Googleマイビジネス活用、業種別の事例まとめ／口コミ返信の重要性・写真投稿や商品紹介の機能で情報発信

Google マップは、地図・旅行情報カテゴリーのメディアでもっとも使われているサービスです。（2020年5月、ニールセンデジタルコンテンツ視聴率Monthly Totalレポートより）

Google マップには店舗や施設情報が掲載されており、営業時間が確認できたり、口コミから率直な意見を確認できたりすることも支持の背景にあるでしょう。

Google 検索では、業種や業態、あるいはどのような雰囲気や飲食体験をしたいかを検索窓に入力すればそれを体験できる候補地が検索結果に出てきます。Google マイビジネスは、ここに表示される店舗情報を管理できるツールです。

この記事ではGoogle マイビジネスを活用した業種ごとの事例記事をまとめます。

※Googleマイビジネスは、2021.11.5よりGoogle ビジネスプロフィールという名称に変更されました。
これに伴い、2022年にスマートフォン向けGoogleマイビジネスのアプリが終了します。
アプリ終了前に、これまでと同じように快適に使えるよう今から準備しておきましょう！

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1. 飲食業／うどん屋・そば屋・ラーメン屋
2. 宿泊業
3. 小売業／アパレル
4. 美容・健康
5. 弁護士事務所
6. 学習塾
7. 冠婚葬祭施設
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1. 飲食業／うどん屋・そば屋・ラーメン屋

飲食業では、Googleマイビジネスの投稿機能を活用し、写真付きでメニューを案内しています。

またメニューだけでなく、店内の写真を掲載することで、店内の雰囲気が伝わります。店舗オーナーやスタッフの写真も掲載すれば、訪問歴のない顧客でも親近感が生まれるでしょう。

現在、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、営業時間の変更をしている店舗も複数あります。Google マイビジネスを使えば、営業時間の変更も検索ユーザーに対しすぐに届けることができます。

2. 宿泊業

ホテルなどの宿泊施設を営む事業者は、Googleマイビジネスの詳細情報を編集することで、サービスや設備に関する情報を充実させています。

たとえば、無料Wi-Fiや駐車場の有無、併設するレストランに関する情報など、ユーザーが気になるポイントをおさえています。

また、口コミ1件1件に対し返信をすることで、顧客に対する真摯な姿勢や心のこもったサービスを印象付けています。ポイントとしては、定型文での返信ではなく、口コミ内容に沿った返信をすることです。ネガティブな口コミでも、指摘内容を改善する姿勢を示すことで、顧客へ誠実に向きあう姿勢を伝えられます。

宿泊業の場合は現在、その他の業種と比較した場合に投稿機能が利用できないという特徴があります。（2021年7月現在）

3. 小売業／アパレル

おすすめの商品や人気商品を伝えるために、Google マイビジネスの投稿機能を活用している小売・アパレル店もあります。

商品の投稿は、ユーザーに自店舗で取り扱っている商品を紹介できるほか、ユーザーの探している商品が店舗にあることのアピールにもなります。

Googleマイビジネスでは、投稿の下にある「詳細」ボタンから公式サイトに移動できるため、来店のきっかけや購入につながる情報に導けます。このリンクをECショップのものに設定すれば、Google マップからのアクセスに由来する売上も期待できます。

4. 美容・健康

Google マイビジネスを活用している美容整形クリニックやサウナなどの施設では、店舗の最新情報やイベント、キャンペーン、営業時間の更新といった投稿の発信が見られます。

店舗が専門とする分野について言及し、自店舗でしかできない治療を紹介することは、特定の効果を求めるユーザーの目に留まる可能性も高めてくれるでしょう。他のクリニックとの差別化が狙えます。

商品情報にはサービスのコースを登録することもでき既存顧客か新規顧客かを問わず誘客効果が期待できます。

5. 弁護士事務所

弁護士事務所は、Googleマイビジネスの口コミ返信機能により、顧客への丁寧な対応姿勢を見せています。

たとえば、ポジティブな投稿には「力になれてよかった」などの返信をするほか、ネガティブな投稿には改善の言葉などを返信しています。

ユーザーは弁護士事務所を選ぶ際、口コミを確認し、その事務所が信頼できるか、自分が抱える問題の分野を扱うのに適しているかなどの判断に役立てます。口コミ欄により、事務所の真摯な対応や高い問題解決能力が伝われば、新規顧客の獲得が期待できます。

また、投稿機能を活用し、施設内をわかりやすく紹介している例もあります。事務所の外観や内観の写真を掲載することで、ユーザーは訪れる前に事務所の雰囲気を知れます。

これにより、新規に来訪する顧客の心理的ハードルを下げられると期待できます。

6. 学習塾

学習塾業界では2021年3月、予備校の社員が口コミサイトで塾生を装い好意的な書き込みをしていたことが判明しました。

しかしこのような「やらせ」口コミの投稿はGoogleのガイドライン上で禁じられているほか、消費者を騙すような行為でありSNS上で炎上するなどのリスクもあります。

学習塾の集客に対する口コミの影響力は大きく、一度炎上してしまうと信頼を回復するのは難しいといえます。口コミを自然な形で集める、集まった口コミには丁寧に返信するなど、地道な運用が必要です。

＜参照＞禁止および制限されているコンテンツ - ローカルガイドヘルプ

7. 冠婚葬祭施設

冠婚葬祭施設は、人生で利用する回数が少なく、1回1回も高額なサービスです。慶事についてはもちろん、最近では弔事にかんしても利用前の情報収集を念入りに行なうケースも珍しくありません。

また、葬儀にはトレンドも存在しています。近年は、単身で最期を迎える人向けに、独り暮らしの高齢者が葬儀や納骨を市に託せる事業や、遺族が自分たちだけで自由に別れを演出する「自力葬」が出てきています。

最近では感染症の流行を受け、Zoomなどを利用した「リモート葬儀」のスタイルも出てきています。このように葬儀社は時代の移ろいとともに新たな需要が生まれています。どこで理想の葬儀ができるのか、情報を求めるユーザーも少なくないでしょう。こうした層に対し、わかりやすく情報を発信することも大切になると考えられます。