事例を紹介します。【飲食業界】innit（イニット）
アメリカで展開されている「innit（イニット）」は、スマートフォン上で味の好みやアレルギー、手元の食材にあわせたレシピの提案が受けられるサービスです。
また、同サービスでは必要な諸ないの図あいの取り寄せや、IoT家電と連携した料理作成といった機能を提供しています。innitの他にも、アメリカでは遺伝子検査の内容に合わせた食事を提案するサービスなどが提案されています。
＜参照＞Innit - Your Food. Simplified & Solved
【アパレル】LAMDA
同サービスでは、あらかじめ体の特徴や過去のスポーツ経験、トレーニングや有酸素運動の取り入れ方などを診断。体型にあわせたアパレル製品を提供します。
【ふるさと納税】さとふる
ふるさと納税先を探せるウェブサイト「さとふる」では、顧客にあわせた情報やウェブ上の接客の提供をするためにパーソナライズの仕組みを導入しました。
同サイトでは利用者を「会員ではないユーザー」「初回訪問ユーザー」「注文歴のない会員」「注文歴のある会員」に分類し、それぞれにあわせた広告を表示することでコンバージョン率の改善を達成しています。
＜参照＞【さとふる】ランキングとレビューで探せる利用率No.1ふるさと納税サイト
【SNS】Facebook広告
SNSのFacebookでも、パーソナライズした広告を発信することができます。
Facebookの広告システムを使うことにより、ユーザーの属性や居住地域を絞り込み、自社のサービスや商品の広告を配信することが可能です。
＜参照＞Facebook広告: Facebookのオンライン広告 | Facebook for Business
【動画広告】DELISH KITCHEN
レシピに関するコンテンツを配信する「DELISH KITCHEN」では、ユーザーの同意に基づいて得られた属性や行動の情報などを利用し、広告配信に役立てています。
配信を行うユーザーのセグメントは、年齢や性別、家族構成といった属性に関する情報と、これまでの利用履歴にもとづく情報から選択されます。
＜参照＞DELISH KITCHEN | 料理レシピ動画で作り方が簡単にわかる
幅広い場面で取り入れられつつあるパーソナライズ
「パーソナライズ」は、一人ひとりのユーザーの属性やニーズにあわせてサービスや情報を提案することです。
Web広告やインターネット関連の業界で主に取り入れられていますが、昨今ではアパレル製品や食品の提供といったオフラインのサービス提供にもパーソナライズの施策が見られ、活用の幅が広いことが窺えます。
業態によってパーソナライズの取り入れ方も異なるので、自社で運用を行う場合は事業形態と照らし合わせ導入方法を工夫することが求められるでしょう。
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